ドットコム・ショック―新旧交代の経済学

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著者 : 大前研一
  • 小学館 (2000年3月発売)
  • Amazon.co.jp ・本 (253ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784093896054

ドットコム・ショック―新旧交代の経済学の感想・レビュー・書評

  • ドットコムはショックではなかった

  • 大前氏がインターネットの台頭を引き合いに、
    新旧交代の必要性を様々な分野で提唱している本。

    この類の本は情報の鮮度が第一なだけに、
    2000年発刊ということはやや不安もあったが、
    予想に反していたのは韓国企業の興隆位でほとんどが今も通じる内容。
    逆に言えば、特に日本への提唱に関する限り、
    全く2000年から進歩していないとも言える。

    最後は著者が常に提唱している道州制に落ち着くのはお約束とも言えるが、
    相変わらずの読みやすさ、分かりやすさで、お奨めの一冊。

    マハティール首相の「ルック・イースト」の全文掲載も良かった。

  • 全体的に、広く浅くって感じ。
    ITが今の時代にどう影響するかを中心に展開してる。

    勉強になる一冊。
    意外にも評価が低くてビックりしたけど、個人的には凄くいい。

  • 2000年に書かれた著書。

    アメリカのラスベガスとオーランドの都市が見違えるほどの発展をした記述は印象的だった。ラスベガスは、最初は人口10万ほどしかおらず、ギャンブルと売春と離婚の街だった。それが20年間で人口100万人の都市に変貌したとのこと。成功の要因としては、引退したお年寄りの住まいを誘致したことに起因するとのこと。気候の温暖なその地にお年寄りを集めた。そうすると、その子供達が遊びに来る。そのため、お金が落ち交通網が発達した。それにより、家族向けのエンターテイメントが育ち、世界でも類を見ない健全な娯楽都市と変化した、とのこと。人口100万といえば、日本の市で言えば、札幌、北九州、福岡、県で言うと、和歌山や香川とほぼ同じである。オーランドは、ウォルト・ディズニーが手づかずの広大な土地で一年中暖かいことに目をつけ、ディズニーワールドを創建したところである。年間4000万人の人が来場し、平均5日間滞在しているとのこと。日本のディズニーランドでも年間1750万人が来場するが、日帰りが主だから落ちる桁が違うとのこと。

    日本の地方でも発展のポテンシャルを秘める人口数は満たしている。それでも、地方が発展できないのは、外国からの窓口が限られているからだと思う。移民等の問題があるから、一概には言えないが、地方にそれぞれ核となる外国との窓口を設けることが必要だと感じる。そして、地方の発展は日本の早急の課題であると感じる。

    「改革は初めに大きくやって、間違ったところは後で直せ」これが大きな改革を実行するときの鉄則、とのこと。これは、あまり考えたことが無かったので、印象に残っている。建物のリフォーム等々を考えるとその通りだと感じる。

    アメリカと日本の航空業界の違いは印象に残っている。アメリカはパイロットの数が多い。それは、若いうちから自家用機のライセンスを持っている人が多い上、空軍が非常に早めにリタイアメントを出すから、退役したパイロットがどんどん民間航空会社に入っていくからであるとのこと。日本での新規参入は国交省の認可が下りないから成功することはないとのこと。それでも、成功する秘訣は、‘ユナイテッド航空’‘ブリティッシュエアーウェイズ’といった外資の航空会社の株を25%保持し、最大株主になること、とのこと。こういった発想を知ることができるのが、大前氏の本を読む最大のメリットだと感じる。外資の航空会社の最大株主になるといった発想は、日本に居る限りそうそう出てこないからである。

    ハイゼンベルクの不確定性原理の話は初めて知った。「光は無限の粒子からできているが、本当に粒子かどうか量ろうとすると波動になる、しかし波動として測定しようとすると粒子になる。。つまり、光は粒子と波動のどちらでもあってどちらでもない。」

    日本の大学とアメリカの大学の比較は学生としてとても印象に残っている。日本の教師は世間の風が当たらない。それに比べて、アメリカでは具体的かつ実践的に授業を行う。そうしないと現代の波についていけないし、なにより学生に人気がなくなり学生が離れていってしまうからとのこと。
    研究をやっていて感じるのだが、「For example?」といった質問に答えられないのは、論理的に考えておらず、言われたことをやっているだけの人になってしまうと感じる。

  • 日本の繊維を、テレビを、鉄鋼を、半導体を、自動車を弱くしてきたのは誰なのか?アメリカの手先になり、アメリカ政府に言われるがまま、繰り返し同じパターンで日本企業の手足を縛って弱くしたのは誰なのか?まぎれもなく日本政府である。強くなった日本の作業をことごとくつぶしてきた”首謀者”はアメリカだが、直接手を下してきた”実行犯”は日本政府なのだ。(P.241)

  • 発売当時、まだ、ADSLは広まっておらず、日産もゴーン改革の最中だった。日本の情報通信産業がいかに遅れているかを知らされショックを受けた覚えがある。この本がきっかけで幅広い視野をもった著者にすっかり傾倒してしまった。

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