大災害から復活する日本

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  • 徳間書店
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  • Amazon.co.jp ・本 (274ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784198631772

感想・レビュー・書評

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  • 著者の相変わらずの毒舌?ぶりが発揮されてます。納得感ある部分も多いが怪しい点もあり気がする。ただ、こういう観点を失わないことが大事かな

  • すべての日本の生産は一部の製造メーカーが行い、その恩恵を全て国民が受けているというには、傲慢な表現。復興にl関する知恵のyぷなものを期待していたので、残念。

  • 大きく主張は「インフレ対策」と「日本の政治家の末路」の2点。

    【要約】
    2013年にハイパーインフレが起こるので、実物資産(金、銀)を買うといい。根拠として借金漬けになっている日本は紙幣や国債の増刷増刷で借金を返しつつ、復興を成し遂げようとしている。誰かが「あれ?おかしくね?」と気付いたら最後、インフレ地獄が始まる。アメリカに貸しているお金の返済を求めればいいのだが、日本の政治家はアメリカの手先になっているので、いえない。また、国内に目を向けても東電や電通などからの献金で成り上がった政治家が多いせいで、責任言及が出来ない。

    ・金なら50㌔くらい、米は400㌔くらいは買うといい。
    ・小沢一郎のみが日本を変える勇者である。
    ・原発問題で一番悪いのはGE。あれば人災。
    ・原発問題を出汁にアメリカは日本を再占領しようとしている。
    ・アメリカは借金漬けで相当ヤバイ。

    【所感】
    愛国心が極めて高く、アメリカが大嫌いな人なんだろうなぁと。実物資産(金)を推奨することも、昔、金本位制がドル本位制に取って代わったように、アメリカの支配が終わり、ドルが没落することを示唆していると感じた。
    生き抜くには復興の個別銘柄を買うことと実物資産を持つこと、また外貨であればユーロを買うべき。(ヨーロッパの象徴なので絶対に潰さない)

    言うことは全うだが、むっちゃむかつく。

  • 副島氏の経済本はここ最近は全作読むようにしている。彼の放射能に関する意見はなかなか素直に受け入れられないものの、経済に関する視点は重要だと思う。春先までに読みなおしたい1冊。

  • 2011/10/26 No.17
    経済界の裏側がよく分かる。物事の本質を知る必要がある。

  • 読み応えあったよ。

  • 2002/7 東電の15基原発がすべて止めさせられた事件があった。バーレーンとオマーンの天然ガスを買わされた
    日本生命、アフラック ロックフェラー系
    第一生命 ロスチャイルド系
    シンガポールや香港の銀行に孫と連名joint accountを作る
    2014 wourld cup 2016 olympic 2013年までにレアルは売り抜ける
    五洋建設 若築建設 あおみ建設 浚渫
    水処理 日東紡 東洋紡 クラレ
    千代田化工建設 日揮 石油、天然ガスの精製プラント
    西村肇名誉教授 福島第一原発で放出された放射性物質の全放出量はチェルノブイリの1000分の一

  • 相変わらず著者の愚痴っぽい論調だが、真実味のあるアメリカ陰謀説を展開していて興味深い。

  • 新刊書が出るたびに読むようにしている著者は何人かいますが、その中の一人に挙げられるのが副島氏です。彼の本を読み続けて10年以上になりますが、彼が日本経済や資産運用について予想したことは私の知る限りすべて当たっています。

    大震災の復興のために多くの資金が必要で、そのためには消費税の増税が必要だという議論が当たり前のようにされていますが、その中で、なぜ誰も200兆円以上保有している米国債を売ることを言わないのか不思議に思っていました。

    確かに、かつてそれを言っただけでクビになった首相がいたので、圧力はかかるのでしょうが、今回のような未曽有の危機に対してもそれが議論にさえならないのは悲しく思っていました。

    それについて、副島氏はコメントしてくれていました。3月17日の日米秘密会議で米国債は売らないと決まったそうです、見返りに核の最先端技術と復興国債(50兆円)をアメリカが引き受ける形(実際は中国・上海閥が購入)にするそうです(p40、106)。

