金融大崩壊 「アメリカ金融帝国」の終焉 (生活人新書)

著者 : 水野和夫

• NHK出版 (2008年12月6日発売)

作品紹介・あらすじ

サブプライムローン問題に始まり、"リーマン・ショック"で爆発した世界金融クライシス。それは米国型「投資銀行」ビジネスモデルの崩壊とともに、天文学的なマネーが流動する世界の資本主義経済が、次のステージに突入したことをも意味している。早くから金融バブルの崩壊を予見してきた気鋭エコノミストが、この未曾有の金融クライシスの本質と、世界と日本のこれからを鮮やかに読み解く。

感想・レビュー・書評

[オギノ通りさんの感想 · 2009年10月5日]

★良質の背景説明書★サブプライム問題を非常にシンプルかつ丁寧に説明する。住宅の買い手がいなくなったので、無理をして低所得者層に買わせる→ＣＤＯ（Collateralized Debt Obligation）といった証券化により見た目のリスクを減らして投資家が金を出しやすくする→それをＣＤＳにより支える、という流れが、破たんした。本来はもっと歴史観のある話を書く人のように思えるが、この本では分かりやすさを優先したのだろうか。

[オーワダ125さんの感想 · 2009年8月16日]

　金融崩壊とは資本・国家・国民の三位一体論の崩壊を意味する。大きな政府論が崩壊し、小さな政府論から新自由主義として起こった今回のような金融業界。そんな金融業界が暴走し、国家・国民を裏切った。

　現在は、経済の常識がありとあらゆるタイミングで崩されている。。そしてアメリカが世界の中心の座を降り、世界は「無極化」に向かうであろう。日本は早くその事実に向き合い、リーダーのいない世界でどのように舵を取っていけばよいのか。

[きむたろさんの感想 · 2009年3月18日]

