デフレの正体 経済は「人口の波」で動く (角川oneテーマ21)

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著者 : 藻谷浩介
  • 角川書店(角川グループパブリッシング) (2010年6月10日発売)
  • Amazon.co.jp ・本 (270ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784047102330

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デフレの正体 経済は「人口の波」で動く (角川oneテーマ21)の感想・レビュー・書評

  • ブランド力の強い製品を、というのは自分の考えていたことと同じでした。私は大量生産・大量消費というのはまだまだ発展中の国がすべきことだと感じます。一番簡単なのだから。ある程度まで発展してくると、人件費等の関係で自分の国よりもまだ発展途上の国へと大量生産の場を譲らなければならなくなってきます。そして、譲った国は付加価値をいかにつけれるか?と考えなければならないのだと思います。日本はとっくにこの段階に入るべきだった、だから今苦しいのではないかと思います。付加価値をつけないといけない、このことはデザインを学んだ人間ならきっと持っているであろう考えなのではないでしょうか。ただ、私たちは理論武装ができない。そのことがとても悲しい。


    お年寄りにお金を使わせるコツは言い訳をつけてあげること。これは面白いと思いました。これはお年寄りだけではなく、主婦たちでも同じことだなぁ。「これは期間限定だから」「これは何割引だったから」。

  • 問題は内需の減少なんですよね。デフレで何が悪いかっていうのは、それだけ経済の規模が小さくなると、税収が下がって国力が弱くなることです。世界規模でそうならばどうってことないのかもしれませんが、世界の中の一国としてデフレ傾向が続くと、各国との力関係が変わってくる。
    あとがきに書いていますが、「経済を動かしているのは、景気の波ではなくて人口の波、つまり生産年齢人口=現役世代の数の増減だ」というのが、この本の要旨です。

  • 感想を一言でまとめると、経済学者へのコンプレックスが強すぎる人が書いた本。

    基本的に上から目線で「知らないだろうから教えてやろう」「まだ君にはわかってないだろうから教えてやろう」という上から目線文章が羅列された本なので、不快感は極まりない。著者の口の悪さから裁判沙汰になったことからも、そのような方なのだろうと納得できるが。

    内容としては、あとがきにあるように「経済を動かしてるのは景気の波ではなく人工の波だ」というものである。時代ごとの世代人数の推移などからも、なるほどとは思う。だが、それに固執して自説以外を完全否定、しかも自説は絶対正しいというスタンスだ。そのわりに一部分をクローズアップして偏りがあるイメージがあった。そのため説得力が薄い。

    とはいっても、いくつか共感のある点はあった。
    それはメモに残しておこうと思う

    メモ)
    ・率ではなく、絶対数を確認すること。
    ・企業がコストダウンを図った結果、内需が減った
    ・生産性(生み出す付加価値÷コスト)とした場合にコストダウンのみ計る
     本来は付加価値を増やすことを考えなければならない
    ・高齢者が貯蓄に走ると消費に走らないまま資産が目減りする
    ・環境関連の投資同様に人へ投資の意識を
    ・景気対策は政府ではなく民間企業から。
     政府よりも企業の方が困るのだから
    ・日本女性が働けば消費はもっと増える(財布のひもは女性が)
    ・相関関係と因果関係は違う
    ・外国人観光客を増やす
    ・医療福祉の供給を安定化させる。ワーキングプアを減らす

  • 20160903

    里山資本主義の著者の本ということで購入。

    日本経済は不況だ、という様々な場面で聞くことの多い言葉。

    その不況、デフレというものはなんなのか。
    GDPや失業率などの数値とは全く別の観点で、日本社会が抱える問題を分析。

    世の中の空気に流されず、数字を見て根拠を持って考えるためのヒントが隠されている。

  •   藻谷浩介「デフレの正体~経済は「人口の波」で動く」を読む。
      面白い、引き込まれた。5年前のことが前提になっているので、経済の状況はちと古いのだが、それ故にこそ、予言の意味として振り返ってみるのがいい。
      経済学的な観点からの評価は自分の出来ることではないが、「人口の波」で経済が動くというのは、よく判る。著者が大きな要因として取り上げる「団塊の世代」の行動・考え方はまさに自分自身の問題でもあるからだ。

