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Amazon.co.jp ・本 (284ページ) / ISBN・EAN: 9784004320654
作品紹介・あらすじ
企業が投資家から評価され、中長期的な成長を実現するための切り札として「コーポレートガバナンス」重視の流れが世界的に強まっている。この概念はどのように生まれたのか、各国でどのような規律が行われているかなどを概説しながら、「コーポレートガバナンスの本質」を明確にし、ビジネスに必須の知識を提供する。
みんなの感想まとめ
企業の成長と投資家からの評価を実現するための「コーポレートガバナンス」に焦点を当てた本書は、歴史的経緯や国際的なトレンドを俯瞰しながら、この重要なテーマの本質を明らかにしています。読者からは、ESGや...
感想・レビュー・書評
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本書では“コーポレートガバナンス”とは、「会社の経営者に対する監督(規律づけ)の仕組みのこと」として紹介される。一方、「コーポレートガバナンスとは、会社を「統治」すること」であるというのは誤解だという。経営と所有の分離に対し、経営側を監督する仕組みというのが正しい解釈なのだろう。だが、それを企業内で浸透させる際、先導役となる経営層が自らを縛る規律を考えるという点で危うさもあり、ゆえに解釈がゆがむのも仕方ないような気がした。
なぜROEは8%超を目指すべきといわれるのか。なぜROICを指標にするのか。本書はこうした日頃の疑問に答えてくれる。また、それに対し、2014年の「伊藤レポート」を根拠としている事でも、私としては非常に信頼感のある内容だと思った。伊藤レポートがは2013年の調査にて、国内機関投資家が日本株に期待している「株式の資本コスト」が平均6.3%、海外機関投資家のそれが平均7.2%であって、ROEが⑧%を超える水準であれば、約9割のグローバル投資家が想定する「株式の資本コスト」を上回ることになるだろうという点を根拠にした。信頼できるこの手の本ではしばしば紹介される内容だ。
また、伊藤レポートと同様に引用されるのが2023年の東証要請だ。正式には、「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応等に関するお願いについて」。その中で、「プライム市場の約半数、スタンダード市場の約6割の上場会社がROE8%未満、PBR1倍割れと、資本収益性や成長性に課題がある」と現状分析した上で、東証プライム市場及びスタンダード市場に上場する全ての会社に対し、「自社の資本コストや資本収益性を的確に把握し、その内容や市場評価に関して、取締役会で現状を分析・評価したうえで、改善に向けた計画を策定・開示し、その後も投資者との対話の中で取組みをアップデートしていく、といった一連の対応」を継続的に実施することを要請したものだ。
要するに、PBR1倍割れは、資本コストを上回る資本収益性を達成できていない、あるいは、成長性が投資者から十分に評価されていないという話であり、投資家や上場会社の間には大きな波紋が広がった。
こうした今の株式会社が置かれている指標や基準の根拠、時系列的を知る事ができるしっかりした本。だが、後半の外国の事例は専門的過ぎるのと間延びした感じもあった。それでも非常に勉強になる本で良書である。詳細をみるコメント0件をすべて表示 -
なかなか概括的な本で、ESGとかBコープとかも付言があり、また、歴史的経緯からボード3.0への道のりまで、歴史観があるのがよかったです。
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仕事に関係するのでゆっくり読んだ。
改めてコーポレートガバナンスの歴史と、欧米と日本の最近のトレンドを知ることができたのが良かったかな。俯瞰できた感じ。 -
2025年8月になっても大きい書店のビジネス新書ランキングに入っているらしく、多くの人に読まれる人気の本。
だけど、これを読みこなして面白いと感じられる人は、既にコーポレート・ガバナンスの門は通り過ぎてるんじゃないかな。入門としてはハードルが高いが、実務者にとっては最低ラインと言ったところ。
とはいえ、この薄さでコーポレート・ガバナンスを概観できる本は貴重。基礎的なところから説明してくれる。
話としては、アメリカでは州法の上に連邦証券法やNY証券取引所規則があって、各社ガバナンスのレベルを引き上げているというのが興味深い。海外含めてこれほどの内容が頭に入っている太田先生の凄さを改めて感じた。 -
歴史を紐解きながら、日本だけでなく米国や欧州のコーポレートガバナンスを解説しており、バランスが優れている。
実務者はコーポレートガバナンスの今を重視するが、過去からの変遷や諸外国との違いを理解した上で対応するのでは、実務を遂行するにあたっての深みが違ってくるだろう。