１６世紀に資本主義が始まって以来の地殻変動が起こっていてサブプライムローン問題はちょうどその中間点、リーマン破綻後のあいまいなポールソン発言からマーケットは急におかしくなり始めた→市場はアメリカ政府の金融システム危機管理能力に対して疑念を抱く、市場はアメリカ政府が追い込まれ打つ手が後手後手に回っている姿を見て危機管理能力を持っていないという疑念を更に深めた、サブプライムローン問題に火をつけた発端は０７年２月のチャイナショック、５大投資銀行がなくなったのは大変な出来事でアメリカが世界をリードしてきた新自由主義の終焉を意味する、リーマンショックまでがサブプライムローン問題の第一段階（アメリカの危機管理能力欠如が明白になる）、５大投資銀行が消滅し金融再編が進むのが第二段階、実体経済への影響の本格化が第三段階、グリーンスパン発言の本当の意味は１６世紀の資本主義誕生以来の最大の危機が訪れているということと解釈すべき、クリントン政権下で就任したルービン財務長官の「強いドル」発言が大きな転換点となる→実物経済の時代が終わり金融経済の時代の幕開け、９５年から０８年にかけ金融経済が実物経済の２・７８倍に拡大する、サブプライムローン問題は資本が国家・国民に離縁状を叩きつけた象徴的出来事、「１００年に１度の危機」とは国家と国民にとっての危機であって資本家にとっては必ずしも危機ではない（それまでに十分に資産を膨らませている）、「資本」とは各時代の中心的産業を指していたが三位一体の関係崩壊後は「株主」を指している、個人消費の割合が拡大するときは住宅価格も上昇しておりその上昇の度合いによって消費ブームの大きさが決まる、アメリカの住宅産業?富裕層が高級住宅を高額で購入→飽和?サブプライムローンが急増→新たな市場の拡大、市場原理主義に基づき利益極大化を実現するには途中で引き返せない道を歩んでいき一瞬でもバブルの領域に入らないと利潤が極大化したかがわからない→最後の一人まで需要を掘り起こしてしまわないとその流れは止まらない、日本の場合国内の貯蓄のみを使っていわば小劇場で住宅バブルをやったがアメリカは世界中から資金を呼んでいわば大劇場で住宅バブルをやったようなもの、住宅バブルの全ての前提は住宅価格が上がり続けること、世界では低金利が続き儲からない→高利回りの金融商品が欲しい→投資銀行がＣＤＯを組成・格付会社は高格付する、ＣＤＳ：証券化商品（格付は高くても）のリスクをヘッジするため保険に入るという発想→投資家は実質上リスクをとらずにＣＤＯを買いやすくした→住宅バブルを一層加速させる、金融化商品の保証に特化した保険会社をモノラインという、ＣＤＳがおかしくなり始めると他の証券化商品を買っていた投資家にも影響が及び各投資家はリスクのヘッジができず丸抱えすることになり投資活動はストップし金融システム全体が根底から揺らぐことに→サブプライムローン問題の本当の恐ろしさはここにあるという意見もある、世界中が同じ仕組みに乗ってしまうとしれはヘッジにはならない→こうならないようにするのが金融政策のはず、日本のバブルは企業・金融の間でのバブルだったがアメリカのバブルは個人が対象となったためアメリカ社会全体に深い傷を与えた、サブプライムローン問題は三位一体の関係を断ち切る事でいままでの資本主義の終わりを象徴する出来事だった→中産階級の消滅、日本は従来の貯蓄モデルを踏襲（新自由主義を理解してない？）、量的緩和政策で喜んだのは海外の投資家、日本が本当に新自由主義をとるなら金融資産をどう増やすか考えるべきだった（日本は金融帝国になれた？）、金融帝国への移行はサブプライムローン問題発生までの時期に行わないと意味がなかった（もはやお金は集まらない）、アジア通貨危機により逃げ出したお金がアメリカに流れ込む（政策的に呼び込んだ？）、世界金融危機：第一段階：リーマンショックまで・第二段階：金融再編（５大投資銀行消滅）・第三段階：実体経済への影響の拡大、住宅ブーム→過剰消費・過剰借入→バブル崩壊→耐久消費財・自動車の販売減少（実体経済への影響がどこまで現れるか）、国有化という昔の社会主義国家のようなことを検討せざらを得なくなるほどアメリカは追い込まれている、その規模を見極めるには大元のアメリカの不良債権の規模を明らかにする必要、金融危機の余震がアメリカの大手商業銀行にまで及ぶかどうかが鍵、アメリカの住宅価格の動向を見ればその後の消費動向がわかりひいては世界経済の先行きまで占うことができる、アメリカ国民が消費を落としながら貯蓄率を上げその貯蓄で返済していくのに今後丸５年はかかる（バブルで先取りした消費が５年分）→アメリカは個人消費主導の景気回復はできなくなった、アメリカ国民がどのような形で生活水準を落とせるかに今後の世界経済の先行きがかかっている、９５年以降グローバル化の進展により資本が自由に移動するようになりこれまで貯蓄などの形で国内に留まっていた資金が国境を越えて動くようになった、貯蓄では７％程度だったものがアメリカに投資されるとレバレッジがかけられ何十倍にも資産が拡大しそれを担保に借り入れた金が外国への投資に使われるようになった、サブプライムローン層の次は外国の住宅バブル、アイスランドではＧＤＰ超える大量の資金が流入したが大量の流出に経済に大混乱が起こった、マネー一管理システムはアメリカの投資の在り方がバブルを前提としたモデルの上で進んでいた→限界がある、金融資産の急速な膨張により金融経済が実物経済を振り回すようになった、リーマンショック後のドルの全面高（円は除く）は長く続かない←アメリカ国債の増発が不可欠、アメリカは外国人が国債を購入しないと対策が事実上できないことになってしまった、国債の発行のたびにドルが下落する可能性、アメリカは円建てやユーロ建てのアメリカ国債を発行せざるを得なくなる可能性も、ドル買い支えに成功してもその時はすでにアメリカの地位は揺らぎドル基軸体制の終わり、これからは金融経済と実物経済のバランスが回復か？→アジア諸国へ実物投資、オバマ政権は内に閉じこもる政策か？、誰がアメリカ国債を買うのか？（or自国通貨建て国債を要求できるのか？）、Ｇ７の中ではアメリカ国債を買えるのは日本くらい→Ｇ２０にして中国・サウジを入れて再建計画をまとめたいアメリカ、外国人投資家がアメリカ国債を購入しないと中産階級立て直しの政策が実施できない、Ｇ２０が歴史に名を残すとすればＧ７体制とドル体制の終わり、金融の形は今後大きく変わる可能性、お金の流れを止めるような規制をかけると信用収縮が起こる、一方資本の流れが止まらないよう国境を越えて自由に動けるグローバル化を進める、今回の金融危機で国家・国民は痛んだが資本は本当に傷んだ訳ではない（１００兆ドルの金融資産が世界に残っている）→「資本」はどこへ投資されるのか？、第一候補はこれから中産階級が形成されるＢＲＩＣｓ、世界経済は金融投資から実物投資へとシフトする→途上国への投資、途上国全体で早ければ２０年で現在の先進国全体の規模になりやがて立場が逆転、今後の２０年で見ると新興国の実体経済が膨らみ金融経済と実体経済のバランスが戻る、リーマンショック以降の大きな流れは資産を金融市場で増やすのではなく新興国の実物経済で増やしていくというもの、ＢＲＩＣｓを始めとする新興国が経済を牽引していく、ただ政治的に牽引できるかどうかはまた別、実物経済は金融経済と異なり短期間では動かない→どこが魅力的か選別が起こる、１人当たりＧＤＰ２５００ドルの中国は不況を脱した後７〜１０％の成長を示すだろう、投資が積極的に行われるのは５０００ドルをクリアした国・政治が安定している国、次のリーダーになる可能性が高いのはＥＵ、ＳＷＦの中でも中東や中国のＳＷＦは金融経済から実物経済への流れを見越してすでに動き始めている、アジアで一番のネットワークを持つのはＨＳＢＣ→これから中産階級が増える国の情報を得られる、アメリカは世界の投資銀行としてレバレッジを効かせて住宅ブームを作りだし国民生活は実力以上に豊かになった→そこに輸出することで日本は利益を上げていた、なぜダウ平均より日経平均の方が下落率が高いのか（１９８２年の水準）→日本企業の利益は大半が海外利益とみなしアメリカ企業と同じに対応してみかまわないと考えている、アメリカの利益は１００から７０になると日本の利益は１００から５０になってしまう→株価の下落率の差を反映、マーケットは世界金融危機が日本経済に与える影響を深刻と考えている（長期移動平均線より考察）、日本最大のお得意さんであるアメリカの打撃は日本にとっても１００年に１度の危機、最長の好景気は輸出と設備投資によるものだった、輸出が伸びないから内需振興といっても内需が回復する基盤が崩れている、世界経済に与える影響は今回の方が深刻だが国内雇用という面ではバブル崩壊より軽微、いくら輸出先を増やしても経由地が増えたというだけで結局は住宅ブームが起きている所が最後の買い手、今度は実体経済の成長に基づき１人当たり実質ＧＤＰ＝生活水準が上がっていく新興国の中産階級を相手に考えるべき、実質成長に基づいた地域と一体化することこれが真のグローバル化、１京円に膨れた金融資産を日本は持っていない（前哨戦で負けている）、投資資金の有無は企業買収の可能性という形ですぐに現われてくる、日本はこうした買収は無理→お得意の技術力で挑む？、平成景気では二極化?電気・ＩＴ・鉄鋼・自動車などグローバル経済圏産業は高い伸び率?中小企業・非製造業のドメスティック経済圏産業はマイナス成長、実体経済の悪化懸念で政府はどういった中小企業対策を打ち出すのかが極めて重要、長きに渡って沈んでいる原因を放置して緊急に融資だけつけても定額給付金を支給してみても効果はない、近年アジアでは日本の文化（映画・アニメ・ＪＰＯＰ）に対する関心が高まり「ジャパンクール」といわれる大きなトレンド、そのトレンドを把握し日本の利益になる仕組みを作ること、ドイツ企業は激動の時代だからこそ代理店経由の販売ではなく顧客との対話を重視

