マスゴミ崩壊~さらばレガシーメディア~

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著者 : 三橋貴明
  • 扶桑社 (2009年9月17日発売)
  • Amazon.co.jp ・本 (243ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784594060435

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有効な左矢印 無効な左矢印
有効な右矢印 無効な右矢印

マスゴミ崩壊~さらばレガシーメディア~の感想・レビュー・書評

  • 自分が、テレビや新聞の報道やその他番組、論評等を話半分として、事実確認のみに利用して久しいが、それは本書にある通り偏向報道が著しく、また加えて、未熟な洞察力から構成される論旨もお笑いものだからだ。
    本書では産業構造に根差した頽廃構造を体系的に論じたもので大変に面白い。但し、ガセネタも数多のインターネットを信奉しすぎるきらいがあり、その行方は見守る必要があると感じている。
    とはいえ最近では、官房機密費の中にマスコミへの付け届け費があったことも発覚している。ほんとゴミと言われても仕方がない。ゴミは醜いし臭いので捨てちゃった方が世のためである。
    他者を報道、批判する前に自らの襟を正し、首を洗って出直してこい!政治やゴシップを繰り返し繰り返し批評・批判する前に、自らの不見識を繰り返し繰り返し批評してみろ!

  • マスコミ、新聞社とテレビ局に関して何故あんなに強気なのか、ちょっと古いんだけどデータとかネットで話題になった話から読み解く。
    地デジ難民時代の話でもある。
    まあ、新聞社とかが上場株式公開しないのは他国に買収されない為にありと言えばありだけど、企業情報はもっとオープンにするべきだと思う。
    まだマスコミの威力はあるけどちゃんと減らせているんだろうか不安だ。

    今もジリジリ新聞の購読者減ってるしね。

  • この著者の言は少々品がないので好みではないが、本書で書かれていることは非常に合理的でスッと腑に落ちた。ファクトもこれだけあれば人を説得するに充分である。(最近朝日新聞が国会答弁のファクトチェックなるものを不定期で始めたが、新聞こそファクトチェックを受けるべきであると、割とまじめにそう思っている。)

    大正期の大阪朝日捏造報道による神戸米騒動の煽動、戦時期の大手紙による戦争翼賛報道(旧毎日の百人斬り競争連載他)など、過去からおかしな選民意識に基づいた世論形成(とう名の人心操作)を繰り返してきたマスコミ業界が、近年遂に読者に愛想を尽かされ、経営まで傾いてきた理由が見事に分析されている。

    比較的古い本で地デジ化より前に書かれたものだが、マスコミをめぐる状況は全然変わっていないか、むしろ加速がついて悪化していて、内容は全く古くなっていない。

    『消費税増税は日本の将来にとって不可欠だ』と社説でぶち上げておきながら、政治力を発揮しまくって新聞業界だけ増税を免れるダブルスタンダードの姿を見て、本当にこの業界は腐っていると感じていたが、それが政治家とグルになって市場競争を拒否してきた護送船団的ビジネスモデルの延長であるとは考えたことがなかった。消費税についても本書でキッチリ言及されているあたり、慧眼と言わざるを得ない。

    かと言ってインターネット報道も著者が言うほど信頼のおけるものではないと感じていて、最近でも無責任なFakeニュースが後を絶たない(ひょっとしてこれもレガシーメディアの印象操作か?)。個人的には市場競争によるマスコミの健全化を期待するのだが、ほぼ10年経っても全く自浄作用も自己改革もない処を見るとダメかも知れない。特に朝日は慰安婦報道や池上問題であれだけの批判を浴びながら、実質何も変わっていない(我が家は20年来の朝日読者だ)。

    このままでは信頼できるメディアが日本から消滅し、何も信用できないカオスの未来がやってくるのではないかと真剣に危惧している。

    ところでこんな内容の本を出版するなんて扶桑社も懐が深いね。

  • 捏造報道が繰り返されるのは、産業構造こそ問題だった!人気経済評論家が書き下ろす渾身のメディア論。

  •  本書の内容を読むと「マスコミ業界」のまともな事業モデル分析の本である。しかし本書のテーマ「マスゴミ崩壊」とは、なんとあざとい表題であることか・・・。
     「新聞が抱える暗闇」においての新聞業界構造の緻密な分析は、もう誰もが知っている「新聞の部数減」が新聞業界のビジネスモデルを崩壊寸前にまで追い込んでいることを明らかにしているし、「最後の護送船団」におけるテレビ業界の「電波利権」や「放送免許」問題が、「護送船団」による「談合体質」という閉鎖的な業界慣行を許している実態を詳細に暴き出している。
     しかも、そのマスコミの構造が「インターネット」という解放されたメディアの進出により、「全面崩壊」しつつあるという本書の分析は、読んで納得とともに「自由とはいいもんだ」とのカルタシスさえ感じる思いを持った。
     読んだ後に、本書の内容は実に評価できる「マスコミ評論」であると思うのだが、同時に本書の評価に戸惑う点は、「マスゴミ崩壊」とのネーミングに「品のなさ」を感じるからかもしれない。
     思うに著者のキャラクターは、その「品のなさ」と「向かうところ敵なしの攻撃性」なのだろう。既成の権威に挑戦する「攻撃性」は実にスッキリするが、「品のなさ」はちょっと・・・との思いを持った。

