環境アセスメントとは何か――対応から戦略へ (岩波新書)

著者 :
  • 岩波書店
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  • Amazon.co.jp ・本 (224ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784004313014

作品紹介・あらすじ

環境アセスメントは、持続可能な社会をつくるために必須のツールである。先進国の中で最も遅れて日本の環境影響評価が施行されてから一〇年あまりが経った。なかなか根づかないのは、対象事業が限定されるなど制度の問題が大きいからだ。計画・政策段階に対する戦略的環境アセスメントも含め、その本質と現状の問題点を論じる。

感想・レビュー・書評

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  • 【貸出状況・配架場所はこちらから確認できます】
    https://lib-opac.bunri-u.ac.jp/opac/volume/705903

  • 日本の環境アセスメントは遅れてる
    アポロ11→地球の客観視→世界の環境意識の高まり、宇宙船地球号

    沈黙の春から騒がしい夏

    がちでおもんなかった長い

  • 環境アセスメントって、日本にいるとあまり注目に値しないというのが正直なところであるが、本書を読んで、その理由が分かった。
    件数が不当に絞られてしまっているのですね。

  • 【由来】
    ・アテネの最終日で

    【期待したもの】


    【要約】


    【ノート】

  • 環境アセスメントの大家による入門書。
    現状、成功例、あるべき仕組みなど分かりやすく書いていて勉強になる、

  • 配置場所:摂枚新書
    請求記号:519.15||H
    資料ID:95110503

  • 環境アセスメントは公害規制のような規制手段ではなく、事業者の自主的な環境配慮を誘導する手段である。(p.3)

    アセスメントは、環境に配慮した「社会的な意思形成過程」として機能する。これは社会的な合意を得るプロセスにつながるという意味である。アセスメント自体は合意形成の場ではないが、合意の基盤づくりという重要な機能がある。(p.90)

    事業アセスメントの段階は具体性が高く、多くの人が関心をもち、交流する各種の情報も多いので文書ベースの方法となる。だが、戦略的アセスメント(Strategic Environmental Assessment:SEA)では、意思決定の上位ほど内容の具体性に乏しく、むしろ、このように会議ベースの方法を用いることのできる可能性が高くなる。(p.184)

  • 環境アセスメントは通常の規制とは違うので制度の導入はしやすいはずだが、日本では法制化が著しく遅れ、ようやく1997年にアセス法が制定された。
    環境アセスメントは開発行為などの意思決定の前に事業者が環境配慮のための対策を社会に公表することで、自主的に環境配慮を行うものである。
    アセスメントは、公衆参加の場と事業者の意志決定とつなぐもので、その機能は両者のコミュニケーションを円滑にすることにある。
    環境アセスメントとは、事業者が環境配慮を適切に行ったことを社会に伝えるコミュニケーションプロセスであり、情報公開の推進はその基礎である。
    計画段階からのアセスメントの必要性が特に明確になるのは、開発行為と自然保護とが対立するなど、土地利用計画が関連する場合である。

  • 日本では環境アセスメントが進んでいない。件数が劇的に少ない。
    それは費用がかかるとかいろんな理由があるようだが、とにかく簡易的なものでも数をこなしたほうがよい。また、法整備といった後ろ盾も環境アセスメントを広めるには必要である。
    といった内容。で、環境アセスメントって何かといえば、ようは環境への影響がどんななのか評価しましょうというお話。

  •  「事業者は事業の詳細設計のために必要だとして先行的にボーリング調査を行ったり」するが、「事前調査は、これからアセスメントを行おうとする場所の自然環境を破壊しかねない」「例えば、愛知万博アセスメントでは、工事のために必要だとして、予定地となっていた里山でボーリング調査を行った。これではオオタカなど希少な動物がいたとしても逃げてしまうから、アセスメント調査をする意味がなくなってしまう」
     釜沢でも調査ボーリングが24時間行われ、子どもが夜眠れなくなったりして、逃げてしまった家族もいる。最近あちこち道路工事をしているけど、それが既に環境に影響を与えている。さらに南アルプスはシカの食害等で危機的な状況。

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著者プロフィール

1946年静岡市生まれ。千葉商科大学政策情報学部教授、東京工業大学名誉教授、東京工業大学理工学部建築学科卒業、同・大学院博士課程修了(1975年工学博士)。
東京工業大学助手、環境庁国立公害研究所研究員、同・主任研究員、マサチューセッツ工科大学客員研究員。東京工業大学助教授、教授、2012年、同大を定年退職。以降、現職。国際協力機構異議申立審査役なども兼務。
専門分野は社会学で、環境計画・政策、参加と合意形成の領域。
日本計画行政学会会長、国際影響評価学会(IAIA)会長、環境科学会運営理事、環境アセスメント学会副会長などを経て、現在、日本不動産学会副会長、環境科学会監事、統計研究会理事、IAIA日本支部代表ほか。
主な著書は、『環境計画・政策研究の展開』(編著、岩波書店、2007年)、『市民参加と合意形成』(編著、学芸出版社、2005年)、『環境アセスメントとは何か』(岩波新書、2011年)、『改訂版・環境アセスメント』(放送大学教育振興会、2000年)など。

「2015年 『都市・地域の持続可能性アセスメント』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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