[bobymさんの感想 · 2019年1月4日]

・70年代半ばにフリードマンとハイエクの新自由主義が台頭
・市場が決めることは正しい。政府よりも市場の方が正しい資源配分ができる。だから政府の介入を極力小さくするべきだ（グリーンスパンとルービンは協働して「強いドル」を推進していたのでは）
・「G20」としたのは、資金の出し手である中国とサウジを呼び込むため

[reinouさんの感想 · 2017年1月22日]

２００８年刊。著者の世紀間単位での経済変動の分析につき、他書(「１００年デフレ」など)の重厚な分析に感銘を受けていた。ということで短期分析はどうなのかなと思い、本書を紐解く。サブプライムローンに関しては他書にも丁寧・簡明な書があり(というより、証券化の問題、オフバランスによる会計的取繕いと格付け会社の問題点が判っていれば、また同じ手口か、と思うに止まるだろう)ので、それほど新奇には感じなかった。また、米国金融帝国の終焉を叙述するが、現実にはどうか。終焉したとは到底言い難い現実があるように思うのだが…。
本書の示す未来像については共感するところも多い。その意味で、２０１４年の現実との乖離の有無について、乖離があるならその理由を知りたいところ。維持しきれないはずの「強いドル」を未だ維持し続けるべく、米国は無理をしているのだろうか…。この点の自分の分析力のなさは如何ともしがたい…。著者は三菱ＵＦＪ証券チーフ・エコノミスト。

[モリゾウさんの感想 · 2013年12月27日]

サブプライム・金融危機についての解説は類書と変わりないもので、特に著者ならではの切り口は見られない。本書の真骨頂は５章「アメリカ金融帝国終焉後の世界」以降に描かれる近未来世界像である。日経平均５０年移動平均線など、中々お目にかからない「超長期」の視点も織り交ぜた冷静な論旨には、過度の悲観も楽観もなく手堅さを感じさせる。
一方で、前著「人は何故グローバル経済の～」から、金融危機を経て、著者は「これからの日本」に対する見解を変えてきているな、とも感じられた。前著でのドメスティック経済圏とグローバル経済圏の分離という、やや空論的とも思えた未来像が修正され、これから間違いなく成長する新興諸国に対して、中小企業がその技術力を生かし、いかに投資することができるか、という視点にシフトしている。ゼロ成長の閉じたドメスティック経済に未来はない、ということなのか。。。

[水源地さんの感想 · 2013年7月12日]

水野和夫氏による2008年刊のサブ・プライムローン等の経済解説本。

氏による本は、門外漢の自分にとっては用語等が難しいのはいつものことですが、全体としては、資本主義の変化、アメリカ中心の金融が変化してきたことは確かであって、発刊から5年経った2013年でみてみるとその方向に行っているような気がする。

水野和夫氏は、類書等を沢山書いていますが、その中では一番わかりやすいかなと思う。

[conoki69さんの感想 · 2012年8月14日]

この本の帯には「１０万部突破　エコノミスト水野和夫が読み解く「１００年に１度の危機」の深層と日本経済の進むべき道」とあった。へそ曲がりでベストセラーのたぐいはほとんど読まない私としては普段ならスルーするところですが、先日の「大統領が変わると日本はどこまで変わるか?」長谷川慶太著を読んでアメリカはこれからどうなるんだろうという興味が湧いて買ってみました。
これがとっても面白い。確かに昨年１２月１０日に発刊されて翌年２月でもう５刷ってスゴイですよね。説明もたいへんわかりやすいですし、図表もふんだんにあって理解の助けになります。
私が一番気になった箇所は７２ページ
「資本主義は、１６～１７世紀のその成立当初から、企業が利益を上げると、国家財政が潤い、資本と国家の利害が一致していました。さらに１８世紀末のフランス革命を経て、資本－国家－国民の三位一体の関係が成立し、福祉などを充実することで国民生活が豊かになっていきました。」
それが新自由主義の時代になって
「市場が決めることは正しい、政府よりも市場の方が正しい資源配分ができる、だから政府の介入を極力小さくするべきだ、とする新自由主義が政策の舞台へ登場してきます。これはつまり、福祉国家をやめるということにほかなりません。」
この本ももういっぺん読まないとなぁ〜内容すっかり忘れた。
books130

