人にいえない仕事はなぜ儲かるのか? 角川oneテーマ21

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  • 角川書店
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  • Amazon.co.jp ・本 (198ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784047100206

感想・レビュー・書評

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  • ギャハハハ(≧▽≦)

  • タイトルと内容が違う。興味深かったのは支出税くらいか。あまり得るものはなかった。

  • 図書館のカードは一枚で6冊まで借りられる。余計なといっては失礼千万だがついでに借りとく本もある。タイトルが魅力的だ。世の中は表と裏がしっかり背中を合わせて成り立っている。それが一応ボクたちが認識している社会だとして。読後。お金は儲かるようだが心の隙間に依然として風が吹いているような気がして仕方ない。頭と体をフルに使い汗水たらして金を得ること以外に両方を満たす稼ぎ方はないと思っている。それは単にボクの乏しい経験上の知恵でもなんでもないがひとつの真理ではアル。世の中は表と裏がしっかり背中を合わせて成り立っている。

  • 門倉貴史という人に興味があって読んだ。
    支出税はなるほどと思った。

  • 簡単なお金やビジネスのトリックや仕組みを紹介。
    当たり前のことも多いが、ちょっと知っておくとよいような知識を紹介している。


    ・収入が多ければ個人会社をつくって、家族に配分したり、経費で落としたほうが、累進課税の中では得。

    ・海外に納税でも良い(モナコ)

    ・確定申告で「所得税の確定申告書A」の用紙を使い、普通申告にチェックすれば、会社に副業はばれない。
     これできちんと、領収書を取っておいて、経費を申告すれば税金が安くなる。

    ・欲望産業は常に安定した収益をあげられる。風俗は不況知らず。(しかも競争激化により新規サービスや多様化、価格の低下により、新規の需要など、好循環がおきている。)

    ・アングラビジネス、そしてマネーローダリングについて。現金商売

    ・1800万をこえると、住民税と所得税で50%とられる。

    ・900万から1800万は43%700から900万は33%。200から700万は30%、とられる

    ・お金持ちに高税金を課せば、経済の活力が失われる。ラッファー定理

    ・支出税のほうがよいという主張

                
    →将来日本に住む?
    大幅増税とかいろんなこと考えて、最悪のパターンも用意しないと危ないね

  • 経費は、個人事業主は収入の4割、雑所得では収入の3割が経費としてみとめられる。これは誤り。ルールはない。オークションの所得は雑収入。20万を越えると確定申告。最高税率 日本は50% S61は78% 他の先進諸国は40%代

  • タイトルに示してある内容はあんまり期待できないですが、主に税金についてそれも節税について書かれている本です。プロ野球選手をここでは例で書いていますがサラリーマン以外だとみんな非常に節税対策やってるんですよっていうことを言ってるようです。

    確かに経済学的にリスク分散で考えれば副業しているほうがリストラ対策にもなるしもしかしたら自分で確定申告を行っていくことにより税金について勉強し節税するよに意識をすると思います。

    著者は来る将来に所得税よりも消費税に方が比重が高くなり、そしてパーセンテージにしても多く占めるようになり節税の知識が国民全体の関心に向かうことを前提として話していると考えられます。

    内容的にも非常に読みやすく知識も役に立ち個人的には非常に面白いと思います。
    日々のビジネステクニックという感じがしました。

  • この先生、凄いですわ。

  • 参考程度に。
    読みかけ
    2006.2.X 〜

    微妙?

  • さおだけ屋はなぜ潰れないのか?の著者の二作目らしい。
    内容は、裏の仕事の話かと思いきや大半は税金の話で、裏ビジネスはなぜ儲かるのか、税金のあり方といった事が書かれている。特に読む価値はないと思うけど読みたかったらどうぞ。という感じ。

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著者プロフィール

神奈川県立横須賀高等学校出身。慶應義塾大学経済学部卒業。浜銀総合研究所入社。1999年日本経済研究センターへ出向。2000年シンガポールの東南アジア研究所(ISEAS)へ出向。2005年6月まで第一生命経済研究所経済調査部主任エコノミスト。2005年7月からBRICs経済研究所代表。2007年同志社大学大学院非常勤講師。日本で初めて地下経済の研究に取り組み、地下経済に関する著作も多数発表している。またワーキングプアの啓蒙書も多数発表。BRICsに続く経済発展が見込まれる国々として、ベトナム・インドネシア・南アフリカ・トルコ・アルゼンチンを総称したVISTAという造語を提唱した。

「2018年 『日本の「地下経済」最新白書』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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