  • クロスオーナーシップの一語をwikipediaで調べるだけで日本のマスメディアの恐ろしさがわかります。

  • 面白かった。

    まー、2ちゃんを見てる人は知ってますが、テレビや新聞しか見てない人は知らないことばかりかもしれませんね。

    それこそが、まさに偏向報道ってことなんですけど。

    新聞、テレビは正しい情報を流していると思っているかたは、一度読んでみてはいかがでしょうか。

    オススメです。

  • 期待外れ。

    話が的を得ていない。説得力もない。

    もうちょっと、それらしいファクトを積み上げてからじゃないとだめだね。

  • 新聞・テレビ・広告業界のビジネスモデル(他の業界と比較した特異なモデル)が描かれている。

  • 私は理系出身なので知り合いにマスコミに勤めている人が少なく、マスコミ業界の状況はよく分かりませんが、昔からおかしいなと思っていたのは「記者クラブ制度」でした。

    芸能スポーツ分野は対象外と思いますが、政治家が記者会見する会場に入れる記者は限定されていて、会員以外が参加したい場合は全員の承認が必要(p128)だとか。

    この本は私が最近読むようになった三橋氏による、マスコミの問題点を突いた本です。いつもながら興味深く読ませていただきました。特に、販売店が新聞社に発注書を発行していないシステムがあるの(p37は驚きでした。

    以下は気になったポイントです。

    ・政府の負債について、国民の借金という悪質な言い換えをして国民の危機をあおるマスメディアは世界中で日本のみ、債権者が日本国民である限り、日本政府が負債を返済した場合には、日本国民に返還される(p10)

    ・政府は中央銀行を通じ、国債を買い取ることができるが、地方政府は地方債を買い取ることが出来ない事実は、夕張市破綻と引き合いに出す場合に伏せる(p11)

    ・マスメディアは民間企業としては唯一、ユーザーからのフィードバックを拒否して、瑕疵ある製品(虚偽報道等)に対する責任をとらない、それでも儲かるビジネスモデルだったから(p28)

    ・マスメディアのビジネスモデル崩壊の要因としては、1)インターネットの存在(スクープはネットユーザーで共有)、2)リーマンショックによる宣伝費の減少にある(p32)

    ・不思議なことに、新聞社と販売店において、発注書のフローがなく、販売店が必要な新聞の数量について、販売店が新聞社に発注書を発行することは無い(p37)

    ・共同通信社の収入構造は、9割以上が全国紙及びNHKによるもの、従って彼らのためにビジネスを展開せざるを得ない(p43)

    ・日本テレビは共同通信からのニュース配信を停止するが、その代わりに読売新聞から入手する、同様にテレビ朝日は朝日新聞から(p47)

    ・新聞は、再販制度(書籍、CDのように定価指示)に加えて、独占禁止法の特殊指定がなされていて、小売店側は全く価格競争ができない状況になっている(p61)

    ・新聞産業のみ他の産業とことなって小売店の力が強くならなかったのは、「専売制」にある(p62)

    ・規制緩和と紙面で叫んでいる新聞産業自体が、特殊指定という規制に手厚く守られていて、寡占構造(護送船団)を維持している(p84)

    ・CMには二種類あり、企業側が時間を指定できる「タイムCM=番組と別の番組の間に流れる」と、それができないスポット広告がある(p91)

    ・電波利用料制度は1993年にできたもので、全体の86%は携帯電話業者、放送事業者は5.8%しか支払っていない(p94)

    ・日本には940社もの番組プロダクション、420社ものCMプロダクションがあり、編集社(ポストプロダクション:368社)を加えると、1700社以上のプロダクションが存在している(p101)

    ・1982年に放送法が改正され、NHKは営利事業への参入が認められたのと同時に、番組制作の外注が可能になった、1982年まではNHKは自らの番組を自ら制作していた(p117)

    ・記者クラブ不参加のメディア(雑誌記者、フリーライター、海外
    メディア)の記者が記者クラブに参加したい場合には、既存の参加者の同意が必要(p128)

