学力と階層 (朝日文庫)

著者 :
  • 朝日新聞出版
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レビュー : 25
  • Amazon.co.jp ・本 (344ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784022617347

作品紹介・あらすじ

「学習資本」の階層差がますます拡大する日本の教育。「出身階層」という社会的条件の違いが子どもたちにもたらす決定的な差について警鐘を鳴らす。90年代以降、迷走を続けた教育政策を豊富なデータとともに検証。学力問題の第一人者が説く処方箋。

感想・レビュー・書評

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  • 本の前半では、階層別の学力差について統計データを紹介し分析。1989年と2001年を比較されており、時代の変化がわかりやすかった。
    この本で、塾にも行かず(いけず)、学校以外での学習時間ゼロの「No Study Kids」について記載されていた。わからない問題は放っておくタイプで、わからないから学びの面白さ感じず、学習意欲と学力が低下する悪循環を引き起こす。
    環境要因や親の学歴など、No Study Kidsについて背景を示していたが、明確な因果関係までは言及されていなかったのが残念。

    この本を読んで、ゆとり教育の総合学習(自主的に調べて学ぶ活動)は、No Study Kidsと学力上位層の差が広がるようなカリキュラムだったと感じた。階層上位は積極的に調べて学びを深めるが、そうでない子への働きかけが課題である。

    分析項目 抜粋
    ◆学習意欲(宿題をやる/自分で詳しく調べる/嫌いな科目も頑張る)
    ◆学習行動(読書/学習時間/予習復習)
    →小学生より中学生の方が格差広がる。
    ◆家庭的背景(朝食を食べる/朝、歯を磨く/挨拶する)→文化的階層高い方が身についている。

  • この本の逸脱な所は、統計調査から精緻な分析を行い、
    そこから導きだされたファクトを世に知らしめたことです。

    この本の前半から中盤部分では、統計分析から、日本は既に「階層化」していると喝破し、
    「親の学歴は、子の学歴や学習へのやる気」に多大な影響を与えているとしています。
    出版されて、だいぶ経ちますが、このファクトを知った時は、かなり衝撃的でした。
    「何となく、そうだろう」と思っていたことが、はっきりと社会科学的に証明されたからです。

    また、この著作の後半部分は、より衝撃的な指摘を行っています。
    それは、「今後、日本社会は、【学習能力】が資本になる」ということです。
    そして、その学習能力の資本が、社会のあり方と人間形成に深く関わるようになるとの指摘です。

    つまり、学習資本主義社会の出現です。
    学習能力とその成果で人的資本形成とが社会を形作る要となるということです。

    10年以上も前に予言されたことが、今、まさしく現実になっています。
    恐らく世界の先進国と呼ばれる国で、学習資本主義が出現し、学習資本の獲得が、
    個人が、社会的経済的に上昇しうる(成功する)必要条件になっています。

    つまり、今後ますます、学習資本を持たないものは、
    社会で増々不利な立場になるということです。

    この点から考えて、多くの日本人が置かれている状況は非常に厳しいと言わざるを得ません。
    まず人口減少・少子化・超高齢化・生産年齢人口の減少(毎年1%減る)に始まる日本社会の構造的な問題と、
    それに伴う移行期的混乱です。経済規模を維持するのも厳しい状況になっています。
    労働者の数が、長期にわたって確実に減ることが予想され、また、消費者自体も減るので、
    企業経営も、抜本的な変化が求められるようになりました。
    これから増々、求められる仕事のレベルが高くなり、また過酷な競争社会になります。
    今、必要なのは、そういう社会で求められる、学習能力です。

    では、学習能力を日本人は身につけているのでしょうか?
    答えは、、ますます身につけなくなっています。
    それは、日本の大学生の学習時間が先進国とダントツに低いことにもはっきり表れています。
    また、高校生を対象とした調査で、将来への希望のなさ、悲観さも、先進国でダントツに高い状況です。

