老後破産しないためのお金の教科書―年金・資産運用・相続の基礎知識

著者 :
  • 東洋経済新報社
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本棚登録 : 94
感想 : 9
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  • Amazon.co.jp ・本 (224ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784492045879

作品紹介・あらすじ

【いま、日本人が一番心配している問題にズバリ答える一冊】
年収800万円でも危ない! 1億総「老後危機」時代を迎えつつある今、老後の不安から身を守るために知っておくべき知識と対策とは? 定年後、お金に困らないためのポイントをやさしく解説する。

世の中には、老後の不安を煽る本や雑誌が溢れています。「老後は1億円必要だ」などと言われれば、多くの人が不安になるでしょう。
もちろん、老後は長いですし、何が起きるかわかりませんから、能天気に安心しているわけにはいきませんが、かと言って、いたずらに不安に怯えていても仕方ありません。(中略)本書は、主な読者層として投資や資産運用に不慣れな人を念頭に置き、「難しいことを考えずに、書かれてあるとおりに行動すれば老後のリスクが減らせる」という守りのマニュアルを目指しました。したがって、不慣れな人でも、まずはマニュアルどおりにやってみればなんとかなります。もちろん、マニュアルどおりではつまらない人もいるでしょうから、そういう人のためには初心者が気を付けるべきことや、知っておくべき投資関連の基礎知識なども記しておきました。(「はじめに」より抜粋)

感想・レビュー・書評

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  • 老後の資産についての考え方の説明の本
    なんか分量の割に言ってることが少ないように感じる。うまくまとめられてないのでは。

  • 長生きとインフレに備えるための本。

  • 預金だけでは▲。インフレ対策の資産運用が参考になった。自分の歳だと保険のつもりでリスクを取りインフレ対策しないといけないのだろう。投資信託・株・外貨…、年金受給を遅らせることも。金はどうなのかな? 良書。

  • 年金は65歳からもらうのが当然と思っていた自分には、65-69歳までも年金を貰わずに自分のお金を取り崩して生活して、70歳からもらうようにするというのは新鮮な驚きでした(知っている人にとってはあたり前のことでしょうけど)。これによって受給額が65歳からもらうよりも1.42倍になるということで、そうすればその先は年金だけで生活できるというもので、65-69歳の間は自分のお金が減っていくだけで精神的に厳しいものがありますが、自分自身としても検討に値するものと思いました。(もっともそのためには65歳からも働くか、それなりの蓄えは必要ですが)

    また年齢によるポートフォリオ推移に、変動金利個人国債や物価連動債が大きな比重を占めていて、結構保守的な考え方です。


    (2019-5-25追記)
    最近は年金受給開始を遅らせて金額を増やすという記事を結構見かけるようになり、中にはケース別などで詳しく書かれているものもあります。

  • メインターゲットは退職間際のサラリーマン。インフレに備えた守りの資産運用・形成。我々の世代が退職する頃に制度どうなっているかわからないけど、65歳まで働いて、年金受給は70歳まで待つことで年額受給額42%増させる。持ち家がベター。

  • 老後に限らず、将来のインフレリスクへの対応について初心者向けに書かれた本。

    年金の仕組み、分散投資の必要性、相続、不安を煽られるばかりでなくある程度の基本知識と、対応策の基本として(実行するしないは別として)一読する価値あり。

    非常に読みやすい1冊でした。

  • 老後に資金不足で生活できなくなるリスクを避けるための、守りの本。

    守・破・離の守の段階であり、投資の初心者や破へ進もうとしている読者層には足下を確かめる意味では良い教科書と思う。

    年金は繰り下げ受給だね!

  • 「老後の生活資金に1億円の貯金は必要ない!」

    この一言メッセージには、将来のお金、資産問題に不安を感じる方には、勇気と安心を与えてくれます。

    年金制度の正しい理解、攻めではなく守りの資産運用、相続の仕組みの把握。
    一つ一つのテーマは重要であり、丁寧に説明されると、納得できる内容の一冊です。特に、インフレという予測可能なリスクを踏まえての資産バランスは、秀逸だと感じました。(元手となる、最低限のお金は必要ですが)

    周りから大きな声で、不安をあおられてしまうと、バタバタしやすい日本人には、必要なお金の教科書だと思います。

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著者プロフィール

1981年、東京大学法学部卒業。日本興業銀行(現:みずほ銀行)入行後、おもに経済調査関連の仕事に従事。現在、久留米大学商学部教授。『経済暴論』(小社刊)など著書多数。

「2018年 『日本経済が黄金期に入ったこれだけの理由』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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