    ・産経新聞が2008年から社内人件費に手をつけるリストラができたのは、新聞総連に加盟していないことが大きい(p144)

    ・インターネット広告が伸びている理由として、1)価格競争あり、2)広告のターゲットが指定できる、である(p... 続きを読む

  • テレビや新聞に一度でも違和感を覚えたことのある人には、ぜひとも手に取って頂きたい1冊。
    時代の流れや現実を直視せず、自分が妄信する絶対的価値だけに縋って生きる見苦しいゾンビのようなマスゴミの姿が赤裸々に綴られている。

  • 日本のマスコミはいつまでマスゴミでいるんだろう?と憂えていたら、見つけた三橋さん。

    既に経済問題やマスコミ問題等で著書が何冊もあるので、何冊か買ったうちの一つ。

    ネットで問題になっても、それを知らない人はまだまだ多い。


    嫌なことは見たくないが、事実は事実として知らなければ対応できない。だから現実を知るためにこういう本はもっと日本中に普及してほしい。

    そんな一冊です。

  • これは一度読んでおくべき。
    カラクリというよりも、よくまあこんなシステムが存在しているものだ。
    既に構造自体が腐食しているものに塗装を繰り返している巨大工場だ。
    目から鱗が落ちます。

  • マスコミの捏造や収入源について、書かれているのだが「WaiWai変態報道事件」や「NHK番組改変問題」等、これらが事実だとしたら非常に腹立たしいですね。ごく少数の一部をクローズアップして、それが日本全体のイメージを穢したり、個人の意見を捻じ曲げたりだの恐ろしい限りです。しかし、この捏造などに関しては大いに共感できたけど、新聞社は株式を上場しないで、消費者か管理者のフィードバックがないから、紙面は劣悪化していくというような事があったが、もし株式を上場したら、株主総会や筆頭株主(スポンサー)による圧力などの問題で今より更に変更してしまうのでは?と疑問に感じたのだが…。そして、テレビがテレビを。新聞が新聞を庇う分には多少わかる気がする。
    やればきっと、やり返されるし。それこそ、事実無根の誹謗中傷合戦になる気がする。そして、そうなると大衆は真実より、よりセンセーショナルな記事に興味を持つと思うから、正直者が勝つとは限らない。横による制裁は難しいから、総務省が徹底的な行政指導を行う事が良いのではないかと思った。会社や学校であっても同僚や同級生に罰を与えられるのは納得いかないでしょうから。。。

  • 健全なメディアとは?発行部数・広告が激減する等、新聞・テレビをはじめとする旧来のメディアの将来は明るいとは決して言えない。
    最後の護送船団方式ともいうべきマスメディア。繰り返される捏造報道を生む無責任体質が是正されない限り、テレビが情報源のほとんどという多くの人々が真実にたどり着く道は険しいものであり続けるだろう。

  • 既得権益に守られたテレビ・新聞業界の構造的問題点を分かりやすくまとめた内容となっている。近未来にはインターネットにマスゴミが浸食されていく様を具代的な事例を挙げて説明している点が良い。読めば新聞の購読をするのが馬鹿馬鹿しく思えてしまう。家計をやりくりする立場にある人であれば、マスゴミに払う無駄な支払いがカットできること間違いなし。

  •  読み終えてしばらくたつので,記憶が少しあやふやになっているかもしれないが,なかなか面白かったので,あえて思い出しつつ書いておくこととした。
     テレビ,新聞それぞれの最近の報道姿勢の問題点と,その背景にある業界構造からくる問題点とについて,説明している。マスコミ業界に対する批判的なガイダンスとしてはきわめて平易でやみやすく,興味深い内容にまとめられている。
     これまで朝日新聞の偏向姿勢にかかる本は数冊読んだが,これは業界自体が構造的にある種の「膿み」を持っていることを暴露している。マスコミによる報道を見る際には頭においておきたいところである。
     残念ながら,マスコミ自体が自分に都合の悪い情報は流さないために,こうしたマスコミの偏向報道や不適切な業界体質を是正する方向への世論が起こりにくく,こうした問題点の解決策への方向性がなかなか見えない点が気を重くする。
     筆者は,ネットが既存のマスコミのこうした体質や構造に対して,既存のメディアと異なる価値観と構造を持って対抗しうるツールであるという。点私も同感するところであるが,しかしながら,それぞれの利用者が異なることもあり,偏向した世論が修正されるのではなく,二極化するのではないかという危惧も感じるところがある。
     いずれにしても軽妙な筆致で書かれた本であるが,なかなか重たい課題を提示している。

