人材戦略がすべてを解決する

小山昇

• KADOKAWA (2019年5月17日発売)

作品紹介・あらすじ

[採用][離職者ゼロ][社員教育]　人手不足を打破する新常識50

700社が変わった！　業績アップに導く一番の近道はこれだった

2018年度の「人手不足」関連倒産は400件！！（東京商工リサーチ調べ）
まったなし！　対策が急務

これからの中小企業に必要なのは、「営業戦略」より「人材戦略」です。
人材戦略とは「社員ひとり当たりの生産性を上げる」ことと、「人材の流出を防ぐ」ことです。
では、どうすれば生産性を上げることができるのか。
どうすれば人材の流出を防ぐことができるのか。そのヒントが本書です。
価値観が揃い、社内が結束し、今いる社員のやる気を引き出すことができれば、
時代の変化に負けない「強い会社」をつくることが可能です。（はじめにより）

感想・レビュー・書評

[佐藤 寛昭さんの感想 · 2024年2月16日]

相変わらずの小山節だが、やはり気づきはたくさんある。すべてを真似しようとは思わないしできないが、小山さんの根底にある考え方は参考になるところはある。
やり方が極端に見えなくもないため、10年後の株式会社武蔵野の状態が気になるところ。

[ishishiさんの感想 · 2023年3月26日]

社長じゃないとここまで徹底できないと思います。会社のマインドに共感できない人はお断りというスタンスが現在の若者に受け入れられるかどうかは疑問。

[そうじんさんの感想 · 2022年5月24日]

両極端。
良い面もあるしちょっと違うなと思うところも。
良いところを参考に。
コミニケーションは回数、
整頓とか見習うとこは多くありました。

[Haruki Jumonjiさんの感想 · 2020年8月4日]

環境に適応できず、時代に取り残された会社は、やがて淘汰される。

組織にとって大切なのは「価値観を揃える」ことだ。価値観が揃っていると、社長と社員が「同じ判断基準」で行動でき、急な変化にも一体となって対応できる。組織化(=価値観の共有)を行い、成果を上げ続けることが、社長の仕事だ。

これからの中小企業に必要なのは、営業戦略よりも人材戦略だ。
人材戦略＝社員ひとり当たりの生産性を上げること+人材の流出を防ぐこと

・新卒採用
能力よりも価値観を優先させ、必ず入社前に自社の悪いところを見せることで入社後のギャップをなくし、定着率を高める。
・中途採用
高学歴・転職回数の多い人の採用を避け、人材の流出を防ぐ。新卒社員と同様に昇格のチャンスを与える。
・パート採用
現場にも採用の決定権を与え、一緒に働きやすい環境を作る。パート内でも生産性等から給与に差をつけ、戦力化する。

【離職を伏せ防ぐ仕組みとその理由】
①人事異動を頻繁に行う
・新しい仕事を経験し、成長を実感できる。
・「モンスターパート」や「派閥」がなくなる。
・上司や職場が嫌いでも我慢できる。
・社員の不正がなくなる。

②実力の近い社員同士で組織を構成する
・切磋琢磨できる環境を整え、個々の成長を促す。

③管理職を増やす
・責任感が出る。
・若手社員のマネジメント能力が育つ。
・お客さんが満足する。

④給料の決定プロセスを周知させる

社員の定着と会社の成長のためには、教育研修費を惜しんではいけない。「社員の能力」と「会社の利益」は比例する。
そして、社員の能力は、学歴ではなく入社後の社員教育量で決まる。
同じテキストを何度も繰り返すことで、いつの間にか会社の文化が毛穴から浸透し、価値観が揃う。

最後に退職希望者の背中を押すのは「コミュニケーション不足」だ。
評価面談・部門懇親会・社長との食事会・サシ飲みなどを「公式行事」として開催し、強制的にコミュニケーションの場を作ることで、定着率を高めることができる。
お酒は人間関係の潤滑油であり、コミュニケーションの深度、そして会社の業績に大きく直結する。
また、アンケートによって、社内コミュニケーションの実態を数字で把握することができる。
さらに、サンクスカードに表彰・昇給制度を紐づけることで、「褒め合う文化」を醸成する。

[a16さんの感想 · 2019年7月21日]

総論同意、各論は会社によるのでそっくり真似るのは違うかな、と。

著者プロフィール

小山昇（こやま・のぼる）
株式会社武蔵野代表取締役社長。1948年、山梨県生まれ。東京経済大学卒業後、1976年に日本サービスマーチャンダイザー（現・武蔵野）に入社。一時期、独立して自身の会社を経営していたが、1987年に株式会社武蔵野に復帰し、1989年より社長に就任。赤字続きだった武蔵野を増収増益、売上75 億円（社長就任時の10 倍）を超える優良企業に育てる。2001年から同社の経営の仕組みを紹介する「経営サポート事業」を展開。現在、750社超の会員企業を指導し、450社が過去最高益、倒産企業ゼロとなっているほか、全国の経営者向けに年間240回以上の講演・セミナーを開催している。

「2023年 『「儲かる会社」の心理的安全性』 で使われていた紹介文から引用しています。」