空き家問題 (祥伝社新書 371)

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  • 祥伝社
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  • Amazon.co.jp ・本 (240ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784396113711

感想・レビュー・書評

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  • SDGs|目標11 住み続けられる まちづくりを|

    【貸出状況・配架場所はこちらから確認できます】
    https://lib-opac.bunri-u.ac.jp/opac/volume/685948

  • 「家」を持つことの大変さ。「売れない」場合。マンションも古くなってくると難しい。でも、好きな家に住む事は毎日が快適。

  • 田舎だけでなく都会に空き家が大量発生することに警鐘を鳴らした本。団塊の世代の後期高齢者入りするといった人口動態や、住宅着工数のデータからある程度の正確性を持った予測として論を広げる。対策に関しては、再開発のスキームを適用するだの老人ホームにコンバージョンするなど新規性はない。

  • 2015/6/6

  • 今後、日本において空き家が増えていくことに警鐘を鳴らした一冊。

    背景には人口減少と、それによる労働力不足がある。
    そして空き家が増えるだけにとどまらず、病床不足などの様々な余波を引き起こすことに寒気を感じた。

  • http://naokis.doorblog.jp/archives/vacant_house_issue.html【書評】『空き家問題』人口減少が目に見えて現れる

    <目次>
    はじめに 地方に残された親の不動産
    第1章 増加し続ける日本の空き家
    第2章 空き家がもたらす社会問題
    第3章 日本の不動産の構造変革
    第4章 空き家問題解決への処方箋
    第5章 日本の骨組みを帰る
    おわりに 認知症が進む日本の未来


    2015.09.07 あゆみ書店で見つける
    2015.10.15 読書開始
    2015.10.18 読了

  • 【由来】
    ・図書館の新書アラート

    【期待したもの】
    ・「なぜ、町の不動産屋はつぶれないのか」が面白かったし、地に足の着いた視点だったので。ESRI的にも仕入れておいてよい知識かと。サラリと読むことを想定。

    【要約】
    ・「富の象徴」であった「家」が「余りもの」となる高齢化社会。税制や都市計画の法制との関係があるため、簡単に処分、手放すこともできない「空き家」は2020年には1000万個を数えるとみられる。この問題に代表される、高齢化、人口減少問題への対応は、待ったなしである。

    【ノート】
    ・今の減り方だと2020年に1000万戸の空き家(総務省データ)(P15)

    ・2030年の人口は1億1660万人(社人研)

    ・さら地にすると固定資産税6倍

    ・シェアハウス

    ・空き家 空き自治体 アメリカ デトロイト
     国交相 都市再生特措法

    ・「数の論理」から「知恵の論理」(P229)

    ・「富の象徴」だった不動産が「余りもの」へ(P148)

    【目次】

  • 建設費の高騰。職人だけでなく運転手もいない。資材が運べない。高値止まりしている建設費のしわ寄せは、土地代にやってくる。

    将来、東京では高齢化のため病院のベッド数が足りない。東京では90%を超える。九州や四国は、50%。

    空き家の税金を高くするのは本末転倒。筋違い。近隣住民には、壊せば解決でも、実際は解決していない。不動産の活用図式がない。

  •  空き家問題。義祖母の家が空き家化、その兄弟が病に倒れてまた空き家化。義両親が住む家も、その亡き後誰も住む予定なし。まさに空き家問題を肌で感じるようになって、新築住居を建てるなんて言ってていいのか。思考停止せずに、ちゃんとこの問題と向き合わねばと、書籍を読み漁る。

     住宅建設が景気刺激に手っ取り早く効くからと、新築がバンバン建つ都心。一方で、高度経済成長期にどんどん建てられた不動産は、負の財産化が止まらない。様々な税金(固定資産税、都市計画税、相続税、譲渡税)がかかるだけでなく、人口減少に伴い売れない・貸せない、やっかいものに。自治体が撤去費用を補助したところで、空き家バンクを活用したところで、空き家化には追いつけない。さらには、人口減少に歯止めがきかず、「空き自治体」問題が今後全国に伝播していく恐れも。もうどうすんの、日本。

     既存の権益に対する挑戦が必要だ、という著者の主張には大きく頷いてしまう。時代の変化は今までの価値観を否定する変化だ。が、2020年(たった3年後!)には、有権者の約60%が50歳以上。「問題先送り」待った無しか。。大阪都構想の落胆を思い返す。。みんながwin-win、高齢者も若い人も共存共栄できる道を拓かねば。
     地方は都市圏のまねをするばかりではいけない。地方に住むなら、やっぱりその地方を元気にする活動をしたい。考えてみる。

  • 著者は三井不動産等勤務後、オラガ総研設立。2014年の本。最近よくある、将来的に空き家が増える、不動産の価値は下がる、特に東京オリンピック後が危ない、といった本。まあそうなんでしょうね。

    マンションの建て替えの事例がこれまで全国で二百数十件しかない、というのはその少なさに驚きです。しかもそのほとんどは容積率に余裕があり、建て替えで余剰分を売却した場合とのこと。今後マンションの建て替え問題は大きな問題となりそうですね。

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著者プロフィール

不動産プロデューサー。1959年生まれ。東京大学卒業後、第一勧業銀行(現みずほ銀行)、ボストン コンサルティング グループ、三井不動産などを経て、オラガ総研代表取締役兼全国渡り鳥生活倶楽部代表取締役。著書に『空き家問題』『不動産激変』『ここまで変わる!家の買い方 街の選び方』など。

「2022年 『2030年の東京』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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