    さらに、金価格はまだ上場する、復興需要のあとインフレがくるので、そろそろ現金から株式等の実物資産へ資産の一部を移すべし、など有益なアドバイスは実行していこうと思いました。

    以下は気になったポイントです。

    ・しばらくは現金が強い時代が続くが、2013年からはインフレの恐ろしさ(日銀が資金を過剰に出しすぎた)が出てくる、2014年からは預金封鎖の問題(1家族:500万円まで)が出てくる(p21)

    ・戦前から現在にかけて、物価は4000~1万倍になった、昭和初期には、新聞代(月1円、現在4000円)、銭湯代(5銭、450円)、床屋代(50銭、3000円)(p24)

    ・2002年7月から半年間、東電の原発15基がすべて止められても日本の電力は足りた、バーレーン・オマーンから日本はアメリカの代わりに5000億円分の天然ガスを購入した(p30)

    ・最高支配者(David ロックフェラーとヒラリー等)だけが3月15日時点で原発はそれ以上悪化しないことを知って株価は3月18日から戻し始めた(p56)

    ・打撃を受けてはいけなかったのは、茨城県の「ひたちなか市」と鹿島の臨海工業地帯であったが、被害は少なく応援社員が駆けつけて復旧した(p66)

    ・日本の生産力は輸出大企業である1200社が支えている、トヨタと松下がそれぞれ1割ずつを支えている、労働人口:6000万人の3分の1(2000万人)が懸命に働いている(p68)

    ・復興資金の30兆円のうち、10兆円ずつをアメリカとフランスが「放射能除去代」として持ち去るので、国内に回るのは10兆円(p69)

    ・日本の銀行は、三井住友(ロスチャイルド)と三菱(ロックフェラー)に統合されていく、三井が5兆円くらいで「みずほ」を、三菱は「りそな」を2兆円くらいで合体する(p75)

    ・シンガポールや香港に自分で口座を作って置いておくのが良い、シティバンクはダメ、香港上海銀行(HSBC)かスタンダード・チャータード銀行が推奨(p96)

    ・米国PIMCOのビル・グロース氏は、運用する世界最大の債権ファンドから米国債をすべて処分、ウォーレン・バフェット氏は短期間の再建にシフト(p128)

    ・大衆の資金が投機市場に回ってそれが成功し続けることはあり得ない、なので米国ヘッジファンドはダメになった、これに対して欧州ヘッジファンドは生き残る(p132)

    ・個人向け国債を個人が買ったら、5年後には大損する、戦時国債と同じ、今度発行される復興債(20兆円)も買うべきでない(p155)

    ・ユーロ通貨は何があっても壊れない、これはヨーロッパの団結の象徴だから(p168)

    ・日本海の波は穏やかであり、日本の生産設備は日本海側に移っていく可能性がある、江戸時代には日本海側の回船である「北前船」が栄えた(p172)

    ・福島原発での放射性物質の全放出量は、西村教授によれば、初めの2週間の全量=140テラベクレル(但し、保安院は37万、原子力安全委員会は63万テラと推)で、チェルノブイリ事故(167万テラベクレル)の最大見積りで1000分の1(p214、236)

    ・原子力安全、保安院の保安要員である監督官8名は全員が現場から逃げた、東電の正社員100名が辞表を出していなくなった事実も明らかになってきた(p223)

    ・復興推奨銘柄:・五洋建設(土木企業、浚渫(河川の泥を捨てる))、汚水処理の会社として、東レ、旭化成、クボタ、日東電工、東海カーボン等、三菱自動車の電気自動車技術もすごい(p195、252~)

    2011/7/3作成

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著者プロフィール

副島隆彦(そえじま たかひこ)
評論家。副島国家戦略研究所(SNSI)主宰。1953年、福岡県生まれ。早稲田大学法学部卒業。外資系銀行員、予備校講師、常葉学園大学教授等を歴任。主著『世界覇権国アメリカを動かす政治家と知識人たち』(講談社+α文庫)、『決定版 属国 日本論』(PHP研究所)ほか著書多数。

「2023年 『大恐慌と戦争に備えて 個人資産の半分を外国に逃がす準備を!』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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