激変! 中東情勢丸わかり (朝日新書)

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  • 朝日新聞出版
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レビュー : 9
  • Amazon.co.jp ・本 (216ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784022733979

作品紹介・あらすじ

激変する中東イスラム世界の政治情勢。その実態はなかなかとらえにくいが、実際のところ、中東が日本に、世界に及ぼす影響は計り知れない。サウジアラビア、イラン、バーレーン、エジプト、リビア…世界経済の今後を予測する上でも、日本のエネルギー戦略を構築する上でも、まずは中東の現状を知り、理解することが求められている。

感想・レビュー・書評

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  • 中東の石油は硫黄などの含有率が高く純度が低いが、日本は早くからそれを除去する技術を開発していたので石油の中東依存度が高い。一方で中国などはその技術がないので、純度が高い石油を産出するアンゴラ・スーダンなどからの輸入が多いという話は「なるほど」と思った。

    中東政策が「アメリカの顔色を見つつ、場当たり的」(p.193)というのは、きっとそうなんだろうなあ、と思う。そこで著者は「世界を振り回し続けてきた中東の安定を、確固たる戦略や理念の下に追求していくべきだろう」(p.193)という。まあでも、だからといってアメリカじゃなくて中東の顔色を見るようになったらいいかというとそういうものでもない気がする。

    でも、アメリカじゃなかったらどこと協力関係を深めていくかという点について、たとえば総選挙とかでほとんど議論になることがない。ま、ずっと自民党政権だったからか。それでやっと2009年の選挙のときに普天間移設問題をテコに脱アメリカ的な方向性が模索されたけど、あっさりとしぼんでしまったし、しかもメディアも国民もよってたかって鳩山を「嘘つき」みたいに扱って引きずりおろしたんだから、「アメリカ依存」の根は深いんだろう。外交政策の方向性が良いか悪いかではなく、政治家としての「言葉」の重さのほうが重視されるのはどうなんだろうか。人間なんだから、うまくいかないこともあるし方向転換もそりゃあるだろうよ。まあ、期待して裏切られた沖縄の人たちは、怒っても当然だったとは思うけど。

    と、話がそれてしまった。中東については全然知らなかったので、よい勉強になる手頃な入門書ってことで、よかったです。

  • おなかいっぱい。中東各国が抱えている問題・動向が、いかに中東他国・外国および外国資本・イスラム・歴史と複雑に絡んでいるかよくわかる。
    情報量が多く、知らなかったことだらけ。。。

    結局、
    ・いま中東は激動の最中にあって、
    ・民主化ドミノがおこっていて、
    ・どの国も経済問題=貧困(格差)/失業/インフレを抱えていて、
    ・それは一部の人間による、政治の腐敗と抑圧が原因とされていて、
    ・実はそこには欧米の影響が多分にあって、
    ・こうした腐敗や欧米化に、宗教的要素が加わって、
    ・イスラムの名のもとに、国を再建しようという動きがあって、
    ・それにはインターネットが広く使われていて、
    ・民主化運動が続いていて、
    ・なかでもヤバいのはイランとサウジで、
    ・イランは直接の戦争(イランvsイスラエル・欧米)
    ・サウジは政変による石油ショック・軍需産業の排斥
    これで世界経済は大きな打撃をうけることになるに違いなくて、
    ・ついでにいえば、もはやイスラムのあり方も、必然的かつ流動的にかわらざるを得なくなっている。

    0.中東に翻弄される日本
    ・中東の情勢変化は、これまでの歴史を紐解いても世界を揺るがす
    ・1973 第四次中東戦争→イスラム非友好国への石油制裁(第一次オイルショック)
    ・1979 イラン革命→オイルマネーと欧米文化の流入で貧富拡大、イスラム原理主義への回帰、石油生産/輸出の停止
    ・欧州は中東政策に早期から取り組んだが日本はその場しのぎ、「アラブへのアブラ乞い外交」
    ・「中東激動10年周期説」では、2010年~再び激動の最中へ→真剣に中東の独自政策を検討しないとやばい
    ・韓国(李明博大統領)は、アブダビの原子力発電所建設でトップセールス受注

