何が「地方」を起こすのか:IT、「橘街道プロジェクト」、戦略と戦術と方法論

著者 : 中村稔

• 国書刊行会 (2016年12月15日発売)

作品紹介・あらすじ

地方創生や地域振興に何が必要なのか。日本が抱えている問題としての高齢化、人口減少などはそのまま地域社会が直面している問題でもあり、より直接的で緊急の問題であると言える。逆に考えると、地方は差し迫ったニーズ、すなわちビジネスチャンスの多く存在する場所でもある。ＡＩや地域資源を地域活性化に有効利用した例として、「神戸コレクション」「橘街道プロジェクト」「日本アニメランド（淡路島）」など各地での取り組みを紹介。わが国の経済社会の未来に不可欠な要素を具体的に提示する。

感想・レビュー・書評

[学習院大学 法経図書センターさんの感想 · 2019年2月25日]

東2法経図・6F開架：601.1A/N37n//K

[masa0612さんの感想 · 2017年3月21日]

経産省官僚による地域を活性化させる方法論が、近畿で行われている橘街道プロジェクトを中心に提示されている。推進中のプロジェクトで、成果が出るのはまだ時間が掛かると思うが、注目していきたい。
著者が実際のプロジェクトを推進されている方だとするなら、この内容は、とても惜しい。綺麗にまとまりすぎていて、泥臭さがない。事業化は、机上では分からない、しんどい部分が必ずある。その記述がない。事例として「株式会社いろどり」（葉っぱの販売）が上げられているが、成功要因としてあげられたのはITで、中心人物の七転八起的な話は触れられていない。橘街道でも、そこが聞きたかった。

著者プロフィール

昭和37年生まれ。広島県出身。東京大学法学部卒。
昭和61年に通商産業省（現・経済産業省）に入省。技術開発、情報システム開発、知的財産保護、オゾン層保護対策に携わり、平成５年から８年まで在ポーランド日本国大使館一等書記官としてワルシャワに駐在。帰国後は、航空機武器産業、原子力安全、環境・企業立地などを担当した後、石油公団総務課長、中東アフリカ室長、大臣官房参事官、石油流通課長を務めた。地方へは、近畿経済産業局の総務課長と総務企画部長として大阪で２回勤務し、兵庫県庁出向（産業振興局長と産業労働部長）で神戸にも赴任した。平成25年夏から平成28年夏まで独立行政法人情報処理推進機構（ＩＰＡ）　参事・戦略企画部長。

「2016年 『何が「地方」を起こすのか』 で使われていた紹介文から引用しています。」