「食料自給率」の罠 輸出が日本の農業を強くする

著者 :
  • 朝日新聞出版
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レビュー : 17
  • Amazon.co.jp ・本 (240ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784023308305

作品紹介・あらすじ

「食料自給率40%」におびえる日本の食卓の未来を予測する-。食料自給率が低くても、農家の後継者が少なくても、日本が食料の危機にさらされることはない!自給率にこだわらない"オランダ型"をめざせば、世界で勝てる日本農業を実現できる!食料自給率をめぐる不毛な議論に、終止符を打つ。

感想・レビュー・書評

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  • 2010年刊。東京大学大学院農業生命科学研究科准教授。「「作りすぎ」が日本の農業をダメにする」の著者で、同書の内容と被る。基本的には著者は、日本の地形、狭隘な地形での産物(畜産業を含め)が重要と説く。なお、著者は、米は現状維持と言うが、後継者不足なら田畑の集約化も可能ではないか、という気もする。また、基幹的食料品の輸入高が全輸入高の50分の1程度、ソ連への食料封じ込めが失敗した等食料による封じ込めは奏効しないことを安心材料とするようだ。後者はもう少し分析が要る気もするが、一つの見方として知っておくべきか。

  • w

  • いちいちさ、罠を仕掛けないでほしいよね、いろんなところにさ。政府とかメディアとかその他もろもろ。引っかかっちゃうじゃんね。知らんし。事情とか。

    端的に言うと、食料自給率あげなくていいよーってはなし。あげることは現実的じゃないんだよーってはなし。あげなくても問題ないんだよ。

    戸別所得補償制度は自給率あげるのに役には立たないけれども、別のいいところあるよ、って話もある。

    面白いよ!!


    すごくわかりやすく、納得しやすい論調。だけど、だからって思考を停止させるのは良くないので、いろんな意見をきいてかないとね。難しいね。

  • 長い

  • 【途中感想】日本が、どうあがいても、この狭い国土と過密な農業人口では、食糧自給100%は、無理であることが、わかった。この前提で、日本は、どう生き抜くのか?検討要!

  • 食料自給率のことがよくわかる良本。まず自給率が日本より低いオランダが、農業で儲けている(輸出額>輸入額)ことにびっくりした。特に知見のない自分からしたら、「自給率?あげた方がいいんじゃん?」くらいにしか感じてなかったが、世界と日本の自給率の比較、自給率を上げられるのか?自給率が低くて問題があるのか?農業を強くするには何をすべきなのか?なぜそれが出来ないのか?自分の中の疑問が一気に解消され、とてもためになった。

  • カロリーベース自給率について理解出来た。概ね納得した。

  • 自給率キャンペーンに対する反対意見がつらつらと。
    経済的な観点だけじゃなく日本における農業の意味にも踏み込んでるので参考になるところは多かったですし、安易な海外との比較は無意味であることはよく伝わりました。
    比喩もうまくて読みやすい。

    でも食糧危機が来ないっていう根拠は虚弱。というかよく読むと矛盾したこと言ってるように思える。
    まあそれが主題ではないからか、意図的にはしょられてた部分が多いようなので、癪ですが「食糧危機をあおってはいけない」も読んでみます笑

  • そもそも食料自給率はどこまであげることができるのか。それは国際的な水準などと比較してどうなのか。っていうか他の国ってどうなの?なんで日本の農業ってこんな感じなの?と、一つずつ紐解いていく。
    結局、著者の試算によれば、日本でカロリーベースの食料自給率は上がっても50%ぐらい。そこに色んな補助金を投入したり、土地の集約を進めることの不可能性を考えると、たとえばオランダでやってるように、少ない土地で高く売れる農業にシフトしていくべきでは、という主張。
    日本の農業は畜産と野菜がメインですってだけでも、発見。いかにイメージしか持ってなかったか、ということについてだけでも、読んだ甲斐がありました。

  • 日本は主要な農産物をアメリカから輸入している。特に日本が最も大量に輸入しているトウモロコシ、大豆、小麦。
    他には、カナダ、ブラジル、オーストラリア。
    日本は石油などの燃料を輸入するために、農産物を輸入するために必要な金額の数倍を使っている。
    日本はコメの24倍もの量の石油を消費している。
    戦後の政治の中で、農民の立場が極めて強かったことは、米や小麦の生産者価格が国際価格に比べて、極めて高いことが示している。戦後の農民はその政治力によって経済的な苦境をしのいで成功した。

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著者プロフィール

川島博之(かわしま・ひろゆき)
 
 1953年、東京都に生まれる。東京大学工学博士。東京大学大学院農学生命科学研究科准教授。 専門は、環境経済学、システム農学。 2011年には、行政刷新会議ワーキンググループ(提言型政策仕分け)の評価者を務める。1977年、東京水産大学卒業、1983年、東京大学大学院工学系研究科博士課程単位取得のうえ退学。東京大学生産技術研究所助手、農林水産省農業環境技術研究所主任研究官、ロンドン大学客員研究員などを歴任。
 著書には、『「食糧危機」をあおってはいけない』(文藝春秋)、『食の歴史と日本人「もったいない」はなぜ生まれたか』(東洋経済新報社)、『「食料自給率」の罠 輸出が日本の農業を強くする』(朝日新聞出版)、『「作りすぎ」が日本の農業をダメにする』(日本経済新聞出版社)などがある。

「2017年 『戸籍アパルトヘイト国家・中国の崩壊』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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