    質でも量でも、学習能力を持たない学生が、日本社会では、以前も今も、
    (不謹慎な言い方ですが)量産され続けているのが、現状です。

    学習能力の獲得は、かなり早い時期から準備をし、育て、発展させなくてはいけません。
    しかし、現状、日本の教育では、学習能力を獲得するのは、極めて困難になっています。
    1人でも多くの日本人が、学習能力を獲得し、学び続ける意欲を持って、この時代に対応できるように、
    変化し続けなくてはいけません。

    その意味でも、この著作は、「考えるきっかけ」を与えてくれる、
    ランドマーク的著作となっています。

  • 学力階層間における、経済的、文化的要因。教育基本法改正の是非。

    子供の学力レベルが、経済的及び文化的環境に左右されるというのは自明な話ではある。当然、家庭の環境によって子供の学力が制限され、ひいては将来の収入にも繋がってくるというのだから、対策が講じられるべきであるとは思うが、その一方で家庭内の状況に介入することは不可能であり、手詰まり感もある。
    経済的格差が文化的格差の要因にもなっているのであるから、手を打つべき(そして手を打つことができる)のは、経済的な側面だけであろう。その他の分野に直接的な対策をとるのは難しいように感じられる。

  • 子供に平等な教育を与えるためにはどうすればよいかを語る本
    前半の親の階層による格差のあたりは良いが、
    中盤からの今までの教育は〜でというのはあまり面白かはなかった。
    分量の割には主張は薄い。分析がメイン
    丁寧に丁寧に言葉に言葉をつないで書かれているから読みにくい。

  • 社会
    教育

  • 360円購入2013-08-01

  • 2008年刊行の単行本を文庫化したもの。一般向けの読み物なんだろうが、何となく論文の寄せ集め的なテイスト。内田樹が解説を書いている。

    1章 階層で学力が決まるのか、学力が階層を作るのか
    階層で学力が決まりますよね、という結論。89年と01年それぞれに大阪の一部小中学校で行われたアンケート調査(もともと89年調査は同和問題へのアプローチ、01年はその後の時系列変化を調べることを狙っている)を、統計的に分析している。統計の詳しいところは分からんのだが、家庭的背景→学習への態度・意欲→学力というパスが示唆されているっぽい。しかもこの12年の間にその関係が強まっている。授業についていけない層をどう底上げするかこそが課題であろうと。

    2章 義務教育の機会は平等に保たれているか
    保たれなくなるんじゃないの、という懸念。2006年の安部内閣による「教育基本法」改正の論議。文科省は予算取り(教育振興基本計画)と抱き合わせで改正を飲まされたとの見立て。義務教育の地方分権が進むと、これまで左派が期待していたみたいな”民主化”に行くのではなくて、地方政治の影響が強まるだろう(いまの大阪ですな)。また、義務教育経費の財源委譲で、地方は「ヒモ付きなしの財源が増えた、子供は減って経費も減るだろうからラッキー」と思っているが、教員の高齢化があるし、児童数の減少にきれいに比例して経費は減らない(少人数化すると効率低下する)ので、しばらく逆に経費は増えますよ、と。その傾向は財政力の弱い地方において顕著なので、義務教育の地域間格差が広がると懸念。これまで中央集権的教育と批判されてきたが、ナショナルミニマムを保証していた点は、アメリカなんかと比べて評価すべき。
    あと、徳育を押しつけるなとも。全くその通りと思う。
    全体的な議論はまったく同感だが、先立つものがない中で(本当にないのかは脇に置く)教育だけを「聖域」化するような、また、地味な現状維持+ゆるやかな改善みたいな議論は、なかなか通りにくい、なにかもう少し説得力が出ないかとは思う(内田樹の仕事?)。

