経済大国インドネシア - 21世紀の成長条件 (中公新書 2143)

著者 :
  • 中央公論新社
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  • Amazon.co.jp ・本 (262ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784121021434

感想・レビュー・書評

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  • 今度は経済の面から見た時のインドネシア。外資、華人、地元民など資本が入り乱れている様子など、興味深い。変わりつつあるというのが、キーワード。

  • 少し古いが、著者の目的通り、インドネシアの今を政治経済の角度から的確に伝えている良書。インドネシアでビジネスする際には頭に入れておきたい。
    更なるアップデート版を期待する。

  • インドネシア現地調査に行くためゼミの輪読本として読んだ。
    インドネシアの政治・経済・文化が章ごとにまとめられている。インドネシアの全体像を把握するのに役立つ。
    興味のある分野を深く調べて、深い知識の習得を続けていきたい。

  • インドネシアに関係する日本人必携の便利な本。ユドヨノ政権になって以降の政治的安定の歴史的背景、成長率6%の意味、人口ボーナスの成長促進効果など、インドネシアの過去、現代、未来を考察するのに役立つ。また、現在、インドネシアで活躍する主要人物、政党、財閥、企業がかなりの割合で網羅されている。ガユス事件を取り上げている日本の書物はこれだけと思う。知ったかぶりに便利な図版豊富。数年後に改訂版が出版されるのを願う。また、索引をつけてくれるとありがたいが、これは贅沢か。

  • インドネシアに関して非常に内容の濃い良書だと思います。ぜひこちらのカンボジアミャンマー版も欲しいです。以下備忘録。

    2011年5月インドネシア経済開発加速拡大マスタープラン
    ➡インドネシアが目指すべき将来像

    グローバルな食糧安全保障の基地であり、農業、農園、水産業の各産品と鉱業エネルギー資源の加工センターでありそしてグローバルロジスティクスセンターであるインドネシア

    ➡国内大資本はパーム油や石炭輸出の担い手。一方重工業からは足を抜きつつある。オランダ病現象。

    ➡新興企業家 ハイルル タンジュン
    パラグループ

    ➡ 2004年に民主主義を確立する。政治体制の安定。
    2030年かけてインドネシアは人口ボーナスの効果が最も大きくなる時期に差し掛かる。

    タイやベトナムとの違い
    ➡人口規模の違いから、経済規模が違う

  • 一度はBRICs(ブラジル・ロシア・インド・中国)に、もう一つの「I]を加えるかとまで云われたが、スハルト政権以後の民主化のうねりでインドネシアは混沌とし(赤狩りで大虐殺があった)、結局経済発展をする機会を逸してしまったインドネシア。今ではVISTA(ベトナム・インドネシア・南アフリカ・トルコ・アルゼンチン)の1つとして数えられる。
    インドネシアは二億人を超える人口大国であり、東西の広さはアメリカ合衆国を超える広さを持つ。またイスラム教国として有名であるが、キリスト教やヒンズー教、仏教も抱える多民俗・多宗教国家である。それが故のコンセンサスによる政治がなされ、今では日韓台に続く民主国家であるとまで云われる
    。ただ腐敗はまだまだ多いようで、これからの改革が求められる。
    今までは成長のモデルは「外資導入」であったが、むしろインドネシアは国内資本の育成にも力を注いでいる。華人の商人がいたこともあるが、やはり自由化が進むインドネシアの上で、「外資・内資」という形はもうないのかもしれない。たしかに外資導入を促進した国家は、維新体制の韓国と戒厳令下の台湾であった。インドネシアモデルは、これからの経済発展の道標かもしれない。

  • 手元に置いておくと、新聞が読みやすくなる1冊。

    国がどういった条件でなら、成長していくかがよくわかる。

  • 豊富な天然資源(石油、天然ガス、石炭他)と世界第4位の人口(労働力,消費市場)を背景に経済大国への道を歩むインドネシアについての好著。

    インドネシアに関するニュースといえば暴動、紛争、テロ、地震・津波、鳥インフルエンザなどネガティブなものが多いが、「混乱と停滞」から「安定と成長」に移行し、若い労働力を背景とした「人口ボーナス」で今後15年は経済発展が続くであろうポジティブな見方をしている。

    最近仕事で関係があったことから同国に興味を持ち、プライベートでも現地を訪れてみて上記イメージに対する確信を持った。
    まずは保有しているETFを買い増すこととしよう。

著者プロフィール

佐藤 百合 アジア経済研究所地域研究センター東南アジアⅠ研究グループ長
木村 福成 慶應義塾大学経済学部教授
林 光洋  名古屋学院大学経営学部助教授
ヒクマハント・ジュワナ インドネシア大学法学部教授
米倉 等  東北大学大学院農学研究科教授
加藤 学  アジア経済研究所地域研究センター東南アジア研究Ⅰグループ研究員
松井 和久 アジア経済研究所地域研究センター参事
水野 広祐 京都大学東南アジア研究センター教授

「2004年 『インドネシアの経済再編』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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