コーポレート・ガバナンス (岩波新書)

著者 : 花崎正晴
  • 岩波書店 (2014年11月21日発売)
3.32
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  • Amazon.co.jp ・本 (224ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784004315131

作品紹介・あらすじ

低迷する業績、頻発するスキャンダル。悲鳴をあげる日本企業にとって、コーポレート・ガバナンス(企業統治)の根本問題は何か。一九九〇年代以降のガバナンス構造の変貌によって企業はどう変わったのか。そもそも銀行をはじめとする日本企業のガバナンスにはどのような特徴があったのか。実証分析によって通説がくつがえる。

コーポレート・ガバナンス (岩波新書)の感想・レビュー・書評

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  • コーポレートガバナンスの背景。そして、これからの重要性。そこまで、株主のものというものにも企業はなってほしくないという個人的感想。

  • 読みやすい入門書

  • 読了。

  • 【目次】
    はしがき [i-vii]
    目次 [ix-xi]

    第1章 コーポレート・ガバナンスとは何か 001
    1.1 所有と経営の分離 002
    1.2 エージェンシー問題 013

    第2章 アメリカ型ガバナンスの特徴と限界 019
    2.1 株主による経営者のモニタリング 020
    2.2 経営者へのインセンティブ付与 027
    2.3 株式市場を利用するアプローチ 035

    第3章 日本型ガバナンスを再検討する 047
    3.1 企業系列 049
    3.2 日本独自のメインバンク・システム 054
    3.3 日本のメインバンクはガバナンス機能を果たしたか 065

    第4章 日本の銀行のガバナンス 079
    4.1 金融危機の何が問題か 080
    4.2 銀行のガバナンスと規制の役割 089
    4.3 ガバナンスの空白 100

    第5章 東アジア企業のガバナンス構造 109
    5.1 家族支配企業のガバナンス 110
    5.2 アジア危機とコーポレート・ガバナンス 120
    5.3 財閥の功罪 134
    5.4 中国の経済発展 140

    第6章 コーポレート・ガバナンスの将来展望 145
    6.1 アメリカ型ガバナンスは浸透したか 146
    6.2 日本の企業行動はアメリカ型に移行するか 156
    6.3 ステイクホルダー型ガバナンス 166

    あとがき [177-180]
    参考文献 [1-4]

  • 会社法改正も、某塚家具の親子間紛争も、 東芝の不正会計発覚も、シャープの減資も、猫も杓子もコーポレート・ガバナン ス。

    法律や経営といった「型」の側面から解説 されるものも多いなか、そのインセンティブでガバナンスが維持できるんですかとい う数字の側面から書かれているので理解が しやすい一冊。

  • メモ
    エージェンシー問題がコーポレートガバナンスの伝統的な課題
     情報の非対称性と不完備契約が原因
     エージェンシーコスト・・・エージェンシー関係に起因して発生する社会的資源の浪費
     
    アメリカ
     エンロン事件→アーサーアンダーセン死亡
    ストックオプションの限界
     ①経営者の手腕と株価は対応するのか
     ②短期的利益と長期的利益の矛盾(株式市場の非効率性に起因
    フリーキャッシュフロー問題・・・これが多いほど株主と経営者の利害対立は深刻に、負債によるモニタリングが必要

    MBOによる、外部株主の利益毀損。株価を下げて買い付けをラクにするインセンティブ

    日本型ガバナンス
    メインバンク制のガバナンス機能に否定的
    銀行にガバナンス能力はなかった

    コーポレートガバナンスの三つのメカニズム
    株式、負債、競争市場

    日本は銀行へのガバナンスに問題
     ①株式は金融機関の持ち合い
     ②負債は個人預金者のためガバナンス能力、インセンティブ無し
    ③ 護送船団方式、預金金利規制

  • 2015年2月新着

  • 話題の本を読んでみました。日本型ガバナンスの検証と銀行のガバナンスの検討により通説を揺るがすもの。深刻な銀行危機をもたらしたのは、銀行自身のコーポレートガバナンスの問題であったとするなど、検討すべき箇所が多いです。再読による分析が必要ですね。

  • 昨年の売れ行きランキングからチョイス。
    著者の花崎正晴氏は、ブルキングス研究所や政投銀を経て、現在は一橋大院教授。

    感想。
    面白かった。価格740円は安い。仮説→実証研究の流れとか参考になる。

    備忘録。
    ・2012年、日本の法人数は195万社あって、うち3万が中堅・大企業。ここがコーポレートガバナンスの議論の対象か。
    ・米国では従来から独立色の強い社外取締役が、取締役総数の過半数を占めることがSECから求められている。
    ・エンロン→アーサーアンダーセン消滅へ。
    ・ストックオプションや業績連動型報酬といった、エージェンシー問題解決策(インセンティブスキーム)は、次の2点に限界有。①業績や株価の好不調は必ずしも経営者の努力だけによるものではない、②経営者が短期的利益に目が行きやすい。
    ・FCF問題→FCFが大きい会社は、低利回りのPJに投資する傾向があること。
    ・日本では、株主は米国型ガバナンスの担い手としては機能せず、単に配当やキャピタルゲインだけを要求しており、代わりにメインバンクがコーポレートガバナンスの役割を果たしてきたのでは、という主張。
    ・一般的にコモンロー(米英法)よりもシビルロー(大陸法)の方が、投資家に対して与えている法的権利がぜい弱。
    ・実証研究「ストックオプション導入で企業の収益性は改善したか」→有意にプラスの効果はなし。

  • 昨今・・・韓国の「財閥」の長女が報道を騒がしている。
    家族支配型企業の占める割合が高い東アジア。
    ガバナンスという観点からはまだまだ日本は健全。

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