2030年 世界はこう変わる アメリカ情報機関が分析した「17年後の未来」

制作 : 米国国家情報会議  谷町 真珠 
  • 講談社
3.40
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本棚登録 : 899
レビュー : 103
  • Amazon.co.jp ・本 (202ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784062183765

作品紹介・あらすじ

「日本はもはや復活しない。
アメリカは2年後、中国も12年後にはピークを過ぎる。
すさまじい大変化が起こるだろう」(立花隆氏)

立花隆氏が「世界の将来を展望する上で非常に役に立つ」(文藝春秋 2013年2月号)と激賞し、翌3月号では読売新聞主筆の渡邉恒雄氏が内容の一部を批判した話題の報告書「グローバル・トレンド2030」の邦訳です。

とにかくまずは、
表紙カバーの下にある、右下の小さいグラフを
クリックしてみてください。
日本の国力(中間層の購買力)は、世界と比較してどんどん小さくなっていきます。

2030年は今とはまったく違う世界になっています。
1995年に国家としてのピークを過ぎた日本の国力は、人口減少・高齢化とともに
衰えていきます。2015年にはアメリカもピークを迎え、「唯一の超大国」の地位から脱落します。経済発展著しい中国も2025年あたりを境に経済が失速、日本と同様高齢化社会を迎えます。
2030年ごろ、経済成長著しい国はインド・ブラジル・イランなどです。

これから「世界一の高齢者大国」「経済が縮小していく」日本は、
国家としてのグランドデザインを大きく代える必要があります。
にもかかわらず、2012年の衆院選で、その点についてきちんと
主張を行い、議論を呼びかけた政党は皆無でした。
それで良いのでしょうか?
この国で生きていく私たちの子供や孫がよりよい暮らしを送ることが
できるためにも、私たちはもっと真剣にこの国の未来について
「この国をどのような形にするのか」について話し合う必要があるのでは
ないでしょうか。

この本は、そんな議論のための「叩き台」になると思います。

感想・レビュー・書評

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  • データを淡々と述べて、その背景などには触れられてなかったので、得るものは少なかったのですが、世界全体の動きがわかったのはよかったです。
    最善のシナリオ、最悪のシナリオという書き方はおもしろいと思いました。

  • 米国が考える15年先の国際情勢として、大統領にブリーフィングされた資料です。シミュレーションをすることで、遠近短の国策を練ろうとする行動様式がロジカルで、見習うべき点でしょう。米国の国勢がピークアウトしているので、国際情勢は流動的になります。気になったのは、中国が台頭するなか、日本が急速に凋落すると予測している点です。勿論、日本はいい意味で予測を裏切る努力を見せるのでしょうが、問題はこの予測を前提として、すでに米国の国策が決められているリスクです。

  • 2030年という近未来の世界情勢の予測が、人口分布や中間所得層の購買力などのデータが図に示されながら、解説されています。予測は、世界の流れを変える要素ごとに楽観シナリオ、悲観シナリオと世界経済が沈んでゆくシナリオから最も発展するシナリオまで段階ごとに4パターンの世界が提示されています。これを見るとどうみても日本は右下がりですが、それに比べると、今勢いのある中国や今後飛躍的に伸びるインド、そして、一国で覇権を握る時代は過ぎたとはいえ、やはりアメリカの存在は無視できないことが分かります。SFの世界ではなくその頃の自分が〇〇歳になっていると想像できる世界なので、複雑な気持ちで読みました。
    過去20年間は歴史的にみても武力紛争の少ない稀な平和な時代だったそうですが、経済面での楽観的なシナリオでは、アメリカと中国が協力関係になってそれに伴い世界経済が発展するという筋書きです。やはり紛争はマイナス要因になるわけですが、さて、そうなれば一体日本はどの立場で生き残っていくのでしょうか。人口は減り生産性も落ちて国としての繁栄は過去のものとなっていく過程がみてとれるだけに、世界の動きとは無関係ではいられない自覚もさることながら、自助努力の必要性を痛感したのでした。

    • piccolo33さん
      オバマはこのようなブリーフィングを受けてどう判断するのか?という観点から読むと面白いですね。最後はニッポン頑張れ!です。
      オバマはこのようなブリーフィングを受けてどう判断するのか?という観点から読むと面白いですね。最後はニッポン頑張れ!です。
      2013/06/02
  • 1

