日本経済図説 第四版 (岩波新書)

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  • Amazon.co.jp ・本 (240ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784004314479

作品紹介・あらすじ

二〇〇一年の第三版以来の大改訂。バブル崩壊、失われた20年、規制緩和、雇用環境の変化、少子高齢化、グローバリズムの進展など、激変する国際的・社会的環境のなかで日本経済をどう位置付けどう考えてゆくのか、その全体像を豊富なデータでわかりやすく解説する。日本経済を検討する際に必携の入門書。

感想・レビュー・書評

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  • 統計として日本を分析した本。
    戦後からの経済の流れを語句として知りたかったのが、資料集としてはやや見づらい。

  • 新書版のデータブック&解説。

    【目次】
    序章 [i-v]
    目次 [vi-viii]

    I 経済発展の軌跡 001
    1 近代化 2 戦前と戦時中 3 戦争被害 4 復興から自立へ 5 高度成長 6 石油危機 7 国際化と円高 8 バブル経済の崩壊とデフレの長期化 9 現段階 10 経済発展の諸要因
    ここでひとこと:温故知新

    II 人口・国土・環境・国富 023
    1 人口と人口動態 2 少子化と高齢化 3 変わる世帯と家族 4 国土と土地利用 5 過疎と過密―東京一極集中 6 水資源 7 自然災害 8 海洋国家 9 環境問題 10 国富とその構成
    ここでひとこと:共同体のヒト・自然・富

    III 食生活と第一次産業 045
    1 食生活と栄養水準 2 経済のなかの農業 3 農業生産の構造変化 4 米の需給変化 5 食料の内外価格差 6 農産物の輸出入 7 農業の構造改革 8 林業 9 水産業 10 畜産業
    ここでひとこと:“耕す”から市場経済の農業に

    IV 変貌する第二次産業・第三次産業 067
    1 殖産興業 2 製造業の高度化 3 サービス産業 4 情報通信産業 5 建設業 6 エネルギー 7 大企業と中小企業 8 企業収益 9 日本的経営 10 研究開発と新技術
    ここでひとこと:モノ作り、モノ離れ

    V 雇用・労働 089
    1 就業構造の変化 2 就業条件 3 労働時間 4 非正規労働 5 女性労働と労働環境 6 高齢者の雇用 7 所得格差と賃金 8 労働組合と春闘 9 失業率と構造的失業 10 外国人労働者
    ここでひとこと:労働力の価値は誰が決める

    VI 金融・資本市場 111
    1 日本の貯蓄 2 金融機関 3 間接金融 4 直接金融 5 公的金融制度の改革 6 証券市場 7 日本銀行 8 金融政策 9 金融の自由化と規制 10 東京の国際金融機能
    ここでひとこと:金(カネ)は天下の回りもの

    VII 財政 133
    1 政府の役割 2 予算編成 3 財政の規模と構造 4 歳出構造 5 税制 6 国債 7 財政政策 8 防衛費 9 地方財政と地方分権 10 財政破綻の回避
    ここでひとこと:混合経済

    VIII 国際収支 155
    1 国際収支とは 2 貿易と経済発展 3 輸出 4 輸入 5 サービス(貿易外)収支 6 資本収支 7 貯投バランスと経常収支 8 対外資産 9 政府開発援助 10 WTOとIMF(新国際秩序)
    ここでひとこと:競争・協調・共生 

    IX 国民生活 177
    1 経済力と生活の質 2 消費の水準と構造 3 地価と住宅事情 4 社会資本と環境 5 生活の安全性と消費者行政 6 学校教育と生涯教育 7 社会保障 8 健康と医療と介護 9 年金問題 10 個人金融資産
    ここでひとこと:モノやカネだけが対象ではない 

    X 日本経済の展望 199
    1 未来論 2 経済計画 3 災害復興 4 経済運営と規制改革 5 アベノミクス 6 主要国間の政策協調 7 アジアのなかの日本 8 「内なる国際化」 9 政治と経済 10 平和と発展のための貢献
    最後にひとこと:いま新しい「改革」を 

    あとがき(二〇一三年初秋 宮崎勇) [221-222]
    日本経済年表(昭和―平成) [1-6]

  • 私のような経済の事を全く知らない私でもとっかかりやすいように、日本経済の変遷を明治維新から書かれ、さらには人口や国土、第一次産業、第二次産業、第三次産業のことから、雇用、金融、財政、国民生活にいたるまで、解りやすい順序でグラフも記載されていた。全10章がさらに各10のテーマで書かれ、各テーマが見開き2ページに右が解説、左がグラフとなっており、大変わかりやすかった。

  • ハイーパーインフレ、ドッジ・ラインによるドッジデフレ、朝鮮特需。

    国土面積の違いと可住地面積の違い。
    日本は21%、アメリカ67%、ドイツ68%、フランス71%、イギリス88%。
    日本の可住地1平方キロメートル辺りの人口密度は、ドイツの3倍。アメリカの22倍。GDPでみてもドイツの3倍、アメリカの21倍。

    連合が全労働組合員の7割近く。

    貯蓄率は、高齢化によって、今や先進国中低貯蓄率の国。ドイツが高い。アメリカより低い。
    長期的に見れば、貯蓄率が高いほど成長率は高い。

    外国為替市場では、ロンドンがダントツ、次がアメリカ、日本はスイス、香港などと同程度。

    租税負担率の内訳、国際比較。
    日本は総額22%程度、アメリカも同程度だが、イギリス、ドイツ、スウェーデン、フランスはもっと多い。

    直間比率の違い。アメリカは直接税の割合が日本より多い。イギリス、ドイツ、フランスは少ない。

    政府の借金を家計の借金と混同しないこと。

    軍事費の影響。一般的にはマイナス効果が多い。

    経常収支が黒字。ネットベースで資本を輸出している。

    市場原理が働かない分野、医療など。市場の失敗、合成の誤謬。

    キンドルバーガー 国際収支尻と経済発展の関係。
    未成熟の債務国=貿易収支赤字、それをまかなうため資本収支黒字
    成熟した債務国=貿易収支黒字、貿易外収支赤字、経常収支、資本収支は均衡
    未成熟の債権国=貿易収支黒字、資本収支赤字
    成熟した債権国=貿易収支赤字、貿易外収支黒字

    垂直分業は、相手国の工業化が進まない、原料輸出国の交易条件は悪化しやすい
    水平分業体制へ移行。

    アジア向けの輸出が56%。相手国の工業化を促進する資本財や部品が多い。

    貿易外収支は、輸送、旅行、所得収支。所得収支が増え続けている。

    ODAは貸付より贈与が増えている。

    土地価格は、1970~73年の列島改造ブーム、79~82年の三大都市圏の住宅地、87年ごろから再燃、92年移行は長期低下傾向。
    国際的に見れば高い。可住地が狭い、社会資本の立ち遅れ

  • 経済は苦手だなぁ。
    入門者向けなので、時間空間的に概観、一望できる。
    なんとか読み終わりましたが、芯のあるコメントもあまりに短すぎて、注意しないと本意が伝わらないことも。

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