ドル凋落 ―アメリカは破産するのか (宝島社新書 309)

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著者 : 三橋貴明
  • 宝島社 (2010年3月10日発売)
  • Amazon.co.jp ・本 (223ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784796675956

ドル凋落 ―アメリカは破産するのか (宝島社新書 309)の感想・レビュー・書評

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  • うーむ、ちょっと難しい本を読んでしまった。
    といっても他の方のレビュー読むとよみやすいとか書いてあるんだけどね(笑)

    世界経済は置いといて、
    やっぱり日本経済でしょ。
    景気ってどうすればよくなるの?

    そりゃぁお金を使えばよくなるんです。
    ってとこなんですよね。

    そんな簡単なこと?って
    そんな簡単なことだと私も思っています。

    借金があろうが、それ以上の収入を将来的に見込めればお金を使うのです。

    今は誰もが財布を健全にしようとしています。
    借金をせずに貯金する
    住宅ローンは繰り上げ返済をする。

    個人的には正しいことかもしれませんが、
    それでは景気は良くならないのです。

    たとえば仮の日本人であるKKさんが、

    まずは借金を返そう。
    その次は貯金をしよう。
    おそらく死ぬまでに生活できると思われる金額が貯まってからお金を使おう。

    なんて行動を誰もがとれば、
    いったいどこでお金が流れるのでしょうね。

    もう単純に言って景気を良くするにはお金を使うしかないのです。

    実は国はお金を使ってもらおうとしています。

    お金をじゃぶじゃぶ刷って銀行にまわしています。
    しかし銀行はバブル崩壊もあり、
    羹に懲りて膾を吹く状態です。

    無借金経営のような大企業にお金を借りてくれませんかと日参し、
    お金を貸してほしいちゅうしょう企業には貸しません。

    銀行はお金がだぶつくので国債でも買おうかなんてものです。米国債も。

    中小企業への景気対策が必要です。

    雇用の創出も大切ですよね。

    といって何年たつのでしょうか。

    日本という国はどこへ行くのでしょうか。

    でもね、そんな国にしているのは
    自分たち一人一人なんですよねー^^
    これホント大切よ。

    さてと、
    私にできることはなんだろうかな。

  • 基軸通貨のドルがその地位を失うという警告本はもう10年以上前から多く出版されているようですが、最近ではその地位を狙う最右翼とされていたユーロがサブプライム問題の影響を受けていて最近では下火になっていると思います。

    一部の商品取引においては、ユーロ建てや元建てで決済されると言うニュースも聞くこともありますが、どうなるのでしょうか。個人的には、外貨で自分の資産を持つべきかどうかに興味があるので、せいぜい20年以内にどうなるかが心配しています。

    今のところは、円が主体でドルを多めに、残りは自分の好きな通貨でというところでしょうか。この本を読んで、米ドルは当分の間は安泰である(ライバルとなるユーロや元の方が問題がある)と思いました。

    以下は気になったポイントです。

    ・国家破産とは、政府の負債について、利払いが不能になるか、もしくは返済が不可能になること(p10)

    ・国家経済の指標には2種類あり、1)各経済主体(政府、家計、一般企業、金融機関、NPO)の国富、金融負債を示すストック、2)国際収支、GDPを示すフロー、がある(p23)

    ・国家のバランスシート(p27,28)によれば、日本が250兆円の純資産国なのに対して、アメリカは357兆円(3.9兆ドル)の純負債国(p29)

    ・バブル崩壊後の日本は、いわゆるバランスシート不況(一般企業による負債削減)となり、民間投資が減少したため、日本政府は景気下支えのために国債増発と財政出動をした(p33)

    ・恐慌経済とは、民間が負債を増やさず、フロー上で個人消費や民間投資が拡大しない経済のこと、一方で「大恐慌」とは、恐慌経済下でGDPが収縮してストックまでもが激減しまう経済で、アメリカ大恐慌が良い例(p49)

    ・アメリカと日本の共通点は、バブル崩壊により、非金融法人の負債増大が頭打ち(消費及び投資の縮小)となって、政府負債が急拡大している(p60)

    ・GDPとは、その国の「支出の合計」であると同時に、「所得の合計」である、「誰かの支出は、誰かの所得」の大原則に基づく(p62)

    ・リーマンショック後にドルが強くなった理由は、1)投資マネーを本国に引き上げる「レパトリー」、2)円キャリートレードの解消、3)借金返済の「デレバレッジ」が世界中で起きたため(p78)

    ・2009年に破綻したアメリカの地方銀行の数は140行、アメリカのGDPの7割超を占める個人消費を支えていたのが地方銀行(p90)

    ・国債をいくら発行しても、投資効率を市場利子率が上回る「恐慌経済下」では、民間がお金を借りられない状態(クラウディングアウト)は起きない、理由は民間需要がないから(p104)

    ・日本政府が国債の94%を国内で消化しているのに対して、アメリカは半分が外国で消化している(p105)

    ・ドルと米国債は、お互いが価値を支え合うシステム、ドルが基軸通貨にあるのは、米国債が最高格付だから(p110)

    ・リーマンショック以降のアメリカの現実は、「日銀が国債買取をすると、インフレが加速する」という論者にとっては、かなり不都合な真実である(p130)

    ・歴史的に見れば、インフレの中で政府負債の実質的な価値は目減りしてきた、自国通貨建ての負債はインフレの中で「名目的に返済」するが、実質的には返済しないで永遠に繰り延べる(p141)

    ・日本で米国債を購入しているのは、民間銀行であって日本政府でない、2004年以降には一度も為替介入をしていないので(p155)

    ・日本では実質預金と貸出金の差額である「預金超過額=運用先のないマネー」が140兆円あり、その8割を日本国債、残りの2割を米国債で運用している(p163)

    ・アメリカの民間銀行に預けた場合は、ペイオフ制度により10万ドルしか保護されないが、米国債は政府保証のもとで100%元本が保証される(p171、172)

    ・中国の外貨準備高が大きくなったのは、輸出企業のためにドルペッグ制を続けていて、民間企業が稼いだ外貨を政府が買い上げているから(p177)

    ・中国の外貨準備高はたしかに日本より多い(1966億ドル対1119億ドル)が、日本の場合は対外資産総額は多く、外貨準備高の占める割合は全体の18.9%(中国:67%)である(p179)

    ・ユーロ圏には、PIIGS(ポルトガル、アイルランド、イタリア、ギリシア、スペイン)という、国内経済や財政状態が悪化している国がある(p188)

    ・マサチューセッツ州は、50年近くも民主党が上院の議席を守ってきたが、2010年1月の補選で、共和党に敗れた(p216)

  • [ 内容 ]
    未曾有の経済危機で通貨は「不美人競争」に陥った。
    『本当はヤバくない日本経済』ほかベストセラー連発のエコノミストが語る為替の行方。

    [ 目次 ]
    第1章 2つのアメリカ(アメリカ版「国家のバランスシート」;家計、企業、政府のバランスシートの変遷;「民間の負債」が拡大しないと不景気になる ほか)
    第2章 マネーストックの謎(なぜアメリカの長期金利は上昇しないのか;ドルの増加とFRBの資産膨張;マネーストックが増えない! ほか)
    第3章 ドル凋落後の世界(アメリカの各負債を整理する;日本化するアメリカ経済;米国債暴落の影響を日中比較する ほか)

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    [ 関連図書 ]


    [ 参考となる書評 ]

  • 経済の本を面白く読めるから不思議。新書のわりに情報満載だが、さらりと読み終えることができる。

  • 日本は国債のデフォルトを起こさない。という論は正しいだろうか。

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