未来の年表 人口減少日本でこれから起きること (講談社現代新書)

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著者 : 河合雅司
  • 講談社 (2017年6月14日発売)
  • Amazon.co.jp ・本 (208ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784062884310

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未来の年表 人口減少日本でこれから起きること (講談社現代新書)の感想・レビュー・書評

  • 笑っちゃうくらい、あまりにも暗い未来の予測。
    しかも、現実に起こりえる未来像なのでマジ恐い。
    イッキに読んだ。

    著者も54歳で、もうすぐ高齢者。

    何かの本で読んだけど、ずっと東京に住んでると気づかない事なんだけど、10年ぶり、15年ぶりに、東京を訪れた外国人が、街を歩いても、商業施設に入っても、電車に乗っても、そこにいる日本人の高齢者の比率が急激に上昇しててビビった、という。
    そこに住んでる人には見えない、人口動態の現実が、多分、今、現に、ある。

    オレは、国民みんなが、もっとバンバン子供を産みたくなる環境を早急に作るべきだと思う。

    1番は、戸籍を無くすこと。
    法律上の結婚をしていても、していなくても、子供をどんどん産めて、子供が差別されない仕組みにすべき。

    実際、スペインや、フランスでは、戸籍を無くして、法的な結婚でも、事実婚でも、関係なく子供を産めるようにして、それによって、出生率は上昇してる。


    でも、この本が言ってるのは、今後、ベビーブームが起きたくらいでは、日本の少子化は止まらない、ということ。

    日本の人口が急速に減少してゆくのと同時に、世界の人口は増加し続け、最終的には食糧問題が深刻化する、ということ。
    恐ろしい未来だ。

  • 危機感をものすごく煽ってくる本。人口減少社会に特化して、そこからどのような未来が予想されるか、統計データをもとに解説してくれる。
    最後の10の処方箋のアイデアは必見。なるほどね、と感心させられる。

  • これから日本に到来する難事を年表にして、
    時系列的に記してゆく、というのは、
    とてもわかりやすく、読みやすいものだった。

    しかしながら、各論においての数字があまりにも大きすぎて、
    ただでさえ、日本の総人口が約1.2億人というのも、
    一個人の想像力を超越している数字であるのにもかかわらず、
    日本全体規模としての数字を羅列されるとピンとこないものもあった。

    ・・・まあ、読み手として理解力が不足していると言われてしまえば、
    それまでのことなのだけれども。

  • 特に第1部の人口減少カレンダーがよかったと思います。
    人口が減少していく日本で、具体的にどんな社会問題が起きるかを予測しています。
    おそらくはテクノロジーで解決できるであろう問題もあれば、無理だろう、というものもありました。

    避けられないのは例えば
    ・2026年 認知症患者が700万人規模
    ・2033年 全国の住宅の3戸に1戸が空き家
    ・2039年 深刻な火葬場不足
    ・2042年 高齢者人口が約4000万人とピークに。

    避けられそうなのは
    ・2027年 輸血用血液が不足
    ・2050年 世界的な食糧争奪戦に巻き込まれる

  • 河合雅司 著「未来の年表」、2017.6発行です。少子高齢化のゆく末を予測した未来の年表です。生まれる者の減少、高齢者の激増、トータルとしての人口の減少、これらが「じわじわ」どのようにボディブローとして効いてくるか・・・、おそろしいですね。後手後手の対応だと、本当に日本沈没ではないかと、東京五輪どころではないのではと思いました。育児と介護のダブルケア、忍忍介護の急増、死亡者が出生数の2倍、輸血用血液の不足・・・、これらは向う10年の内の予測でした。「おばあちゃん大国」になるのは、納得ですし、微笑ましいとw

  • 日本版CCRC構想が、今後の自らが取り組む研究領域の一つとして非常に面白いと感じた。

  • 2017.08.24 読了
    少子化、高齢化、人口減について改めて状況を理解するのに役に立つ一冊。今後、実際の日本がどうなっていくのか気になるし、以前よりも日本の将来を考えるきっかけになったように思う。

    印象に残った言葉
    ・戦略的に縮む

  • P59 ひとり暮らしの高齢者、増加の一途
    2025(+8)東京都の人口減少
    2026(+9)認知症700万人突破、現在は525万人
    サービス施設が立地する自治体の規模
     例)食品小売店:5000人必要
       ハンバーガー店:3.5万人必要
    ・無人レジ化(経済産業省+コンビニ5社)

    ・「便利すぎる社会からの脱却」?著者の提案 

  • 少子高齢化で何が起こるかが具体的に書いてある本。
    日々の変化はあまりに緩やかで、何が起こるか今ひとつピンとこない人が多いと思いますが、何が起こるかハッキリと知っておいたほうがいいです。