    1.中東社会の地殻大変動
    ・近代化の最中で、経済的問題(つまり貧困)に直面
     └①人口増加による失業率UP(若者が食えない)
     └②人口増加による物価上昇(とくに食糧)
    ・人口増加は、「イスラム」であることが実態についていかないため
     └女性の社会進出の遅れ(出生率高い)
     └中絶の禁止
     └家族的な結びつきの重視(子だくさん)
    ・世界的な食糧不足と、中東の人口増加が反比例、政府による食糧輸入の補助金ではまかなえなくなる→エジプト革命の発端
    ・外国には「石油」を売り、人口増加の国内では、新たなエネルギー源の創出が必要
    (例)アブダビ→新都市計画、イラン→原子力開発
    ・イスラム経済からモラルが欠如、本来の平等思想とかけはなれて貧富の差が拡大
     └イスラムに関係ない(イスラム的とはいえない)王族の独裁
     └欧米化
    ※ちなみに、イスラム経済では、働かないで得られる「利子」、ギャンブルや他者を搾取することによって獲得した収入は不当。
    ・中東の王様はみなバカ殿、国民には厳格なイスラムをまもらせるくせに、自分は放蕩生活
    (例)エジプト/ファルーク王(1952)、イラン/ムハンマド・レザー(1979)
    ・過去の歴史に学ばない王様たちが今また同じ危機に直面
    (例)サウジ/ファハド前国王→巨大ヨット、自家用ジェット(機内に噴水)、休暇の滞在に9000万ドル
    (例)サウジ/アブドゥーラ国王、バンダル王子→外資献金(武器購入)で贅沢三昧
    (例)チュニジア/ベン・アリー大統領夫人→政変で金塊1.5トン持ち逃げ
    ・最初は貧民の味方だったイスラム原理主義者たちも、上に立つようになると腐敗
    (例)イランの革命防衛隊→マフィア化し、国民の反感を招いている
    ・欧米の中東戦略は、民主化といいつつも自分たちに都合のよいように建前として使ってきたに過ぎない。
    ・中東の政治の腐敗・混乱は、そもそも欧米が招いたものだから。

    2.王政がドミノ崩壊をおこす
    ◆チュニジアの場合→中東の民主化ドミノは、そもそもチュニジアの反体制(王政)デモが発端
    └街頭で商売していた青年が、警察に商売道具を没収され、返却と引き換えに賄賂を要求→焼身自殺(イスラムでは火葬も自殺もタブー!)

    ◆バーレーンの場合→2011.11民主化デモ(王政独裁反対)
     └スンナ派(王政)vsシーア派(多数派)
     └王政もネットを使用
     └絶対君主制から立憲君主制にかわったが実態はスンナ派優遇のまま
     └外国人(アラブ人/パキスタン人)を軍・警察に採用
    ・サウジを中心にスンナ派GCC加盟国にとって、バーレーンの民主化ドミノは脅威→バーレーンの弾圧強化、軍事介入

    ◆イエメンの場合→サーレハ大統領一族の腐敗と抑圧政治に対して、イスラム原理主義が反旗、欧米人を狙ったテロが続発
     └北部イエメンにおける最高指導者の世襲(シーア派イスラムの理念と逆行)
     └反政府群を「アラビア半島のアルカイダ」とすることで、アメリカの支援を受ける
     └旧南イエメン(社会主義者)の分離独立運動

