コロナ危機の社会学 感染したのはウイルスか、不安か

著者 :
  • 朝日新聞出版
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レビュー : 12
  • Amazon.co.jp ・本 (232ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784022516954

作品紹介・あらすじ

コロナ禍があぶり出した日本の抱える政治、法律、社会システム等の課題を解き明かす。急拡大する伝染が不安を招き、不安もまたメディアやSNSを通じて伝染した。ポスト・コロナに向け、不安に感染されない社会をつくるための考察の書。

感想・レビュー・書評

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  • ちょいちょい話にあがるコロナ対策初動の遅れについて、当時設定されていたプロセスに基づいて意外にちゃんとやってたという視点はなるほどという感じ。政府はうまくやっていたんだけど政治とかがねって使い分けもおもしろいと思った。

    コロナ関連の書籍いくつか読んでるけど左派っぽい言説多く見る気がするので、(比較的) フラットな感じの本書の読み味は新鮮ではあった。

  • ↓貸出状況確認はこちら↓
    https://opac2.lib.nara-wu.ac.jp/webopac/BB00275417

  • いくつか読んできたコロナ関連本では、これがワーストの出来。
    別に、執筆が昨年の6月で、ワクチンはまだ開発中、日本では第3波はおろか2波さえ来ていない段階までしか分析の対象に含まれていないから、という理由ではない。
    むしろ危機の構図そのものは、感染者が増えようが、政権が変わろうが、ワクチン接種が始まろうが、驚くほど変わりがなかった。

    問題なのは社会学的な分析そのもの。
    不安は独自のモメントを持って広がり、リスクを生み出し、政府は不安のマネジメントに失敗したため、社会の制御可能性や持続可能性を低下させたという結論。
    議論の土台として用意された「道具立て」はいつもの舶来の知見で、今回は"派生的不安"のバウマンはこう言っていると念仏のように繰り返される。

    安倍首相の最初の記者会見が、全国一斉休校だったいというのは確かに遅すぎだったが、必ずしも政府の対応は「後手後手」と批判されるほどのことはなく、実態に即した部分もあったが、世論の認識と乖離してしまったのは、場当たり的な対応など、発信方法を巡っての印象・反応によるもの。
    結果、「耳を傾けすぎる政府」は、最後まで効果的な政策を打ち出せなかったとしている。
    社会学者の分析はこの程度。

    ちなみに著者は評価しているが、昨年の「全国一斉学校休校措置」について、1月にNHKが全国の47都道府県の知事に適切だったかアンケートを取ったところ、鳥取県の平井知事や和歌山県の仁坂知事など、14の自治体の首長は「評価しない」と回答している。

    読んでてあぁそうだったかと思い出したのは、安倍総理の「#うちで踊ろう」とのコラボ動画投稿(4月12日)と、内閣の支持・不支持が逆転する時期が重なっていたことで、実は世論の変化は、具体的な政策や方針ではなく、言動やちょっとした態度・仕草という、ちょっと斜め上の変化と重なるんだなと変なところで感心した。
    そう思ってテレビをつけると、ぶら下がり取材での菅総理の逆ギレの様子や、たけしが総理の息子の写真を評して「クラブで捕まっていたやつ」と発言していて、あれあれという気になった。

  • 東2法経図・6F開架:498.6A/N81k//K

  • 摂南大学図書館OPACへ⇒
    https://opac2.lib.setsunan.ac.jp/webopac/BB50222655

  • 【配架場所、貸出状況はこちらから確認できます】
    https://libipu.iwate-pu.ac.jp/opac/volume/533775

  • 2020年6月時点のコロナ危機における政治の動きを社会学として振り返るには良かった。もう少し医学的新型コロナウィルスの視点があっても良い。
    これを機にニューノーマルな社会を目指したいと考えた。

  • 前半はコロナ発生からの状況の整理になった.後半は政府の対応や情報の有効な使われ方,民意と政策のあり方などの考察だがこれといった解決策があるわけでは無かった.今コロナの再流行を見ながら,不確かな情報に踊らされないようにするのはもちろんだが,政府も場当たり的な政策ではなく,しっかりした政策を立ててほしい.

  • 頃中の発生から2020年5月の緊急事態宣言解除までの経緯を端的に整理してあり年表として使えそう。
    イノベーションの源泉たる余剰と余力を確保するための「新しい冗長性」が求められると論を閉じる。

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著者プロフィール

西田亮介(にしだ・りょうすけ)
1983年京都生まれ。東京工業大学リベラルアーツ研究教育院/環境・社会理工学院准教授。博士(政策・メディア)。
専門は公共政策の社会学。著書に『ネット選挙——解禁がもたらす日本社会の変容』(東洋経済新報社)、『無業社会——働くことができない若者たちの未来』(工藤啓との共著、朝日新書)、『情報武装する政治』(KADOKAWA)、『コロナ危機の社会学』(朝日新聞社出版)がある。

「2021年 『新プロパガンダ論』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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