最悪期まであと2年! 次なる大恐慌―人口トレンドが教える消費崩壊のシナリオ

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制作 : 神田 昌典 [監訳]  神田 昌典 [監訳]  平野 誠一 
  • ダイヤモンド社 (2010年1月29日発売)
  • Amazon.co.jp ・本 (376ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784478008751

最悪期まであと2年! 次なる大恐慌―人口トレンドが教える消費崩壊のシナリオの感想・レビュー・書評

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  • 元コンサルタントでニュースレターを発行している著者が、経済サイクルについて述べた本です。原著が発売された2008年時点でNYダウが2012年夏に5000ポイントで底値をつけると予測していますが、実際は2009年3月に6470で底打ちして2012年夏には12000ポイント台と当たっていません。取り上げているサイクルが長期のもので数年の相場予想には適していないことによるものと思います。

    複数のサイクルが紹介されていますが、最も重要なものは、46-50歳で支出が最大になるとの前提で出生数を48年後ズラしした「支出の波」のサイクルだと思います。これに基づくと、日本は1990年代にピークを迎え、その後2010年代後半にそれより低いピークをもう一度迎えるが、その後20年で4割弱48歳人口が減るとなっています。それに見合って内需が減ると予想されるので、日本株投資は要注意ですね。

    その他地域別では、欧州(特に南欧:イタリア・スペイン、東欧:ロシア・ポーランド・チェコ)、東アジア(特に中国・韓国)はピーク後の内需が急減するので要注意、一方南北アメリカ、南アジア、東南アジア、アフリカ、オセアニアは内需が増加または安定する見込みと述べられています。

  • ?な箇所もあるが、高齢化革命の部分は面白い。もっと早くよんでいればよかった。

  • 内容はともかく、過去のアメリカのデータが豊富なので非常に役に立つ可能性がある。

  • 中途半端に読んだのでまた再チャレンジ要。

  • 日本は2000年の初め頃からデフレ経済になっていますが、今から20年ほど前にバブル経済を迎えました。その後、アメリカや韓国がバブルを体験し、今はまさに中国がその状態になっています。

    昔から、バブルは崩壊してから、その時がバブルだったと認識できるといわれていますが、これはなぜ起こるかはわからない(予測できない)とされていました。

    それが、この本の著者はずばり”人口トレンド”であると言い切っています。人口トレンドは基本的には現在の人口の年齢構成から将来が予測されるので、それによる各国の経済の動向をこの本では予測していて、とても印象的な本でした。

    ただ、とても気になったのは、次の経済の大底は2022年頃であり(p120)、それが私の定年に近い年であるということでした。

    以下は気になったポイントです。

    ・経済の最大の原動力は「人口トレンド」である、経済の基礎変えるのが「画期的な新技術」であり、そうした技術は「革新~成長~淘汰~成熟」という4段階からなるライフサイクルに従うことを理解した(p13)

    ・米国インフレ率、金利の低下も含めて予測ができたベースは、たった2つのシンプルな指標であった、1)支出の波:毎年の出生数から44~48年分ずらして支出のピークを予測、2)80年周期のニューエコノミー(新技術)サイクル(p14)

    ・2008年は怖い年であったが、2010~2012年は1930年代初頭以来の経済・銀行危機が訪れる、これからの大暴落をやり過ごせるのは、現金と信用力の高い団体・企業が発行した債券のみ(p27)

    ・バブルが立て続けに発生し得た背景には、ベビーブーム世代による支出の増加傾向、低金利、借金のしやすさという3つの好条件があった(p35)

    ・新しい世代が40代後半(平均すれば48歳)になり、所得や支出、生産性がピークに近づくにつれて経済はピークを迎える、出生数の多い年の48年後には好況になりやすい、この性質を利用したのが「支出の波」である(p60)

    ・潜在力が最もあり、2060年代末まで成長できそうなのは、中国でなくインドである、次に潜在力があるのはブラジル(p67)

    ・指数関数的に伸びる技術は、普及率が0.1%から10%になる時間と、10%から90%、90%から99.9%になる時間は等しい:図2-8(p70)

    ・激しいデフレと淘汰の季節において、企業や銀行破たんが最悪期を迎えるのは、2010年半ばから11年半ば、2012から2014年までは一進一退、支出は2033年頃にかけて減り続ける(p86)

    ・原油は2012~20年にかけては1バレル=10~40ドルに戻る可能性あり、すると代替エネルギー技術は魅力無くなる、同じことは市況商品(金)にも言える(p99

    ・長期的にはインフレ(物価の継続的上昇) は進歩及び生活水準向上のしるし(p109)

    ・次の大底は2022~23年頃(p120)

    ・株式バブルが2000年に崩壊しはじめたときに住宅価格の上昇が加速したのは、ベビーブーム世代が住宅購入のピークにさしかかったうえに、巨額の資金が株式市場から住宅市場に突然流れたから(p135)

    ・1880年から1980年までは、1900,1930年代のデフレ時代を除いて、インフレ調整後の住宅価格が基本的に横ばい、するとアメリカの住宅価格は2005年から40~60%は下落する可能性あり(p137)

    ・アメリカのデフレ基調が極端に強くなるのは、2010~2013年半ば、その後、2017年にかけていったんインフレ率が上昇し、その後は下落する(p158)

    ・ひとつの国がどのような発展段階をたどるかはすでに明らかになっていて、どの国がどの段階にあるかは、その人口の年齢構成を見ればわかる(p171)

    ・中国の支出の波は2015~2020年にかけてピークに達するので、高齢化も急速に進行、2035年からは米国を上回るペースで人口を減らす、そのため経済発展の面で西欧に追いつく前に減速する(p175)

    ・世界人口は2065年にはピークとなり人口は減少する、それは氷河時代(1万2000~2万5000年前)以来(p181)

    ・80年周期のニューエコノミーサイクルによれば、成長ブームの頂点は2009年頃、2020年頃までにかけて淘汰、2035年までにかけて成熟(p262)

    ・米国の上位1%の世帯が保有する金融資産の割合は、1929年の45%をピークに1975年には20%に減少、それ以来、35%程度まで上昇した(p302)

    ・米国の所得税は、第一次大戦の戦費を捻出するために1913年に導入、導入1年目は全体の2%の世帯のみ(p318)

    2010/12/4作成

  • 「歴史は繰り返す」と喝破したのは古代ローマの歴史家クルティウス=ルーフスであった。人間の愚かさをものの見事に衝いている。更に人間が過去に束縛されることをも示している。

    http://sessendo.blogspot.com/2011/06/402s.html

  • 人口ピラミッドと出生率。
    平均いつごろ消費が多くなるか、いつごろ結婚するか
    家を買うか、それぞれの国・時代で変っていくので
    動態的に追いかける必要がある。

    なんにせよ、上記については投資している国について
    知っておく必要がある。

  • 2010/08/23

  • サイクル論を利用した未来分析。人口経済学は興味深い。これからの投資はインドがよくて中国ははずすということで。

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