      内需が回復しないとの声はもうどれだけ続いているだろう。消費税増税の影響はもちろん大きいが、大きな問題の一つが既に仕事をリタイアした高齢者がモノを買わなくなったということ。例えばクルマの国内販売は一向に増えず減少の一方。これは若者のクルマ離れが大きな要因だとよく云われていたが、実は高齢者がクルマを買わなくなったのも大きな要因だと。もう何もかもモノを持っている豊かな高齢者は、あと何年生きるかも知れない老後資金として持つことを優先し、さらにモノを買うという行動を控えるからだという。結構な金融資産を持っている高齢者が買い控える、これが内需を押し下げるのはごく自然な話かも知れない。確かに判りますよね。何ほどの小金も持っているわけではないが、正直なところ、自分でも今さらに買わなければいけないものなど殆どない。せいぜいが古寺探訪などの旅行をするくらいとも云えるわけだから。
      著者は、その打開ために、①団塊世代がリタイアした後の若者の所得を上げるべきだ、②女性を活用し就労人口を増やして購買力を上げる必要がある、③外国からの観光客を増やして消費を図るべきだ、などと提言。実はこれは、くしくも現在安倍内閣が推進していることに他ならないのだが、5年前にはこうして提言が既にされていたということになる。

      最近はGDPが僅かながら伸びていると云うことだが、恐らく円安効果で自動車などの輸出が大幅に伸びているのが要因に違いなく、再び円高傾向に戻れば、また冬の時代に逆戻りと云うことになるのかも知れない。要は、年寄りも我々年寄り予備軍も「ピンピンころり」と死ねることを信じて、金を貯め込まずにせっせとと使いなさいということに尽きるのだろう。団塊世代というもの、いつの時代にも世間から叩かれ、要求されることが多いのには、腹立たしく辛いものがあるな、ホント。

  • 経済はつかみどころがないものではなく、ライフスタイルは世代ごとにそう変わらない、だからこそ人口の波が経済の波の大きな変動要因となっているということをわかりやすく説明している一冊。「同世代だからこそ共有できること」の中には、僕らY世代であれば共通して経験する不利益も含まれる。そういったものについてタッグを組んで望ましい形を模索していくことも時には必要かもしれない、と思いました。

  • 日本は中国、韓国、アメリカに対して貿易黒字であり、

    スイス、フランス、イタリアなどに貿易赤字であるそうです。

    また、デフレは景気に左右されるわけではなく、生産年齢人口の減少が原因である。

    解決策は、高齢者から若者への所得配分、女性の社会参加、外国人観光客の誘致だそうです。

    若干、解決策が弱いと感じますが、ためになる一冊

  • デフレの原因は、生産年齢人口減少に伴う内需の縮小という主張、これをしっかり根拠と共に示してくれている。そしてそれを解消するための具体策も、納得がいく形で書かれていて、とても好感が持てる本。年金を一旦クリアする、という意見もあり、常々考えていることを理路整然と書いてくれている。
    この本が発売されてから4年、そろそろ本気でやり出さなければならないのでは。

  • データを示しつつ、デフレの原因は人口の波であるという。

  • 生産年齢人口の減少…要は日本が年を取ったので老後に備えて貯金をし、普段は節約しているために経済規模が縮小していく…デフレ。ってお話でした。話の筋としてはわかりやすくですねー。言いっぱなしじゃないところも好感。万人にわかりやすい感じだけど、講演をそのまま収録した感じでちょっと冗長かな。

  • 読む前にどこかでこの本の論旨を聞いていたので、前半やや冗長な印象を抱いてしまいましたが、「人口の波」にさしかかったあたりからは「なるほど」と「納得」に終始。あっさり鵜呑みにするにはもう少し自分で調べてみないとですが、なんでも景気のせいにする巷の論調と比べれば、信憑性は高いし納得できます。

  • その名の通り、デフレの理由を各種統計データを用いて説明しています。

    著者のいうデフレの正体は、極めてシンプルに生産人口の減少とそれに伴う総需要の減少。シンプルなだけに、完全にこれがデフレの正体だと信じてしまいました。

     それが結論なんだけど、そこで終わればいいものをリフレ派への批判から始まって、経済学者への批判までやってしまったから、他方からいろいろなクレームがつけられたそうな。
     著者である藻谷さんの講演を聞いたことがあるんですが、その毒舌な語り口からするとさもありなんという感じです。

     リフレ派も反リフレ派もデフレの原因は需要不足としているところは同じなんですが、なんで需要が不足しているのかという部分が違っています。リフレ派はみんなお金を持っているのに使わないから需要が不足すると考えていて、だから日銀に金をばらまいてもらったというところがあります。