個人的な気づきとしては、指名委員会等設置会社が必ずしも優れた統治体制ではないかもしれないという点である。社外取締役の選任等でハードルが高いにもかかわらず、意外と上手くワークさせるのは苦労する印象。その点、監査等委員会設置会社の方が、モニタリング・モデルとして機能するのかもしれない。 -
なんだか、おもしろかった。自分は非営利の会社で働いているので、株式会社の規範がそのまま適用される訳ではないが、目的をもった組織体の持続的な活動・価値創出と成長という点で、やはり営利・非営利かかわらず大事な視点はあるなということを改めて理解した。
ガバナンスという言葉も独り歩きしがちだが、その内実をしっかり整理して共通認識をつくることが大事だな、と感じた。そのためのとっかかりとなってよかった。 -
図書館で借りた。
色々と考え方があるな -
なぜか染みるフレーズがあったりする。歴史や経緯などは少しマニアックで細かすぎるところもある。
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コーポレートガバナンスの入門書としては、極めて良書。ボード3.0に関する記載は、現在のトレンドをよく反映しており、とてもわかりやすかった
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335.4||Ot
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私は、ある経済分野での日伊の類似性に着目し調べている。
この本によると、欧米から評判の悪い日本の監査役制度と同じ仕組みを、イタリアとポルトガルも採用している。
コーポレートカバナンスの組織形態として3つの選択肢があるのも、この3国だそうだ。 -
現代の企業のあり方を制度論を踏まえて理解するための必読書である。
例えば、冒頭では、株主・債権者と経営者の関係で、コーポレートガバナンスが必要不可欠のものであることが説かれる。会社法の学習者も、一度は目を通しておくべきだろう。
また、監査役会設置会社と指名委員会等設置会社にも、コーポレートガバナンスの充実というてよいだろう観点から、それぞれの仕組みを比較検討する。株式会社経営で、いずれを選択するか、実務上問題になることもあろうが、この問題で悩む実務家には格好の処方箋を提示するものと思う。
小さな書物であるが、名著の1つとしてあげてよいだろう。 -
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図書館OPACへ⇒https://opac.lib.setsunan.ac.jp/iwjs0021op2/BB50394299
他校地の本の取り寄せも可能です -
TOB制度や大量保有報告制度の改正が予定され、実効的な投資家のエンゲージメントにも一層期待が高まり、必要な実務対応も増えてくる環境下、それもこれもコーポレートガバナンス改革の一環として位置づけられるところ、そのコーポレートガバナンスってなんだっけ、というところをその歴史に遡って総括的に理解できる良書。著名な企業弁護士が著したものだけに、過去の経緯や根拠法が非常にしっかりと書かれている。一度通読しただけで飲み込むには内容が深すぎたが、コーポレートガバナンスが、経営者への規律付けをいう趣旨は不変であるものの、あり方については世の中の変化に対応しながら姿を変えていくものであることが理解できた。
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「入門」ではないように、感じた
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【本学OPACへのリンク☟】
https://opac123.tsuda.ac.jp/opac/volume/731009 -
星3つなのは、つまらないとかいう意味ではなく、私にとっては「入門」という名であっても易しいとは感じなかったから。
さしあたり斜めに読んだ。
手元に置いて、必要に応じて読み返したくなる本。
著者のお名前は毎年のように日経の弁護士ランキングで拝見している。
企業法務では日本でNO.1の方だったと思う。
経験も踏まえた本著は、さしあたりの1冊にはいいと思う。 -
東2法経図・6F開架:B1/4-3/2065/K
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配架場所・貸出状況はこちらからご確認ください。
https://www.cku.ac.jp/CARIN/CARINOPACLINK.HTM?AL=01438688 -
【配架場所、貸出状況はこちらから確認できます】
https://libipu.iwate-pu.ac.jp/opac/volume/581355
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