    ◆リビアの場合→もともとはイタリアの植民地化に反対、イスラム神秘主義のもとに戦後再建されていたが(イドリース朝)、イギリスの影響を受けて政治的には近代法に準拠、これに対してカダフィが「イスラム社会主義」のもとクーデータをおこす
    ・『緑の書』→カダフィのイスラム社会主義の教本、リビア社会の指針
     └脱西欧、脱帝国主義
     └完全イスラム化
    ※家族法のみシャリーアに準拠
    ・湾岸戦争でイラクが多国籍軍に負けてから、カダフィは方向転換
    →資源(石油/天然ガス)の輸出、大量破壊兵器の放棄、テロの否定
    ・オイルマネーが流入するも国内の経済が復活せず、国民の不満が爆発
    ・ヨーロッパ(とくに仏)は、石油調達のため、親リビア・親カダフィだったが、リビア動乱に際して一番に空爆をしかける
     └石油調達の再開(調達先をロシアに頼りたくない)
     └ムスリム難民の回避(国内の労働力を優先したい)

    ◆サウジの場合→法律のすべてがシャリーアに拠る厳格さをもちながら、政治のありかたもシャリーアにのっとっているかどうかを測られ、いつ「世俗的」という反体制(王政)運動が勃発してもおかしくない状態
     └湾岸戦争以降、アメリカ軍の駐在を許す(イスラムの聖地に非イスラムの外国人兵士を招きいれることは、理念に反する)
     └ビン・ラディンもこれに反対→サウジ国籍はく奪される
     └二級国民として差別してきたシーア派の暴挙(飛び火)
    →2011.3.11「怒りの日」 民主化デモがおこり武力弾圧


    ①宗派の対立(スンナ派vsシーア派)


    3.イスラム原理主義を超えたネット主義

  • ○序章 中東に翻弄される日本
    ・中東に原油輸入の9割近くを依存している日本。ペルシア湾の出入口であるホルムズ海峡(幅50キロにも満たない)を封鎖されると深刻な打撃を受ける。

    ・日本の対外方針は昔から場当たり的で定まっていない。(例えば、日本の対アフガン支援は軍閥に着服されていて政治腐敗の温床に)
     ⇒第一次石油危機(1973年)でもアラブ産油国から「友好国」とみなされず制裁措置が取られた。この時に日本のとった外交姿勢は「アラブへのアブラ外交」と揶揄された。
     ⇒第二次石油危機(1979年)では三井グループが手掛けていた石油化学プラント事業が撤退となった。
     ⇒日本のバブルは湾岸戦争(1990年)による原油価格高騰がきっかけで崩壊した。

    ・中東の激動は10年周期で起こるが、日本はどのタイミングでもうまく対処できていない。

    ・日本のイメージはそれほど悪くないが、米国重視などで若干悪化している。

    ・アラブ諸国では古い伝統を持つ日本の皇室に対して畏敬の念を持っている。(アラブの王室は20世紀に成立するなど歴史が浅い)


    ○第1章 中東社会の地殻変動
    ・イスラム教義が人口増加をもたらしている。(避妊の禁止。女性の社会進出の少なさ。子沢山が美徳(少なくても4人くらい))
     ⇒1990年代前半からイスラムの聖職者も避妊を訴えざるを得ない状況に。

    ・食えない不満が爆発⇒食料価格の高騰にインフレ率が追い付いていない。社会主義経験のあるエジプト等では所得格差による不満も問題に。
     特にエジプトは農地面積が国土の3%で食糧需給率が5割程度。小麦は補助金を付して供給している。

    ・アブダビのマスダールシティ・・・「アブダビ計画2030」の一環。自動車がなく、CO2やゴミを排出しないことを目的とし、再生可能なエネルギー開発の研究注力する「マスダール工科大学」も設立される。

    ・イランのエネルギー構想・・・これまでガソリンを安価に供給するために政府補助金を付していた(2010年度は1000億ドル以上)⇒国内の交通手段は自動車、タクシー、バスしかないため。

    ・イスラム主義は資本主義を否定しないが、裕福なものが貧しいものに与える考えがある。(「喜捨(ザカート)」)
     ⇒政府がこうした配慮を欠いていると見られていることが民主化運動の重要な背景となっている。

