地雷と人間 一人ひとりにできること (岩波ブックレット 597)

地雷廃絶日本キャンペーン

• 岩波書店 (2003年7月4日発売)

感想・レビュー・書評

[ゆーやさんの感想 · 2008年3月30日]

条約を作るときの難しさがわかりました。地雷の無差別性ももちろんだが、戦争が終わっても残り続け、戦後の世代にもひがいを及ぼす点で、地雷は優先的に排除されるべきだと思いました。

[sheltieさんの感想 · 2008年1月25日]

危険を承知で地雷のある可能性のある場所を耕したりしないといけない
兵役なので地雷について学んだものは地雷処理屋をしたり。
(もちろん保障はないので一歩間違えれば自分が大怪我、家族も路頭に迷う。
地雷と関係の無い土地や仕事は格差の激しい外国では富裕層に占有されているため
他に仕事がない。
世界では毎日５０人ずつくらいの人がその被害にあっていると予想されている。

世界９０カ国で地雷の脅威が残りその数は６千万〜７千万

地雷は戦争が終わっても残るため人々を殺傷しつづける。(一定期間経つと作動しなくなるスマート地雷も存在する)
またそのせいで広大な土地が経済的にも環境的にも使えなくなる。

「貧者の兵器」
しかし対人地雷は小型で単純な仕組みで１個数ドルから数十ドルと安いため
流通しやすい。この特徴から地雷は貧者の兵器と呼ばれ
経済的に弱い国が予算をかけずに防衛線を守る手段として重宝される。
しかし戦争が終わってもほとんどが未記録のまま撤去されず残る。
だから地雷の被害は主に国境付近や市街地から遠いところで発生する。
また設置は低コストでも除去には高いコストがかかる。
一個の除去に、その地雷の作成費の100倍は費用がかかる。
また危険を伴う人力作業が一般的

「悪魔の兵器」
またあえて死にいたらしめず苦しませるその特性(１人の被害が出れば介護者が４人必要。
またそれを見るものの戦意も喪失する)から悪魔の兵器とも。

多くの地雷被災国は途上国で社会インフラが乏しいため病院にもすぐには行けない、
また治療費を払える家庭も少ないし義足など買える家庭は更に少ない。
そうして家庭不和や崩壊などにもおちいっていく‥

地雷の除去は“軍事的除去”と“人道的除去”に分けられ
前者は軍事侵攻のための除去で突破口を開くため８０パーセントほどが除去を目的。
後者はそこで人が暮らせる様にするため限りなく１００に近い除去が目的となる。

しかしただ地雷を除去しても地元の有力者達がその土地の権利を奪ったりすることもあるため権利問題をはっきりさせておく必要がある。
実際貧しい人が富豪から土地を守るために地雷の除去を望まないケースすら。


かつて世界中の地雷撤去には天文学的な時間が必要とさえたが
オタワ条約以後世界で意識が高まりゴールが見えるようになった。
ダイアナ王妃も生前地雷問題に取り組んでおりその死も影響を与えた。

日本は以前地雷撤去に協力していながらも限定使用を望む米国を支持していたが
現在は完全に同意し国内の貯蓄地雷廃去は基本的に完了している。
しかし軍事訓練目的での地雷はまだ所有しておりその数の多さに疑問の声も。

スマート地雷以外にも暗号で場所を知らせる地雷もあり正規軍が設置するさいは
設置場所の記録をつける。その他残置された地雷を非戦闘員が後日に触れて被害に遭うことを相当な高確率で防止する機能は次々に開発されている。つまり、今叫ばれている地雷の人道的な面での問題のほぼ全ては、（コストは掛かるが）技術で解決が可能なものである。しかし、昨今問題とされているのはこうした機能を持たない旧式の地雷であり、地雷を敷設する際のセオリーを守ることのない非正規交戦組織によるものであり、発展途上国では現在でも依然として安価且つ大量に製造販売が行われている

旧日本軍の場合、地雷を背負って敵戦車の前に身投げしたり、穴を掘って爆弾を抱えてうずくまり、敵の接近に合わせて信管を叩く「人間地雷」戦術を実行している。

広く知られる話に小型地雷の信管部分に子供の興味を引くぬいぐるみやおもちゃのようなものを取り付けてばら撒き、触れた子供の手足や生命を奪うと言うものがあるが真実は定かではない（ソ連軍のアフガニスタン進駐等で使用されたとする記事も多いがその実態は空中散布式のバタフライ型地雷PFM-であったようだ。不発弾を発見しやすくするための明るい色や、散布時に適度な空気抵抗を得るための独特な形状を見ておもちゃと誤解した子供が触れたのを、勝手に手の込んだ罠と解釈したものが実に多い。）。

日本は1998年9月30日に、この条約を受諾して締約国となり、2003年2月8日に保有していた対人地雷のうち、訓練用など一部を除いたすべての廃棄を完了した。この式典には小泉純一郎首相（当時）も出席した。
ただ、外国などからの侵略行為に対し日本の長い海岸線を対人地雷なしに（対戦車地雷を高感度で使用する方法もあるが）どのようにして守るかについては自衛隊をはじめ新たな防衛方法が模索されており、予てより航空自衛隊等が保有しているクラスター爆弾、乃至、新たに開発した対人障害システムを対人地雷の代替とするようであるが、これも極めて限定的な補完にしかならないため、防衛力の空白が懸念されている。

米中露といった大量配備/輸出国が批准していない現状では条約は象徴的で限定的な意味しかもっていない。むしろ先進国の撤去対策が施された対人地雷地雷が廃棄され、紛争国が求める安価な地雷が野放しになるという皮肉な事態を招いている