    3章 これが教員勤務の実態だ
    教員へのアンケート調査。教育改革には総じて批判的。忙しいようでもある(それは何となく判る気がする)。しかし、教員が批判的であるというだけで教育改革を否定するのも難しかろう。もちろん当事者に前向きになってもらうのは大事なことだが、どんな民間企業でもだいたい改革なんて中には評判が悪い。トップダウンとボトムアップのせめぎあいはごく普通の光景。しかし世論の批判とかある分、先生はつらいよな。外野が騒ぎすぎるとプラスになりにくいと思う。

    4章 教育政策をめぐる論点、争点
    どうにも噛み合わぬ昔気質の教育学者との対談+10年前の自著批評へのリプライ。
    昔気質の教育学者と並べると苅谷氏の考えがよく分かる効用はある。
    「社会的再帰性」byギデンズ
    実証研究とは言っても規範的判断からは逃れられない。とはいえ実証研究を積み重ねるしかないだろうと。

    5章 教育の綻びをどう修正したらよいか
    ポスト学歴社会では、学習が人的資本への「投資」と位置づけられつつある。学習能力の有無が大きな差になる。個人の主体的な選択が尊重されるが、それがクセモノ。人的資本主義社会。2つの矛盾点を指摘
    矛盾点1
    義務教育のような初期学習では、学習は「個人の自立」とも切り離せない。個人の形成にまで「選択」原理を及ばせるのか。そこに格差を許容できるのか。
    矛盾点2
    学習能力(資源活用能力)からして個人差がある。そこに主体性礼賛を持ち込むと家庭環境を通じて格差が固定される。

    話は転じて、日本の大学生の基礎学力不足について。欧州のような絶対評価のテスト(修得主義)が必要では。もともと大学進学者が限定的で受験戦争と呼ばれるような競争があった時代は、修得主義をとらずとも自ずと合格者の一定のレベルが保証された。しかし大学全入時代で修得主義の考えがないと偏差値が下の方はグダグダになる(今でも上位校は大丈夫だろう)。下の方の対策として修得主義が有効では。

    これから10年は公立小中学校教員の大量退職時代。安易なアメとムチ政策と、教員の社会的地位低下で、優秀な人材が集まりにくくなっている(リーマン後はどうだろう?)。

    最後は「自分探し」「自己実現」批判。そんなのは芸術家や知識人などの一部の人の話。階級フリーではない!現代日本の豊かさの副産物であろうが。自己実現アノミー。

  • ぼんやりと感じていた「教育格差」の背景にある
    家庭環境についてデーターをきちんと集めて
    実証してあります
    少し古い本なのですが 現状はまったく変わってないなぁ

  • 酒井 穣さん

  • 消化不良のまま読み終わった。統計資料については、素人の私は著者の分析を信じるしかない。そうは言ってもなあ、と思うことがなくもない。教員の年齢構成は分かった。人件費がかかるということ、今後大きな世代交代が起こるということも分かった。けれど、それでどうすればよいのかという著者の声は伝わってこない。教員の勤務実態もアンケートからある程度分かる。それで、サボる教員にはどう対応すればよいのか(今読んでいるゲーム理論の本にちょっと答えらしきものがある)、もともと著者は教員に対してあまいのではないか、などなど、著者がどういう意見を持っているのかがよく分からなかった。大学受験の仕組みにも問題はあるのだろう。履修と習得の違いも分かった。けれど、ではそれでどうしていくべきなのか。短絡的な答えを求めてはいけないのだろう。教育はそんな単純な原因と結果ではすまされない。そうは言っても、何か指針がほしい。どうも、こういった社会学系の調査報告では、著者自身の考えを読み取ることができずに、消化不良に終わることが多い。もっとも、森毅に(思想的に)育てられた私は、教員にそんな期待をしているわけでもないし、本書も単なる事実の羅列と割り切って読んでおけばよいのかもしれない。

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著者プロフィール

東京大学大学院教育学研究科教授

「2010年 『大卒就職の社会学 データからみる変化』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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