この数字がわかるだけで日本の未来が読める

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  • KADOKAWA (2019年3月28日発売)
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Amazon.co.jp ・本 (240ページ) / ISBN・EAN: 9784046041678

作品紹介・あらすじ

データを見極め、正しい数字を読み解ければ、“現在”の立ち位置を見誤ることはないし、未来もかなり正確に予測できる。消費増税から安全保障まで、日本の正しい未来を知りたければ、まずは正しい数字を論拠にすることである。(「はじめに」より抜粋)


なぜ日本人は「感情」に振り回され、数字に基づいた冷静な議論ができないのか。いまもっとも予想が的中するといわれる数字のスペシャリストが、メディアが黙して語ろうとしない日本の真の実力を明らかにする!



【内容例】
2019年はリスクのかなり多い年に/厚労省の統計法違反は前代未聞の不祥事/マスコミが黙殺したIMFレポート/消費増税の影響をゼロにする方法/アベノミクスを台無しにする改正入管法/ふるさと納税を快く思わない人がいる理由/「水道民営化」にまつわる大いなる誤解/「働き方改革関連法」で過労死が増える?/「カジノ法案」というマスコミのレッテル/大阪万博プロジェクトは「超優良物件」だ/人口減少危機論を煽る役所の事情/人口減少よりも深刻なのは老後格差/ダメージを受ける米中、日本は「漁夫の利」も?/ゴーン前日産会長逮捕に絡むアメリカの思惑/黄色信号の灯った「中国製造二〇二五」/決裂に終わった第二回目の米朝首脳会談/日本の立ち位置を教える国際会議の集合写真/アメリカTPP離脱で高まった日本の存在感/国際ルールを次々に破る韓国の非常識……ほか

AIがまとめたこの本の要点

プレミアム

みんなの感想まとめ

データを基にした冷静な視点から、現代日本の政治や社会問題を考察する内容です。著者は元財務省官僚で、数字の重要性を強調しながら、私たちが見過ごしがちな日本の実態を明らかにします。特に、年金制度や少子高齢...

感想・レビュー・書評

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  • 高橋 洋一先生著

  • データという視点から、現代政治や日本を見つめる本。
    数字とデータという視点の面白さを知った。

    年金は保険である。僕たちがすっかり忘れていた、というよりも理解できていない日本の仕組みを、さらっと教えてくれる。

    そして本当の問題点に気づかせる。少子高齢化の問題点は…

    数字があるから見えてくる真実。

  • ●統計データは「21世紀の石油」と言われる。日本では統計法があり、機関統計として公的統計の根幹をなす重要性の高い統計を56指定している。国民も統計報告を拒んだり程度の報告をしたりすると罰則がかかる。
    ●国の資産から負債を差し引き548兆円マイナス。しかし日銀の国債400兆円を差し引は100兆円程である。
    ●外国人労働者の受け入れ。人手不足と言うより「賃金を高くしないでほしい」と言う願望ならばまだ外国人労働者を受け入れない方が良い。まずは企業がため込んだ内部留保を吐き出して、給与や待遇を改善するのが先であると考えている。
    ●3ヶ月以上の滞在だけで健康保険に加入できると言う仕組みはちょっと優遇しすぎ。スウェーデンでさえ在留が1年以上必要である。
    ●数百年に1度レベルの震災に際しては、例えば100年国債などの超長期の国債を発行すれば経済に対する悪影響を最小限に抑えることができる。復興増税の導入とかは言語道断。
    ●人口減少が日本の危機だと騒いでいる人は誰であろうか? 1番困るのは地方自治体の関係者だ。
    ●AIを「人工知能」と訳すから誤解が生じるか、AIに「知能」はない。あるのはプログラムだ。そして、プログラムを書く男人間である。どんなに優れた計算能力が機械にあったとしても、誰にも解けない数学の証明問題をAIが解くことはできない。
    ●タクシードライバーを辞めたくないと言う人は、AIにはできない観光ガイドやハンデを持った乗客の介助といったスキルを身に付けることで、高収入を得ることもできるだろう。
    ●人口減少は解決すべき「問題」ではなく対応すべき「現象」だという考え方。
    ●米中貿易戦争において、中国の言う自由化とは、自国にとって都合が良い部分に限った話。逆に言えば中国が自由貿易を訴えれば訴えるほど、自国の体制の矛盾が噴出し、崩壊へと向かう可能性が高くなる。
    ●徴用工の問題。「三権分立を無視してはならない」などと書いていたが、国家間では結ばれた国際条約が、一方の国内の司法判決で反故にされることが許されるなら、そもそも国と国が約束すること自体意味がなくなる。三権分立は国内の問題であって、他国との決め事に関してはあくまでも立法府が責任を持って解決に当たるのがまともな民主主義国家の姿。
    ●レーダー照射の現場となった能登半島沖は、大和堆の周辺である。日本の許可なしでは漁ができないEEZ(排他的経済水域)だが、好漁場であるため、北朝鮮の漁船による密漁が常態化している。
    ★FTAと言うのは、物だけの貿易のことです。EPAといったときには、物のお金投資や人の移動、知的所有権等も全部入っている包括的なものです。だから中国とはFTAしか結べない。資本取引みたいなものは中国の体制からは絶対認められないからである。

  • 何事も数字をもとに論じられているので、理解しやすく具体的。
    今の世の中、自分で数字を確かめないと間違った認識を持つことになる。
    元データの数字も、要注意。

  • 秀逸だった。日頃新聞等で見ている記事がいかに的外れであるか、もしくはもっと自分で数字を見て精査する必要があるかを知った。ニュースやネットの情報を鵜呑みにしているとダメだと思った。著者の言うことが正しいという確証はないが、そういう複眼的な目を養うことが大切だと思った。物事の本質を掴むこと。本質は何かを考えて情報に触れることが大切だとわかった。もっとこういう話を聞き、自分の狭い視野を広げていきたいと思う。

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著者プロフィール

1955年東京都生まれ。数量政策学者。嘉悦大学大学院ビジネス創造研究科教授、株式会社政策工房代表取締役会長。東京大学理学部数学科・経済学部経済学科卒業。博士(政策研究)。1980年に大蔵省(現・財務省)入省。大蔵省理財局資金企画室長、プリンストン大学客員研究員、内閣府参事官(経済財政諮問会議特命室)、内閣参事官(首相官邸)などを歴任。小泉内閣・第1次安倍内閣ではブレーンとして活躍。2008年に退官。菅義偉内閣では内閣官房参与を務めた。『さらば財務省!』(講談社)で第17回山本七平賞を受賞。著書はほかに、『正しい「未来予測」のための武器になる数学アタマのつくり方』(マガジンハウス)、『高橋洋一式「デジタル仕事術」』(かや書房)、『国民のための経済と財政の基礎知識』(扶桑社)、『理系思考入門』(PHP研究所)、『国民はこうして騙される』『プーチンショック後の世界と日本』(徳間書店)など多数。YouTube「高橋洋一チャンネル」でも発信中。

「2023年 『日本の常識は、世界の非常識! これで景気回復、安全保障は取り戻せるのか』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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