    一方、反リフレ派は人口が減っているから需要も不足すると考えていて、人口が増えるように出生率を高めようといっています。どれだけ金をばらまいても、そこそこの生活をしている日本人はもうそんなには金を使わないから物価は上がらないよ、と。
    これ、短期政策と長期政策で分ければいいと思うんですが、どうでしょうか。

     この本を読む限り、確かに人口は減っているわけで著者の「人口の波」理論は説得力がありますが、私が関心を持っている人の多くがリフレ派なので、はいそうなんですかと鵜呑みにはしたくない感にさいなまれます。
    この人口の波理論の反証を読んでみたくなりました。

  • 20130908 仮説の検証。データからの証明は説得力がある。内需をどのように拡大するか。方策も興味深い。何か自分でもやれないか考える気になる。若い人には読んでもらいたい。

  • 日本の経済成長は、すべて人口の波で説明できる、とのこと。なるほど。

  • 具体的な数字で将来がイメージできる。5年後、10年後・・・はっきりと見える現実。この本に出会ったことが、現在、自分の判断に大きな影響を与えている。

  • 著者とは印象的な出会いがあった。以前、国土交通省大学での研修に参加したとき、この著書と同じ内容の氏による講義を聞き感銘を受けた。

  • この本にはデフレの原因は人口の波ではないなど色々批判もあるらしいが個人的にはそこはどうでもいい。未来予測の本を読んでいると人口動態の予測から入るのはほぼ共通しており人口、特に生産年齢人口の増加が人口ボーナスとして経済発展の重要な要素なのは間違いない。

    重要な指摘は若者の失業率が上がっている、都市と地方の格差が拡がっているなどなどのイメージに対し本当に数字見てますかということ。2010年6月の発行なのでデーターは主に2006年以前だが大筋は変わっていない。

    総務省統計局のHPにいけばこの本の元になった多くのデーターは誰でも見られる。他に財務省、経産省などのデーターも有る。2010年の国政調査の内容を加えてみよう。

    例えばバブル直後の1995年との比較で言うと15才以上の総人口は500万人弱増えているが、労働力人口は300万人強減少している。このギャップは65才以上人口が1千1百万人増えていること。労働力人口には失業者も含まれるが、家事、学生などは含まれていない。

    この内20代以下の主に仕事をしているものの数は500万人弱減少しているが、労働力人口そのものも500万人強減少している。そして完全失業者は9万人減少している。一方で30代から50代の失業者は同時期に1百万人以上増加している。労働力人口は140万人減少しているのにだ。ついでに見ると同時期の30代から50代の家事従事者は270万人減少している。

    2010年の55〜64才の人口は1870万人おりうち労働力人口は1271万人、そして主に仕事をしているものが969万人だ。2020年にはこのほとんどが仕事をしなくなる。
    一方で15〜24才の人口は1249万人で労働力人口が514万人、そして就職しているのが347万人いる。労働力人口を若者だけで置き換えようとすると、2010年に就職していないものが全て主たる職業を持ってやっととんとんだ。

    同じく95年と2010年の比較を産業別や職業別でやるとどうなるか?
    産業別では457万減っていて、特に目だつのが製造業354万、建設業224万、卸売り・小売業211万、農林業134万。逆に増えているのは医療・福祉の254万と”分類不能”の307万。(分類不能とは国勢調査時の記載方法に不備があり分類できないもの、ちょっと凄くないか!?)
    建設業は主に男性、製造業は男女半々、卸小売りは3:1で男が減っている。医療・福祉は1:4で女性が増加。
    職業別では生産工程従事者が267万(男女ほぼ半々)、販売従事者が176万(男2/3)、管理職130万(ほぼ男性)で建設が109万減少。(建設業の減少で半分は現場で半分は営業や管理職ということか)一方増加はサービス106万(女性90)、専門技術70万(女性87)でした。医療・福祉のサービス従事者、選もオン技術者の増加は女性に支えられていると言うのが見えます。

    地方別にすればどうかとか、本当は産業別の年齢構成(データーが有るかは不明)とかがわかるともっと面白いのだが今回はここまで。本書の予測で一番ショッキングなのは2050年には75〜79才が最も多い世界初の逆ピラミッドの人口構成になるというところ。これを見れば日本の農業の敵はTPPではなく人手不足なのが明らかだ。(上手く構造を変え集約化すれば儲かる農業になる可能性もあるが・・・)製造業は海外に移転するのは避けられない。一番悩ましいのはサービス業かも。年寄りだらけで需要が減るからサービス業も人が少なくて住む、と言うのは歓迎できない未来だ。こうやってみると人口予測はマーケティングの基本だ。中国の不動産バブルもおそらくこういうデーターをちゃんと拾えばそこそこわかるはず。ほとんどデフレの正体とは関係ない話になってしまった。