     ⇒イスラム国家の放蕩な王族が特にイスラム主義から逸脱している。
      エジプトの最後の王ファルーク王・・・他人の者でも欲しがる「バカ殿」⇒チャーチルの時計も盗んだ。さらに贅沢しまくって即位当時やせ形の体型から超肥満になって45歳で死亡。

      イランの最後の王モハンマド・レザー・シャー国王・・・カジノやリゾートの経営。莫大な予算を使った式典を開催。

      サウジアラビアのファハド前国王・・・2億ドルのヨット、1.5億ドルの自家用ジェットを保有。一夜にして数百万ドルカジノで負ける。スペインの保養地では1億8500万ドルで豪遊。

      サウジアラビアのアブドラ国王・・・イギリスへ数百人の政府関係者と30人の妻とその関係者を連れて豪遊。

      アブドラ国王の息子バンダル王子・・・兵器取引で賄賂。娘の新婚旅行に25万ポンドを取引先に払わせた。
        取引先のBAEシステムズは10年以上にわたってバンダル王子に年間2.4億ドルを支払っていた。

      チュニジアのベン・アリー大統領夫人・・・国外逃亡時に6500万ドル相当の金塊を持ち逃げ。
        国内に50以上の豪邸を持ち、ドバイ旅行1回につき数千万円を消費。一族ごと特権を得て甘い汁を吸う。

     ⇒イスラム擁護者も腐敗している。
      イランの革命防衛隊の幹部もカスピ海沿岸に豪華な別荘を構えたりスイス銀行に口座を持ったりしている。
      またイラン経済を支配し、バザール商人の権益を脅かしている。

    ・欧米のご都合主義的「中東民主化」・・・民主化を唱える国は関係が円滑でないところ(イラク、イラン、シリア等)
     独裁的なエジプトのムバラク政権や腐敗しているサウジアラビア王家は擁護していた。

    ・中東の政治指導者は武力で既存政府を打倒している⇒自分がまた打倒されることを恐れ、自己の安全確保に走る。
     ⇒また軍事知識は豊富でも政治の知識には疎い。⇒民衆の生活への意識が希薄。


    ○第2章 王政がドミノ崩壊を起こす?
    ・王政を揺るがすシーア派とスンニ派の対立
     スンニ派がイスラム世界全体の9割を構成している。
     但し、イラン91%、バーレーン70%、クウェート30%、UAE17%、サウジアラビア15%

    ・バーレーンはシーア派が多数だがスンニ派の王族が支配。王族はサウジアラビアの首長でスンニ派優遇。
     湾岸諸国ではシーア派台頭を懸念する国家が多く、バーレーンのシーア派のデモに対する弾圧が強化されつつある。

    ・過激派が台頭するイエメン
     2000年代からイスラム過激派による暴力事件が頻発。首都サヌアのホテルの入口でセキュリティーチェックも
     サーレハ大統領の評判は悪い⇒アラブ諸国で最も貧しい国であるにもかかわらず豪邸に住む。
     「アラビア半島のアルカイダ」が台頭。サウジアラビアで取り締まりが厳しくなり、イエメンに流入
     海洋国家であり、「アフリカの角」ソマリアからも過激派が流入。
     南北に分かれていて、統一された後に北が実権を握ったため、南で分離運動も。
     サーレハ大統領はイスラム過激派をつかい、無宗教の社会主義者を暗殺。

    ・「砂漠の狂犬」リビア
     1951年に亡命していたイドリース1世が帰国し、リビア連合王国を創始。
    1969年にカダフィ大佐のクーデター、イスラム社会主義を掲げ、イスラム的方策を採用。
    カダフィ大佐は「緑の書」を著してリビア国民全員に読むことを強制。
    各地でテロを起こすなどの活動をしていたが、湾岸戦争以降には欧米との融和政策をとっていく。

    ・王政の奢侈に対する反発―サウジアラビア
     18世紀にワッハーブ派(原始イスラムへの回帰を求める教理)とサウード家が手を組み、アラビア半島の統合。
    基本法はシャリーアであり、国王の行為も適用対象となる。⇒イスラム主義により批判を受けやすい両刃の剣。
    サウジアラビアの政変は世界の石油事情に大きな影響を与える。

