勤勉は美徳か? 幸福に働き、生きるヒント (光文社新書)

著者 :
  • 光文社
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  • Amazon.co.jp ・本 (260ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784334039080

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  • SDGs|目標8 働きがいも経済成長も|

    【貸出状況・配架場所はこちらから確認できます】
    https://lib-opac.bunri-u.ac.jp/opac/volume/685506

  • ■メインテーマ
    幸福に働き、幸福に生きるためには何をすべきか?

    ■著者の主張
    仕事に対して自分の専門性を生かし、創造性を追求し、主体的に取り組む働く。

    ■感想
    自ら主体的に判断して仕事に取り組んでいかないと、
    働くことそれ自体から得られる精神的な満足が生まれず、
    お金だけが目的の幸福じゃない働き方しか出来なくなる。

  • 勤勉さが支える日本の労働に異を唱える本書。労働法や裁判事例という視点から日本の働き方について言及しており、新しい視点から働き方改革について見ることができた。
    著者の奴隷としての雇用からプロとして創造的に働くことが求められるようになっていくという論も説得力があり、これからの仕事を考える示唆に富んでいる。

  • 2019/12/29

    著者はヒルティの「幸福論」を冒頭に引用し、仕事をしている時間を幸福に過ごすべきと主張しているが、そもそも幸福とは何かという議論が抜けているため、屋台骨がゆらいだちぐはぐな文章となっている。
    三木清が語るように、幸福は人それぞれの尺度によって定義されるべきだし、ある人が仕事で感じる幸福感と、プライベートで感じる幸福感は全く種類が違うはず。
    また、主体性がなければ幸福になれないとなぜ言いきれるのか。著者はそうなのかもしれないが、言われた通りにただその通りにやることが好きな人もいるはず。実際、自分の頭で考えるよりも、ただ言われるがままの方が考えなくていい分、楽であり、それが性に合っている人もいるだろう。
    著者のように労働者の問題を一般化し続ける限り、個々の労働者の問題は救えないだろう。
    また、奴隷がみんな不幸でローマ市民がみんな幸福だったかのような記述も浅はかではないか。韓国では芸能人の自殺が絶えないし、アメリカでは多くの資産家が精神科にかかっている。
    転職力を高めることがビジネスマンとしての成功に近づくことには同意するが、それが幸福かどうかは各人の判断に委ねられるのではないだろうか。

  • 筆者の専門とする、労働法の観点から、働くこと、幸福について述べられた本。
    法律についてほとんど知らなかったので、とても面白かった。

    <メモ>
    労働≒時間の隷属
    (産業革命以降)

    労働法=労働環境改善が目的
    labor=奴隷としての仕事(主体性なし)
    work=作品を作る(主体性あり)
    →創造性による満足感

    評価における公正さ
    1.結果の公正性
    評価の結果の公正性
    2.手続きの公正性
    評価プロセスの公正性
    3.対人的な公正性
    評価する人への公正性
    ⇒評価によって納得して意欲的になってもらう
    SNSも、会社の行動に対する規制手法ともいえる

    労働契約には職務専念義務がある
    →全人格的に従属

    権利(個人レベルの法)
    自由(制約を受けていない状況)

    遊び心(=ゆとり)をもって働く。
    今後の自分にプラスに働くか

  • 創造性と主体性を両立する働き方は作品としてのworkをすることができるかどうか。

  • 法律を基に,幸せな働き方のモデルを探る本。

  • 無我夢中で勤勉に働く時代はもうおわり

  • 勉強になる法律の話もあったけど、全体の結論は無理がある。イタリアを例にしているけど、著者が主張している理論をアフリカにあてはめたら果たして幸せになるのだろうか。幸せになる働き方とは、”国”が条件なのだろうか。そう考えると「幸せとは」、場所や時間や誰かという条件がそろっていないと築けないものか。それでは生まれながらに幸せになれる人となれない人がいると安易に認めていることにならないだろうか。
    そんなことはお構いなしに文章が続いているので、途中で反吐が出たが、頑張って最後まで読んだ。

  • 働き方を考えさせる本。参考になった。

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著者プロフィール

1963年生まれ。東京大学大学院法学政治学研究科博士課程修了(博士[法学])。神戸大学法学部助教授を経て,現在,神戸大学大学院法学研究科教授。主な著書に,『君は雇用社会を生き延びられるか』(明石書店),『人事労働法』『AI時代の働き方と法』『雇用社会の25の疑問』(以上,弘文堂),『デジタル変革後の「労働」と「法」』(日本法令),『労働時間制度改革』『非正社員改革』(以上,中央経済社),『労働法で人事に新風を』(商事法務),『経営者のための労働組合法教室』(経団連出版会),『会社員が消える』(文藝春秋),『君の働き方に未来はあるか』(光文社)等。

「2021年 『誰のためのテレワーク?』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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