メディアをつくる 「小さな声」を伝えるために (岩波ブックレット 823)
- 岩波書店 (2011年11月8日発売)
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感想 : 10件
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Amazon.co.jp ・本 (64ページ) / ISBN・EAN: 9784002708232
みんなの感想まとめ
情報が溢れる現代において、正確な情報を得ることの難しさが浮き彫りになります。特に福島の原発問題に関連する風評被害の事例を通じて、何が真実で何が誤解なのかを見極める力が求められています。著者は、テレビ局...
感想・レビュー・書評
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今の時代、情報はあふれるほどあるのに、正しい情報を得ることは難しい。
福島の原発問題で風評被害なども叫ばれている中、本当に風評なのかそうでないのかも正しい判断できなかったりする。
著者は、テレビ朝日、東京MXテレビなどを経て、「OurPlanet-TV」というインターネット上で新しいメディアを立ち上げた方。
マスコミを信頼できなければ作ればいいと、自らの問題意識を形にし、活動されている。詳細をみるコメント0件をすべて表示 -
ジャーナリズムの語源「日々書く日記」
国益を優先しがちなマスメディアに頼るのではなく、社会を構成する個人が自ら情報の担い手となり、情報の多様性を確保
ネットは包丁
メディアリフォーム@米 -
既存メディアの中でその限界を身をもって感じた白石さんが、独立メディアを立ち上げるに至った状況と、世界と日本の各地の独立系メディアの状況がわかりやすく説明されている。独立系メディアが自明に弱者・マイノリティの声を伝えられるとは限らない。オーマイニュースが日本でも立ち上がるというときに登録した「記者」の多くが首都圏の30-40代の男性だった、というのはこれを読んで初めて知った。弱者・マイノリティの声を多くの人が受け取れるかたちで伝えていくには、それぞれが今いる場所で何ができるのか、考えさせられた。
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各国のメディアの状況が書かれていて、普段目にしているメディアの見方が変わる本だと思いました。
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特に印象に残ったのは、日本には報道に関する第3者的な組織がないという事実。ますます日本は民主主義ではない。
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ネットにしかほんまの情報はない"というのをこの1年とりわけよく聞いた気がする。半分はそういうとこもあるなと思うけど、半分はちゃうなと思う。たとえばネットは"誰でもどこでもアクセスできる"と言われたりするが、そんなことはおまへんでーと、私はネットを使わない(使えない)あの人やこの人の顔を思い浮かべる。誹謗中傷やサベツ的な言辞のひどさでは、紙や電波以上ではないかと思うことも多い。
白石さんは、ネット放送局・アワプラ(OurPlanet-TV)の人。アワプラは「従来のマスメディアでは放送されにくい、市民の視点に立った情報を収集し、映像を媒体としてインターネットやそのほかできうる方法で発信することを目的とする」(定款)NPOである。
ある時期まで、白石さんは「インターネットさえあればメディアにおけるほとんどの問題は解決できると考えてきた」(p.20)。白石さんにとって、ネットは包丁のようなもの。日々当たり前に調理に使うもので、使い方によっては人に危害を加えることもあるが、それはあくまで例外。包丁は危ないから使うのを止めてくださいとはまず言わないだろうに、日本の教育現場やマスメディアではネットは"危険で信頼できないもの"と強調されていて、知識や使い方が十分に普及していないようだと。
ネットを使ってる人がどんな人か、ネットにどんな情報があるのか、そのことを知るにつれ、白石さんは、言論空間のゆがみを正すとともに、パブリックアクセス(市民のための公共的な言論空間の確保)が大切と考えるようになった。
▼小さな周縁の声が、猛スピードで消費される様々な情報にかき消され、社会に届かない現実。同時に本来、最も情報にアクセスできなければならない層が重要な情報から遠ざけられてしまっている。(p.3)
「メディアをうらむな、メディアをつくれ」
これは1970年代に広がったイタリアの「自由ラジオ」運動の中から生まれた言葉。
このごろは「市民による情報発信」とか「市民メディア」というと、ネットでツイッターでフェイスブックのことかいなーと思うくらい、電脳社会の話がほとんどだと感じられる。でも、一通のハガキ、一通の手紙、一つのメール、自分はそこからという気がする。
(4/21了) -
素晴らしい。
メディアに携わる人は必見ではないだろうか。
メディアを批判的に見るきっかけになるかもしれない。
「メディアをうらむな、メディアをつくれ」 -
「地域活性化活動の発信が大事だ」とか言っておきながら、メディアそのものの作り方や、テレビ局やラジオについて何も知らない私。勉強しなきゃと思って手に取ったのがこの本でした。
メディアリテラシーについて、ちゃんと専門の人に教えてもらいたいと思いました。 -
欧米では、社会的マイノリティの多様な声を反映させるために、テレビやラジオに市民が参加できるパブリックアクセス制度を導入している。
近年はAT&Tやベライゾンといった大手通信会社がケーブル事業に参入することによって地域独占体制が崩れてきているため、州によってはパブリックアクセスから撤退する動きもある。またこうした大手通信会社はインターネットのインフラ支配を進めており、インターネットの中立性という点でも大きな議論を呼んでいる。
日本では放送法も電波法もメディアに関わる法律はどれも、法素地御者の規律を定めているだけでコミュニケーションの権利やメディアリテラシーなど市民とメディアのかかわりについて定めるものはない。
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