恐慌の罠―なぜ政策を間違えつづけるのか

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制作 : Paul Krugman  中岡 望 
  • 中央公論新社 (2002年1月発売)
  • Amazon.co.jp ・本 (216ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784120032332

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恐慌の罠―なぜ政策を間違えつづけるのかの感想・レビュー・書評

  • 引用
    ーーーーー
    9.11のテロがアメリカに及ぼす影響について
    P53
    アフガニスタンでの軍事行動はあまり経済に影響を及ぼすことはない…
    ただ、アメリカ経済に対する直接的な影響についていえば、アフガニスタンでの戦争が続けばアメリカ政府の支出は増えていくだろう。
    クルーズミサイルを一発発射するだけで、政府支出は数百万ドル増えることになる。
    それが、既に実施されている減税と金融緩和と一緒になって、経済を刺激することになるだろう。その観点から言えば、アフガニスタンでの戦争は、アメリカ経済にとってプラスの影響をもたらすと思われる。
    ーーーーー
    引用終わり
    ーーーーー
    こんな事を大真面目に書くクズ人間の主張を貴重な時間を使い読む価値があるだろうか?(いやない)

  • 2002年1月 発刊
    バブル 株価3倍へ 地価が4倍→不動産バブルの後遺症→アメリカとは異なる。
    90年代前半に致命的なミス
    国民に将来インフレが起きると確信させる→流動性の罠から抜け出す。→すくなくとも10年は続くと確信させる。
    インフレターゲット 3%にしたい。
    日本は70年代のインフレのおかげで,しばらくは,今のデフレに苦しまずに済んだ。
    「インフレ=モラルハザード」→意見の一つ。大事なことは経済の活性化
    採用できないのは,日本国内の縄張り争いのため

    日本→公共支出,重要拡大策→財政赤字,公的債務→代替的な金融政策
    日本=国内要因のみを考慮し,自国の政策を決定できる。
    ブッシュ政権→減税政策はあるが,不況策はない→不況対策=FRB

    フーバー大統領 不況下で緊縮財政

    竹中大臣「構造改革は消費者心理にプラス,生産能力向上後,期待成長率上昇」
    消費の問題(精神論)→日本の貯蓄率,個人消費のGDP比低い。→高貯蓄率が日本の問題
    私の人生の中で4つの経済危機①石油危機②80年代の中南米の累積債務危機③アジア通貨危機④現在起きている危機
    テロ後のアメリカ経済→金融緩和→ショックが薄れる→旅行業を除けば,消費支出は堅調

    ブッシュ政権→経済政策はなし。減税のみ。
    国際経済のambulance chaser 
    政策協調→有害もありえる。

    日本は徳川時代から先進国であった。→識字率60%

    1929年から32年 GDPは3分の1も落ち込む。→供給ではなく需要が落ち込んだ。→急速。今の日本の不況の状況は,穏やか。

    1931年春 クレジット・アンスタルト銀行崩壊の危機→政府は紙幣印刷で救済→資金逃避→自明な対応策は金本位制放棄と変動相場制への移行

    「発展途上国にとって小幅な通貨切り下げなど存在しない」

    経済が流動性の罠=完全雇用実質金利はマイナス
    流動性の罠の経済の通貨→十分に弱くすることができない。
    ジョン・ヒッグス IS・LM曲線

    2000年8月1日 日銀ゼロ金利政策を転換
    二日酔い理論→過剰な成長が続いた後,リセッションは避けられない,むしろ好ましい。

  • 本書は9.11アメリカ同時多発テロの頃に日本がデフレに苦しんでいる経済を見て、インフレターゲット論者のクルーグマンが日本経済へインフレターゲット導入を提唱している本である。
    評者が大学時代の時は分かりにくく思われたが、社会人経験を通して読み返してみたところ比較的理論の展開が理解できた。
    筆者はバブル崩壊後、日本経済は「流動性の罠」に陥り、これまでの金利引き下げ政策、財政出動政策が効かなくなっていると主張。
    そして貨幣を大量に供給し、長期国債の買い取りなど非伝統的な政策を用いて4%のインフレターゲットを導入し、ドル/円=160円までの円安誘導をさせることによって人々にインフレ期待が高まるとしている。

    評者としては非常に疑問である。評者自身ケインズを大学時代に専攻してきたが、それ以前に当時の新聞には「有利子負債の圧縮」「1万人のリストラ」「○×建設経営破たん」が踊ったものである。そんな状況でどうして人々が「将来、インフレになる」と予想できるのであろうか?筆者自身それは「困難」「理論的にうまく説明できない」と認めているが、それは単なる机上の空論で展開しているとしか思えない。また、1ドル=160円まで円安誘導が出来るのなら是非ともアメリカ議会を説得してもらいたい。賛成する議員はいないだろうし、本書でも当時のポール・オニール財務長官が円安誘導を控えるように警告していたという。当然である、当時からGMの経営状態は非常に悪かったしワゴナー会長は「ドル/円=90円が正しい」とまで言っていたぐらいである。当時から既にアメリカ経済はITバブルに乗り遅れた製造業が数多く存在していたのである。アルミメーカー、アルコアの会長だったオニール財務長官が景気後退に向かっているアメリカ経済を眼にして円安容認は難しいはずである。

    また、アメリカと日本を比べているが、まったく経済観念が違うことにも注目しなければならない。例えば日本とアメリカでは個人金融資産の比率が大きく違う。アメリカ人は株式や投資信託が多いのに対して、日本人は預貯金や保険が大部分を占めているのである。当たり前である。借金をしても消費をするアメリカ人にとっては株価が上がればそれだけさらにお金を使うことが出来るのである。
    経済的に悲観的か楽観的かの根幹にあるものは株価であって、ITバブルによる株価の上昇を通してアメリカは90年代に大きく繁栄した。
    そして、ブッシュ減税とFRBの利下げで今度は住宅バブルである。サブプライムローンという言葉は当時の日本には無かったが、住宅バブルの実態をみるとインフレターゲットはどこかでバブルを引き起こすとしか思えない。それはマネーゲームでしかないのである。皮肉なことに筆者の主張がナイフエッジの理論であることを改めて考えさせられた一冊である。

  • 恐慌が生じ安くなった理由
    ?国際取引の自由化
     ブレトンウッズ体制から離脱
    ?金融市場の自由化
     預金者へのハイリターン
    ?物価安定の再確立
     低インフレ→デフレ
    ?財政の規律回復
     財政赤字削減優先へ

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恐慌の罠―なぜ政策を間違えつづけるのかの作品紹介

日本は恐慌の、世界は大不況の直前にある。1930年代の再来か。国際経済学の第一人者が、誤りをつづける日米の政策担当者たちを辛辣に批判。日本への最後の警鐘。

恐慌の罠―なぜ政策を間違えつづけるのかはこんな本です

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