  • 本書は、現代の日本のマスコミ(主に大手新聞社、テレビ局)の問題だらけの実態について赤裸々に記述された本である。

    問題の事例を挙げれば枚挙に暇がないほどであり、読者諸氏が興味をもってネットで調べれば無数に出てくるであろう。

    では、問題の本質はどこにあるのであろうか?それはマスコミ産業の構造的な問題にその根があるということを著者は明かして行く。構造的問題の中で主なものを以下に列記するが、詳細の内容は本書に譲りたい。

    ①新聞の場合
    a) 記者クラブという談合システム
    b) 押し紙問題(強い立場を利用した不公正な商売。)
    c) 販売店による専売制等の新規参入障壁
    d) 独占禁止法の特殊指定(通称、「新聞特殊指定」)
    ②テレビの場合
    e) 破格の電波利用料(2007年度の事例でいえば、放送事業者が支払った電波利用料総額38億円であるのに対し、営業収益3兆円である。電波は国民共有の財産である!ちなみに携帯電話事業者は利用料を500億円以上納めている。)  
    f) 放送免許制度(免許が更新される条件は、「放送設備を有していること」これだけである。たとえ、偏向報道、捏造報道いかなる劣悪な番組を制作して流しても、免許取り消しになるリスクがないのである。)

    テレビに関しては放送法なるものがあるが(詳細は読者諸氏に調べてもらうこととして)、これは一言でいえば、公平中立、公序良俗に反しない等、極めて当然と思われることを放送内容に求めている法律である。しかし、もし何らかの違反があったとしても罰則規定はないので、実質テレビ局を縛る効力はないのである。

    2007年度には、自民党が「捏造報道は行政処分の対象とする」ことに出来るよう放送法改正案を提案していたが、日本民間放送連盟と民主党が「公権力による表現の自由への介入だ!」(自由の拡大解釈!)と批判し、ついには改正見送りにしたのである。


    最後に本書で取り上げられた主なマスゴミによる捏造問題事例2点と押し紙問題をもう少し記述する。

    1)WaiWai毎日変態報道事件
    毎日新聞が自社の発行する「英字紙」において、日本人を侮辱する虚偽報道を世界中に5年以上に渡って垂れ流していた事件。この事件に関わった当事者はその後社内人事で昇格。

    2)NHKスペシャル「シリーズ・Japanデビューアジアの一等国」の第一回日本の台湾統治時代の放送内容(2009年4月5日放送)の捏造。
    台湾生まれの評論家の黄文雄氏によると、116箇所の歪曲を発見、その後、「史実に基づいて事実を語っている箇所」を探したが見当たらなかったという。この問題に関してNHKは8400人の原告団からなる集団訴訟を起こされているが、マスゴミはまったくと言っていいほど報道しなかった。

    3)押し紙問題
    端的にいうと、新聞社が販売店に一定部数を予め強制的に買い取らせる行為(1000部しか販売先がない状態でも1500部や2000部の買取を強制する)である。これによって、販売店は恒常的に毎日仕入れの新聞の数割は配達することなく廃棄(材木資源の大変な無駄遣い!)することになる。これをやって、見せ掛け上の発行部数を維持する新聞社にとってのメリットは広告料の相場維持(発行部数で広告価値が決まる)である。これは、立件すると詐欺に該当するのではなかろうか。


    これだけの問題があれば、他産業であれば、ハイエナのようにマスゴミが叩いて、廃業倒産に追い込むのは必至ではないだろうか?そのような事例は近年何件も目撃している読者諸氏は多いであろう。マスコミの問題であるがゆえに、そういう立場にならないのである。本書「マスゴミ」とはまさに的を射た表現であると思う。

    近年とくにマスゴミのコンテンツ劣化が激しいと感じる一人であるが... 続きを読む

  • マスコミ業界の現状と展望。
    知らなかったことが多く書かれていて、読み物として非常に面白かった。
    これを機にマスコミ本を多く購入してしまった。

  • TV 新聞というマスコミはもう終わる。
    三橋 貴明さんの本はどれも新しくて深いです。

  • なんだかマスコミの問題が良くわかった気になった。笑

    ●新聞
    ・配給のシステム
    ・価格をいじれない制度
    ・押し紙問題
    ・通信社の存在
    ・広告料↓
    ・購読者↓
    ・インターネットメディアでのチープな戦略
    ・捏造しても批判されない
    ・記者クラブ

    ●テレビ
    ・スポット&タイム広告料↓
    ・国民の財産である公共の電波を利用
    ・広告料(スポンサー)↓
    ・NHK収入はほぼ受信料
    ・批判されない構造
    ・視聴率(600世帯?)って。。。
    ・でもそれでスポンサーが費用を決める 笑
    ・地デジ問題
    ・ネット問題

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