武器としての人口減社会 国際比較統計でわかる日本の強さ (光文社新書)
- 光文社 (2016年8月17日発売)
- Amazon.co.jp ・本 (203ページ)
- / ISBN・EAN: 9784334039370
感想・レビュー・書評
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日本が、これから入っていく (あるいは既に入っている)
人口減の社会でどうやったら頑張れるか、という話だった。
OECD東京のトップをしている、というだけあって、
普段の視点とは違った視点で物を見ることができて面白かった。
その一方で、会社の中でもどんどん出世できるような優秀な人が著者なので、
ほとんどの人には参考にならない情報も多いような気がする。
「優秀な人が全体を引っ張る」というアメリカみたいなスタイルに
日本はなっていないので、「優秀なひとも優秀でない人も頑張れる」
っていうことが必要なのかな、とも思う。詳細をみるコメント0件をすべて表示 -
何が「武器」なのかいまいち分からない。
グラフが多くてわかりやすかったが、中高年層を活用しよう。女性の活躍できる場を。リスクを恐れない起業環境をと、どこかで聞いたことのある論評が並んでいた。
結局は人口減少、労働力不足が企業内の生産性向上の原動力となり、もともと高い素質をもつ日本人のの高齢化先進国としてのイノベーションを起こしていこうってことでした。 -
データも豊富。人的能力など日本の潜在能力を豊富なデータで実証的に解説しているので、納得感も多い。反面、具体的な政策、方法論に落とし込んでいく部分は、不足している。多くの研究で効果が確実な政策も声のデカイ反対論で足踏みするのか骨抜きになるが現実の世界でもある。
とりあえす労働市場の流動性は喫緊の課題だろうがそれすら遅々として進まない現実…… -
各種統計の資料をわかりやすく提示してくださる。その一方で、著者のもつ「政策」や「幸せ」「世代」についての価値観が独特(悪い意味ではなく)で、レビュー上では反りが合わない人から反感を買っているようだ。
軽いのは確かだが、(データとヘイトを混ぜる新書で有名な)高橋○一とは全く違うので、新書を読んでカジュアルに天下国家を論じたい方にはオススメしたい。
【版元】
2016年8月17日発売
定価(本体740円+税)
ISBN 978-4-334-03937-0
判型:新書判ソフト
35の先進諸国が加盟する国際機関OECD。日々収集される各種統計を読み解くと、日本は非常に「残念な国」である事実が浮かび上がってくる。労働生産性、睡眠時間、女性活躍推進、起業家精神……。さまざまな重要分野において、日本は主要先進国中で最低レベルである。しかし見方を変えれば、少子高齢社会、労働力不足であるからこそ、日本には他国にはない大きなチャンスが隠れていることがわかってくる。負の遺産を最強の武器に変えるため、豊富な統計をもとに、日本にとっての“ベストプラクティス”(最良の政策案)を考える。
〈http://www.kobunsha.com/shelf/book/isbn/9784334039370〉
【簡易目次】
はじめに [003-006]
目次 [007-009]
第一章 少子高齢化が武器になるとき 011
第二章 眠れる「人財」大国・日本 041
第三章 女性は日本社会の“Best Kept Secret” 073
第四章 働き方改革のススメ 125
第五章 日本のイノベーション力を活かせ! 149
おわりに(2016年 盛夏 村上由美子) [195-200]
OECD iLibrary紹介 [201]
参考文献 [202-203] -
日本人の能力の高さの客観的なデータによる考察と、イノベーションを起こす事に注力するのではなく、拡散、浸透、活用していく事に焦点を絞り、国家戦略を構築していくという視点に共感した。但し、女性活躍推進や時間価値を注視した「働き方改革」の記述については、データはあるものの、今ひとつ雑な記述が多いかとも感じた。
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主張はもっともなんだけど、踏み込みは浅いという印象。
具体性のある主張は残念ながらひとつもなかった。 -
自分の言いたいことに合わせて、データを利用している感が否めないのと、新しい視点というよりも、あちこちで言われていることをまとめた感じ。武器としての、、というほどの提言になっていないのも?ただし、理路整然としていて読みやすい。
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定型的な仕事はコンピュータやロボットによる自動化に任せ、高度なスキルを要する仕事に集中すること。中高年齢者、女性、ニートから眠れる人材を掘り起こすこと。とは言え、長時間労働で休暇も少ない現在の日本の労働環境をガラッと変え、労働市場を流動化させ、多様な働き方が出来るようにしないと難しい。今後の日本の深刻な労働力不足が本当に追い風になるだろうか?
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2016/11/1 読了12
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失業率が高く人材が余った状態にある欧米諸国に比べれば、労働力が不足している日本には、人口知能の技術発展による雇用革命を受け入れる環境が整っているはず・・
だとか。
今までマイナスと捉えられていたことが、逆にプラスになっていくということか、そうなればいいのだが。