  • そんな陰謀論みたいなことを…、と冒頭読んで思ってしまったけど、全体的には、まぁそうなるよね、という内容。

  •  第一部で人口減少に伴う問題を時系列で示している。
     第二部では今後の対策として、10の打開策を示していた。
     第一部では、未来の出来事が遠いほど現実味がないように感じられた。たぶん、仕事をする人の不断の努力を知っているからだと思う。
     第二部の提言では、そのまま受け入れられないだろうなと感じた。なんせ、国の決定事項を決める有権者数が若者世代より多いからだ。いくらこの本で未来の状況を予測しても、高齢者になる人々は関心を持てないのではないだろうか。今後の自分だけで精いっぱいだと思うからだ。
     総じて未来の年表からは、これは解決できるだろうなと感じたものが多くなった。それは世界的に高齢社会になって行く国々が独自の機関をつくり対応していく可能性を考えているからだ。日本は高齢化のスピードが速い点が特殊かもしれないが、中国や他国でも高齢化の問題は浮き上がってくるだろう。環境問題と共に、多国間(先進国間)の助け合いができればいいなと感じた。

  • 人口減少の未来図を示す本です。予測の部分はとても良いのですが、巻末の提言がボケ老人が思いつきでチラシの裏に書いた妄言のようで、そこは読む必要なしです。

  • 前半はコンパクトにまとまっていて参照に便利。ただし視点が日本にしかないので、後半は物足りない。ここまで事態が進行するなら、個人としては日本に執着する意味はないのではと思う。

  • 巷に溢れている経済予測の多くは外れたり当たったりするもので、良いように解釈すれば、悪い結果に至るものについては、そうならない様に皆が努力するからだとも解釈できると思います。

    しかしその中で、将来の人口予測については、現状としての事実である出生数・死亡数・出生率・死亡率・各年代の人口数を踏まえると確実に予測できるし、現在のデータも以前に予測した通りになっていると言われています。

    この本は、人口減少・少子高齢化が確実となった日本、それも世界の中で稀にみるスピードでその社会へと変わっている日本の将来の姿が予測というより予言されています。今年(2017)を皮切りに、総人口が8800万人に減少してしまう、2065年までの「人口減少カレンダー」が、その時のトピックスとともに解説されています。

    人口が減ると言っても、明治維新の頃に戻るだけだと、以前は軽く考えていた、私として能天気な時期もありましたが、2065年の人口分布、外国人の占める割合等、全く状況が異なることを改めて認識しました。

    この本では将来を悲観するだけではなく、今からでも可能な処方箋も示しています。私が社会人になった平成元年以来30年程度、なんだか停滞の続いてきた日本ですが、元号も変わる数年後から、新しい・若い人たちが希望の持てる日本になってほしいなと思いました。

    以下は気になったポイントです。

    ・今取り上げるべきことは、人口の絶対数が激減したり、高齢者が激増したりすることによって生じる弊害であり、それにどう対応していけばよいか。経済が成長しても、少子化に歯止めがかかるわけでもなく、高齢者の是寄贈スピードが緩むわけでもない(p6)

    ・求められている現実的な選択枝とは、拡大路線でやってきた従来の成功体験と訣別し、戦略的に縮むこと、日本よりも人口規模が小さくとも豊かな国はいくつもある(p11)

    ・高齢化率が7%から14%に達するのに日本の場合は24年であるが、ドイツ40年、イギリス46年、アメリカ72年、スウェーデン85年、フランス115年と比較して速すぎる。高齢者は2042年に、3935万人でピークを迎えるまで増え続ける、高齢化率は2036年には33.3%、2065年には38.4%、2017年現在で、日本人女性の3人に1人はすでに65歳以上(p25)

    ・今後の日本の高齢社会とは、高齢者の「高齢化」が進んでいくこと、つまり、65-74歳の人口が減少するなかで、75歳以上の人口が増える(p27)

    ・2016年度には入学定員割れした私立大学は257校、全体の44.5%が学生を集められない状態、1992年に523校だったのが2012年には783校(p31)

    ・全国の水道事業者の有利子負債は2014年度で、7.9兆円であり料金収入の約3倍、経常利益を確保するには、2021年度から毎年、1.7-2.1%値上げが必要(p38)

    ・人口減少にも関わらず世帯数が増えている、2019年の5307万世帯でピークを迎える。平均世帯人数は、2010年の2.42人から2035年には2.20人となる(p55)

    ・社員の年齢構成の偏りは企業に、人件費の増大という問題を突きつける。団塊ジュニア世代は2017年時点で、43-46歳、彼らの年齢があがるにつれて人件費が増大する(p67)

    ・2024年に、戦後のベビーブーマーである団塊世代が全員75歳以上となる。このとき日本の人口は2015年比較で、390万人減少する。一方で、75歳以上は490万人ほど増えて、2121万人となる、65歳以上とすると3677万人で3人に一人が65歳以上となる(p68)

    ・東京は2020年の1336万人(国際調査の推計)より5年遅い2025年に1398万人でピークを迎... 続きを読む

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