単身急増社会の希望 支え合う社会を構築するために

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著者 : 藤森克彦
  • 日本経済新聞出版社 (2017年2月25日発売)
  • Amazon.co.jp ・本 (448ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784532357283

単身急増社会の希望 支え合う社会を構築するためにの感想・レビュー・書評

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  • ★マクロ分析と提言に隙間が★マクロデータを分析して、年齢や都道府県別、所得との関係などから単身者の増加を丁寧に分析する。分析の精度を確かめるほどの能力も気力もこちらにはないので、緻密だとは思うが読んでいると飽きてくる。
    一方でそこにどう対応するかという議論になると、コレクティブハウスや成年後見制度が突如でてくる印象があって、前半の分析とのつながりが心地よくない。著者自身も自分の仕事はマクロ分析と政策的な提言だと踏まえているようで、本書は極めて真っ当ではあるが、具体的な対策や事例は別の書物を探る方が良いのかもしれない。
    そもそもきっと、前著の分析にインパクトがあったのだろう。

  • データデータ単身者の年齢が上がってきたことがわかる

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単身急増社会の希望 支え合う社会を構築するためにの作品紹介

▼単身世帯が急増している。特に今後、大都市圏を中心に「未婚」の単身者の急増が予想される。未婚者が高齢期を迎えると、配偶者のみならず子供もいないため、老後を家族に頼ることはほぼ不可能になる。これまで家族が担ってきた「支え合い機能」を、誰がどのように担っていくかが大きな課題となる。

▼そこで「地域」に注目して、地域のどの部分(機能)が、どのようにして家族の代わりとなる「支え合い機能」を担っていけるのかという点を考える。具体的には、
①血縁関係のない高齢者同士の同居・多世代同居
②高齢者向けの「生きがい就労」、孤立した現役単身者に向けた「中間的就労」
③高齢単身者が認知症になった場合などの対応。国内外(米国、ドイツ、スウェーデン)の先進事例を紹介。

▼日本はかつて家族の支え合い機能が強かったため、社会保障制度も家族を前提としている。したがって家族機能の代替に関する先進事例はまだ少なく、規模も小さい。しかし、地域社会がこの機能を代替し、しかもそれにより地域自身も強くなる「地域づくりのイノベーション」と呼ぶべき事例が現れ始めた。ほかの地域でも応用できる普遍的な手法を紹介。

▼前作『単身急増社会の衝撃』では、単身世帯の急増の実態を示して「衝撃」と示したが、今回は解決策として社会が取り組むべき方向性を考え、単身急増社会の「希望」を示し、未来は自分たちの力で変えられるというメッセージを込めた。

▼「単身世帯の実態」「いくつかの類型に分けた単身世帯の考察」「単身世帯の抱えるリスクの増大に対する社会の対応」の3部構成で、単身世帯を対象に「支え合う社会」の構築を考え、自助努力できる社会の前提を模索する。

単身急増社会の希望 支え合う社会を構築するためにはこんな本です

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