占領と改革―シリーズ日本近現代史〈7〉 (岩波新書)

著者 :
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レビュー : 25
  • Amazon.co.jp ・本 (206ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784004310488

作品紹介・あらすじ

新憲法の制定、婦人参政権、教育の民主化、農地改革、財閥解体など一連の戦後改革は、占領政策によるものとされてきたが、本当にそうなのだろうか。改革の原点は占領政策ではなく、総力戦時代の社会から継承したものの中にあった。占領開始から五五年体制成立までの戦後一〇年を斬新な視点で描きだす。

感想・レビュー・書評

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  • 近衛のことにスポットが当たりすぎて、もうちょっと片山・芦田政権や「協同主義」などについてもしっかり書いて欲しかったかな。

  • 2008年刊行。著者は獨協大学法学部教授。占領期から独立までを、①占領による制度改革、②新憲法制定、③戦後の政党、④大衆運動(共産主義運動を含む)の観点から解説。①は1940年体制という造語を知っていれば、連続性はそれほど目新しくはないが、戦中において小作層の影響力が拡大しつつあったという事実は無視し得ないところ。②も目新しさは感じない。個人的には③が勉強になった。
    ちなみに、戦中のインフレ亢進と食糧不足の結果、農産物を直接生産する小作層が富裕化し、地主が小作から借入している実態を著した地主の日記も新書化されていたような気が…。タイトル忘れた…。

  • 新書文庫

  •  戦後国際体制の形成と日本の敗戦。第二次世界大戦に参加するには総力を結集しなければならない。国家総動員体制は、社会に存在する格差も不平等も一掃した。一九四四年に総辞職した東条英機内閣にかわって成立した小磯国昭内閣の閣僚の多数を、自由主義派勢力が占めた。来るべき本土決戦を阻止し、降伏を受け入れ、敗戦の道筋をつける政治勢力の勝利であった。

  • [配架場所]2F展示 [請求記号]080/I-3 [資料番号]2008101868、2010101539、2008101773、2008102274、2008101869

  • 前半は占領行なわれなくても、戦後改革はありえた、とする野心的な論考だったが、後半に勢いがなくなった感がする。GHQは絶えず強権的ではなかったのだな。

    ・無条件降伏モデルは、国家として戦争責任取らせなかったことが致命的。
    ・改革以前に戦前戦時中に学校運営に父母が多大に関わっていた事実。
    ・憲法体制が確立するのは55年
    ・天皇とリーダーは戦争責任を取る下地が十分にあった。

  • 地元の図書館保有

  • 戦後日本の改革である日本国憲法の制定、教育改革、農地改革、婦人参政権、財閥解体など一連の戦後改革は、アメリカの占領政策によるものとされてきたが、その原点は戦時中の総力戦体制の時代から始まっていた、という視点で終戦直後からの10年間を描いた本。

  • ここまでゴミだと言い切れる本も珍しい。
    一冊欠けたとしても出版しない方がこのシリーズの名声のためにも賢明だったと思う。

  • 総力戦体制と戦後体制を連続したものと捉え、総力戦体制をある意味完成させたのはGHQによる改革であったする、従来の戦中・戦後解釈に一石を投じる内容の研究書。新書ながらも、内容は新鮮であり知的刺激に溢れている。

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プロフィール

1944年生まれ、茨城大学名誉教授

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