迫り来る日本経済の崩壊

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著者 : 藤巻健史
  • 幻冬舎 (2014年6月26日発売)
  • Amazon.co.jp ・本 (223ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784344025974

迫り来る日本経済の崩壊の感想・レビュー・書評

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  • 課題図書2冊目。

    同じことが延々と書かれていてうんざり。この本一冊、多分5ページくらいでまとまる。優秀なトレーダーとしても、文章書くのがなってない。

    ハイパーインフレへの危機感はよくわかった。

    やっぱり資産を外国にうつすしか、資産防衛策はないんじゃないかと思う矢先に、出国税が導入。国のそういう動きはほんと早いです。

  • 【分類】332.107/F61
    社会科学のコーナーに並んでいます。

  • 【日本が直面する危機を分かりやすく説明】
    現在参議院議員の藤巻氏の一冊。

    詳細は、本書に譲るが、とにかくわかりやすく、とても勉強になる。日本の財政ってヤバイはず!でも具体的に何が「ヤバイ」のかわからなかったけれど、この一冊でとても明確になった。

    多少自分で調べないとわからない単語があるけれど、それは調べてしまえば問題ない。

    これを基礎として、年金問題、社会保障費の問題など色々と横展開をすることができる。

    Youtubeで藤巻氏の国会での討論がいくつかあり、それを見るのも面白い。金融、経済の面白さを理解できる本。

  • 会社に落ちてるのを拾って読んでみた。

    ふじまっきーとか名前くらいしか知らなかったが、まあ政策提言の部分はあまり賛同できなかったが日本経済崩壊のシナリオは往々にして彼の言う通りだと思う。まあ大衆ウケはしないだろうけど、このくらい極端に過激な方向の方が俺は良いと思うね。ってか言ってることロジック通ってるし全然あり得るシナリオだと思うけどねー

    金子先生とかふじまっきー嫌いそうだけど、最後はちょっとポジティブになるあたり、話の組み立て方は似てると思う。ポジり方も似てるし。是非一度対談して欲しい。

  • 日本経済は円安になればうまくいくという主張。
    今は日銀が国債を買い続けているので、国債の価値が保たれている。
    これが続かなくなり、価格が暴落すると、ハイパーインフレで円安になる。今の円の価値はなくなるので、外貨で持っておいた方が良い。円安になれば輸出系の企業は儲かり、日本の経済は立ち直るという流れ。

  • 今後の日本が心配になる一冊。日銀には正しい日本を導く政策をお願いしたいものです…

  • ハイパーインフレになれば政府は万々歳だが、国民生活は地獄になる 消費税率が低いのに高福祉というおかしな国、日本 税金で50兆円集め、社会保障費で40兆円を再分配。これで財政が破綻しないわけがない 米ドルのMMFがいい 

  • 読んで、日本株を辞めようと思った。
    わずかな資産を米国株で増やす決心をした。
    文中の参考書籍も読んでみようと思う。
    読破後、視野が広がったと感じる

  • 一ヶ月ほど前に読んだ藤巻さんの本です。昔から彼の論調は近未来に日本国債が暴落してハイパーインフレがやってくる、というものでした。

    最近はそれを否定する本も何冊か読んでいて、私としてはそこで示されるデータや考え方を支持していましたが、立ち読みでこの本のある部分が気になり購入してみて読んでみることにしました。

    その部分とは、今まで国債の最大の購入先であった国内金融機関(銀行)が国債を売り始めているというものでした。これが何に起因するかは著者の藤巻氏は述べていないように感じましたが、その部分がとても気になっています。

    現在その理由を探っているところですが、友人の見解によれば、震災後の復興債や住宅ローン減税等も関係しているようです。今まで最も安心できる運用先として国内の金融機関が購入し続けていた国債が購入されなくなる、更には売られ始めると、国債価格が暴落し、円も暴落するのは理解できます。

    しかしその原因がまだわからないのが今の私です。今後も動向に気をつけたいと思いました。

    以下は気になったポイントです。

    ・11.6兆円という復興債は財源が入るまでのつなぎなので、その財源を国民に示さねばならない。しかし1025兆円の日本の借金は、その義務がない(p14)

    ・新しい国債が大量発行されても金融機関が大量に買ってくれていたので、この十数年間、国債市場はもった(p36)

    ・国内の銀行が保有する国債残高は、昨年3月末に167兆円だったものが、今年2月末には132兆円と、35兆円も減った。そのうち31兆円が大手銀行の減少額(p39)

    ・国際市場を崩壊させないためにも、毎年誰かが国債を40兆円(新規分)を買い増しする必要があるので、日銀が1年9ヶ月で100兆円も買い増しすると約束した(p43)

    ・量的緩和(2001.3開始)とは、日銀が世界で始めてとった政策、正確には平和時にとったのは初めて(p58、60)

    ・今年の初め消費増税前の駆け込み需要があったにもかかわらず、株価上昇は止まり、景気も昨年のような力強さがなくなったのは、円安進行が止まったから(p79)

    ・2014.4.14の債券市場で、長期金利の指標となる新発10年物国債の取引が成立しなかった、これは2000.12.26以来のこと(p86)

    ・2012年度法案では、自民・公明・民主の3党合意で、1年間ではなく2015年度までの3年間の赤字国債の発行を認めてしまった。1965年以来1年限りで制定されてきたもの(p94)

    ・ハイパーインフレをおさえるために日本では、1927,1946年には、預金封鎖と新券発行という暴力的な方法を最終的にとった、これは債権者から債務者への富の移行であった(p97)

    ・2001年の量的緩和以降では2年債までしか購入しなかったので2年後には償還された、しかし異次元量的緩和は、大量の10年債をはじめ、40年債まで買っている。10年債は発行額の7割(p118)

    ・国債費とは、元本償還額と支払利息の合計であり、平成26年度予算では23兆円、ところが元本償還額とは、前年度末の国債発行残高に60分の1をかけたもの。(p134)

    ・今年度予算の歳出96兆円のうち、40兆円近くが社会保障費=所得の再分配(p148)

    ・中国の輸出が好調なのは、人民元が1980年の1人民元=160円から、16円に下落したから(p193)

    ・資産を防衛するには、政治・経済・軍事のすべてにおいて世界最強である米国の通貨、ドルにかけるべき(p201)

    ・ドルが強くなると思う最大の理由は、シェールガス革命にある、近々世界最大のエネルギー産出国となる。2009年度の米国財政赤字はGDP比で10.1%だったが、2013年度は4.1%まで減少している(p207)

    2014年11月2日作成

  • 日本の累積赤字1000兆円以上。一方年間予算50兆円。仮に支出を抑えて40兆円にして浮いた10兆で借金返そうとしても100年かかる。でも政府は90兆円を使おうとしている。借金の原資は国債、これを日銀が買っている。国債は償還日が来る。長期金利がほとんどゼロだが、これが上がり始めると運転資金が回らなくなり破綻するというシナリオ。
    回避するには時既に遅し。被害を最小限にとめるための策を説く。
    昔から極論傾向にある著者だが、ひとつの意見として認識しておいても良いかもしれない。

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迫り来る日本経済の崩壊の作品紹介

日銀による国債購入の約束は今年の12月まで。買いをやめれば国債と円は暴落し、一気にハイパーインフレに!ドル資産を保有する者だけが生き延びる。

迫り来る日本経済の崩壊はこんな本です

迫り来る日本経済の崩壊のKindle版

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