[ayapataさんの感想 · 2011年8月23日]

　サブプライムが第1段階、リーマンショックから5大投資銀行のうち4行が消滅するところまでが第2段階。第3段階は実体経済への影響が出るだろうとの予測。1557年、フェリペ2世が財政破綻を宣言しスペインの世界帝国が終わりを告げたように、アメリカ金融帝国は崩壊する。そして世界は無極化する――。著者は一貫してマーケットに身を置いてきた人物。その著者がドルの基軸体制終焉と米国主導の世界の終わりを指摘する意味は大きい。無極あるいは多極化への動きを感じ取れない人がいまだに多いのは、田中宇氏に言わせればマスコミを含む旧体制・官僚機構の抵抗が功を奏しているのだろう。
　資本と国民、国家の三位一体により完成した近代資本主義。新自由主義は資本による国民・国家への裏切りであり、国民が働けば資本が潤い、国家もハッピーという「大きな物語」の終わりを招いた。小泉政権、特に竹中平蔵氏を批判している点はちょっと意外。6章の政策提言は至極まとも。分かりやすく、やさしい言葉を使って説明している点に★五つ。他のレビューにもあるように、大学の経済学の副読本にも。

[baxさんの感想 · 2011年5月31日]

［　内容　］
サブプライムローン問題に始まり、“リーマン・ショック”で爆発した世界金融クライシス。
それは米国型「投資銀行」ビジネスモデルの崩壊とともに、天文学的なマネーが流動する世界の資本主義経済が、次のステージに突入したことをも意味している。
早くから金融バブルの崩壊を予見してきた気鋭エコノミストが、この未曾有の金融クライシスの本質と、世界と日本のこれからを鮮やかに読み解く。

［　目次　］
第１章　アメリカ発世界金融危機
第２章　危機の震源、サブプライムローン問題とは何か
第３章　「アメリカ金融帝国」はなぜ生まれたのか
第４章　世界は不況からいつ脱出できるのか
第５章　「アメリカ金融帝国」終焉後の世界
第６章　日本経済の生き残る道はどこか

［　ＰＯＰ　］


［　おすすめ度　］

☆☆☆☆☆☆☆　おすすめ度
☆☆☆☆☆☆☆　文章
☆☆☆☆☆☆☆　ストーリー
☆☆☆☆☆☆☆　メッセージ性
☆☆☆☆☆☆☆　冒険性
☆☆☆☆☆☆☆　読後の個人的な満足度
共感度（空振り三振・一部・参った！）
読書の速度（時間がかかった・普通・一気に読んだ）

［　関連図書　］


［　参考となる書評　］

著者プロフィール

1953年愛媛県生まれ。埼玉大学大学院経済科学研究科博士課程修了。博士（経済学）。三菱UFJモルガン・スタンレー証券チーフエコノミストを経て、内閣府大臣官房審議官（経済財政分析担当）、内閣官房内閣審議官（国家戦略室）を歴任。現在、法政大学法学部教授。専門は、現代日本経済論。著書に『正義の政治経済学』古川元久との共著（朝日新書　2021）、『閉じてゆく帝国と逆説の21世紀経済』（集英社新書　2017）、『資本主義の終焉と歴史の危機』（集英社新書　2014）他

「2021年 『談 no.121』 で使われていた紹介文から引用しています。」