原発広告と地方紙――原発立地県の報道姿勢

著者 : 本間龍

• 亜紀書房 (2014年10月1日発売)

作品紹介・あらすじ

福島、北海道、青森、新潟、福井など、原発立地県のローカル新聞を渉猟し、「原発広告」と原発に関する報道を抽出、その驚くべき姿を白日のもとに晒す！ 図版多数。

感想・レビュー・書評

[hanamomo55さんの感想 · 2016年6月7日]

memo

原発反対を前面に出す北海道新聞と、新潟日報。原発推進に賛同した福島民友、福島民報、福井新聞、東奥日報。

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広告は『事故は起きない』から、『起きたとしても』という形になった。

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新潟は原発広告に頼らなくても良い経営基盤があった。福島にはなかった→推進広告がいっぱい。報道の違いが出る→県民の『原発に対する考え』にも違いが出てくる？よなー。。

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原子力産業協会(推進派)451社の企業や団体が加盟。福井新聞、東奥日報、三重新聞。←各県も加盟。※福島民友、福島民報は3.11後に脱退。2014年:広告業界2位3位の博報堂、ADKが加盟。狙う利権は『風評被害対策費』。→→自由な報道ができなくなる

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玉木宏も原発広告にでてる。2009年。

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静岡は各種産業が多く、多種多様な広告主に恵まれている。だから、原発広告が少ない。河北新報(宮城県)は是々非々路線。(意外！)

[noby さんの感想 · 2014年11月5日]

気分悪くなる

著者プロフィール

1962年生まれ。著述家。1989年、博報堂に入社。2006年に退社するまで営業を担当。その経験をもとに、広告が政治や社会に与える影響、メディアとの癒着などについて追及。原発安全神話がいかにできあがったのかを一連の書籍で明らかにした。最近は、憲法改正の国民投票法に与える広告の影響力について調べ、発表している。著書に『原発広告』『原発広告と地方紙』(ともに亜紀書房)、『原発プロパガンダ』(岩波新書)、『メディアに操作される憲法改正国民投票』(岩波ブックレット)、『広告が憲法を殺す日』(集英社新書、共著)ほか。

「2021年 『東京五輪の大罪』 で使われていた紹介文から引用しています。」