    ・中東の風見鶏国家―ヨルダン
     母親がイギリス人でイギリス育ちの国王による親欧米路線。国民の7割がパレスチナ人であるヨルダンがイスラエルと和平を結んでいることで国内だけでなく他のアラブ諸国からも非難を受ける。


    ○第3章 イスラム原理主義を超えたネット主義
    ・モスクからインターネットへ・・・普及率がそれほどでもない国でも若者の中に習熟している者が増えてきた。

    ・中東で頻繁に利用されるのは携帯電話のSMS(ショートメッセージサービス)。ネット普及率がまだ低いエジプトでも携帯普及率は高い。

    ・インターネットは規制が難しいメディア・・・政府の知恵より国民の知恵が上回る。

    ・インターネットが現代のイスラム共同体を構築・・・ムスリムの同朋意識を強める媒体に。
     アラブの上位150サイトのうち宗教に関するものが50入る。

    ・衛星放送が中東で何千万人もの人たちに視聴されている。

    ・世界に影響力をもつアルジャズィーラにより国境を越えて情報が発信されている。
    ⇒インターネットや衛星放送により若者を中心に自国の矛盾を知ることができている。


    ○第4章 イラン VS イスラエル・アメリカ
    ・イランとイスラエルの対立状況悪化⇒イラン戦争が起これば国際的なテロがさらに助長される。
     アメリカはイランに対する経済制裁を強化しているが、UAEのドバイが湾岸の闇経済のハブになり、対イラン制裁が空洞化されている。

    ・アメリカの対外援助額においてイスラエルに次いで多い第二位の国であるエジプトの政権崩壊によりアメリカの中東政策は不透明に。
     また、エジプトかがパレスチナのガザ地区への物資輸送を制限していたが、それも解かれる事態に。

    ・アメリカのネオコン系シンクタンクである「イラン政策委員会」は圧倒的武力によるイラン攻撃を頑なに主張している。

    ・アメリカの軍事産業の上得意であるサウジアラビア・・・湾岸戦争時には軍事費が国家予算の70%に。

    ・イラン戦争が起これば、イランは機雷や戦闘用ボートの自爆攻撃、潜水艦の対艦ミサイルや大陸間弾道弾による攻撃等の手段を取り得る。


    ○第5章 日本と中国、存在感の差
    ・日本は石油の国内消費の9割を中東湾岸に依存している。(世界の原油生産に占める中東のシェアは4割)
     ⇒理由は地理的に最も近いこと。また硫黄の含有率が高いためその除去技術が必要となるが、日本は元々その除去技術が整備されており、割安で購入できること。

    ・日本のイランからの原油輸入は3位か4位で推移していたが、2010年に6位に転落した。(経済制裁のため)
     ⇒中国は経済制裁を歯牙にかけず、イランと提携。日本が開発していた油田も国有会社が獲得することに。

  • ちょっとゴチャゴチャしているが、勉強にはなる

  • 定期的に現地へ訪問されかつ、歴史や最新の政治&社会情勢についてバランス良く書かれています。

  • イスラムでは貧困救済のために喜捨がある。
    東日本大震災でパキスタン人が日本のために働いて助けてくれた。
    ヨルダンが抱える問題は失業、インフレ、などの他の中東諸国と同様に経済問題である。
    SMSはパソコンを購入できない層の重要な通信手段となっている。

  • 夏にカタールに行き、初めて中東を身近に感じた。本文中にあるカタールの様子はまさにその通りであった。一部の富裕層とそうでないものからなる格差社会がそこにある、ということがわずかに垣間見られらた。
    日本のエネルギー対策では欠かせない存在である中東。しかしアメリカの顔色を見ながら場当たり的な中東政策をやってきた、と文中で指摘している。

  • かなり分かりやすい文章。最近の中東情勢を理解するには良い本やね。

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