  • 面白かった。「経済を動かしているのは、景気の波ではなくて人口の波、つまり生産年齢人口=現役世代の数らの増減だ」ということを統計数値を用いて、証明していく。バブル景気も、人口増による住宅需要の高まりに起因すると分析している。根本的な問題は少子化でも高齢化でも、若者の草食化でもない。生産年齢人口=消費者人口が減れば、消費が減るのは当然で、消費が減れば、供給も減り(在庫が増え)、経済は落ち込む。それを、経済が落ち込んでいるから、供給が減り、消費も減るという逆の展開をしているからおかしくなる。かといって、生産年齢人口を急激に増やすのは不可能だから、生産年齢人口が減りながらも、消費を減らさないためにはどうすればいいか?と著者は説く。ここまでに行くのに、本書は約三分の二を費やす。それだけ、景気循環によりかかった、経済停滞論が最もらしく語られている証明だ。
    あとがきで語られている、生産年齢人口の減少が止まったころの最適化された日本社会の描写は、まさに思い描く社会像だ。土地神話の崩壊と共に、価値は文化へと移り変わって行く。豊かさの価値観の変容をこれからどう成し遂げたらいいのか。少なくとも、異次元の金融緩和だけじゃ成し遂げられないし、成長戦略も的外れだ、ということは、本書を読んだらよくわかる。

  • 生産人口の減少が、
    日本経済のデフレを長期化させる要因。

    自分の未来、
    この本が後押ししてくれた。

    数字を自分で調べる、
    把握する、考える、判断する、ことが如何に
    大事かを知った。

    ☆Key Point
    ・「生産性向上」努力が更なるGDPの減少を起こす
    ・国民総時間の概念
    ・付加価値率の高いのは、「サービス業」
    ・世界に誇れるブランド力を身につける。
    ・若者への所得移転/女性の活躍/外国人観光客の誘致が重要

  • 実数を根拠としているから説得力がすごい。結論としても短期的な視点なら納得できるものだった。

  • 高度に成熟した日本における,
    「デフレの正体」は生産年齢人口の減少で説明できるよね
    という内容。

    すべての根拠を生産年齢人口の減少にしている点で,
    強引さは感じるが,説得力はある。

    これから日本が進むべきビジョンとしても
    悪くはないと思う。

    でも,総論・各論,また世代によっても
    賛否は分かれるだろうなぁ…と。

  • タイトルから金融に関して書かれた本だと思っていたが、団塊の世代のために起こる高齢者問題からくる景気の問題について書かれたものだった。
    今後この知識を参考に仕事に取り組みたい。

  • 読んでてなるほどそうかーと思ってからamazonのレビューを見ると、この本の意見を覆す別の書籍が挙げられていて、なるほど一冊の本を読むだけで分かった気になってはいけないのだなと勉強になった。

  • 人口は国力、、、それをストレートに物語ってくれる一冊。

    工場では合理化が経営や事務系から求められるものの、工場運営をしている身からすれば、人を減らすことは筋肉・体力をそぎ落としているのが実感できる。
    (贅肉は切り落としても良いが、度を越すと明らかに逆効果)

    やはり、人は財産であり、宝であることを思い返させてくれる良書である。

  • 生産人口数の現象が日本経済の低迷の最大要因であると筆者。失業率など◯◯率を経済変動のパラメータにするのでは無く、あくまで実数で判断すべしとの説。この説を元に現在のデフレ脱却のための自説を説く。ある意味納得できる説であるが、残念なことに福島の、地震前に書かれた本。
    現在に照らし合わせた時に、何らかの変化はあるのか気になる。
    しかし、これから子供を作る世代が、積極的に子を増やそうと思える国策が無い今、これからの日本の先は暗いことは確か。埋めよ増やせよは古いかもしれないが、国力を維持するための手段であることは明白。コレを語ることのできない今の政府はオワコンであると言い切って良い。

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「生産性の上昇で成長維持」という、マクロ論者の掛け声ほど愚かに聞こえるものはない。日本最大の問題は「二千年に一度の人口の波」だ。「景気さえ良くなれば大丈夫」という妄想が日本をダメにした。これが新常識、日本経済の真実。

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