  • 米国の情報機関が予測する世界のトレンド。
    大統領にもレポーティングされている内容だと。
    そんなものが1000円で売られているというのも不思議な感じですが。

    2030年といえば17年後、自分は還暦間近になっていて、うちのコドモらが社会に出ている頃。
    そう考えると、遠いような近いような。

    4つのメガトレンド(構造変化)と6つのゲーム・チェンジャー(流れを変える要素)が掲げられています。

    【メガトレンド】
     1.個人の力の拡大
     2.権力の拡散
     3.人口構成の変化
     4.食料・水・エネルギー問題の連鎖

    【ゲーム・チェンジャー】
     1.危機を頻発する世界経済
     2.変化に乗り遅れる「国家の統治力」
     3.高まる「大国」衝突の可能性
     4.広がる地域紛争
     5.最新技術の影響力
     6.変わる米国の役割

    こうして並べてみても、あんまり明るい未来というイメージではないですね。
    終末的な世界大戦争になるような恐れは無さそうだけど。

    特に、欧米や日本のような成熟国家は、相対的なプレゼンスの低下や高齢化、財政悪化など混沌とした状況を否応なく迎えることになりそうで。
    まあ、そんなトレンドは現時点でもすでに始まっている感はあるけど。

    個人的に最も気になるのはメガトレンドの4番目「食料・水・エネルギー問題の連鎖」です。
    先の泥沼の戦争に日本が足を踏み入れていったのも、資源争奪に対する脅迫観念が背景にあったわけで。
    危険な香りがします。
    が、一方で、こうした問題は技術的なイノベーションによってガラッと状況が一変する可能性もある。
    日本の国家戦略としては、資源に関わるイノベーションにフォーカスしていくのが正解だと思うんだけどな…

  • メガトレンド
    1.個人の力の拡大
    2.権力の拡散
    3.人口構成の変化
    4.食料・水・エネルギー問題の連鎖

    ゴールドマンサックスが呼ぶ今後成長が期待できる国家11はバングラデシュ、エジプト、インドネシア、イラン、メキシコ、ナイジェリア、パキスタン、フィリピン、韓国、トルコ、ベトナム。
    2030年までに一国で国際社会をリードするような覇権国は消滅する。
    国家ではない団体やネットワークが国際社会で発言力を増す。

    国際社会の傾向。
    1.危機を頻発する世界経済
    2.変化に乗り遅れる国家の統治力
    3.高まる大国の衝突可能性
    4.広がる地域紛争
    5.最新技術の影響力
    6.変わる米国の役割

    飢饉、津波などの災害の影響も考えなければならない。

    大きな視点で物事を見るきっかけになった。今後もここで見た視座を失わないようにする。

  • <目次>
    第1章 メガトレンド 「2030年の世界」を決める4つの構造変化
    メガトレンド1 個人の力の増大
    メガトレンド2 権力の拡散
    メガトレンド3 人口構成の変化
    メガトレンド4 食料・水・エネルギー問題の連鎖
    第2章 ゲーム・チェンジャー 世界の流れを変える6つの要素
    ゲーム・チェンジャー1 危機を頻発する国際経済
    ゲーム・チェンジャー2 変化に乗り遅れる統治力
    ゲーム・チェンジャー3 高まる「大国」衝突の可能性
    ゲーム・チェンジャー4 広がる地域紛争
    ゲーム・チェンジャー5 最新技術の影響力
    ゲーム・チェンジャー6 変わる米国の役割
    第3章 オルターナティブ・ワールド
    「2030年」4つの異なるシナリオ
    シナリオ1 「欧米没落」型
    シナリオ2 「米中協調」型
    シナリオ3 「格差支配」型
    シナリオ4 「非政府主導」型


    2017.09.15 読書開始
    2017.10.08 読了

  • 【要約】


    【ノート】

  • "2030年ごろの世界がどうなっているかを予測している。
    この本に記載していることが、本当に実現のものとなるかどうかはわからない。
    でも、ここに記載されている予測から、我が身に置き換えてどんな行動をするのか?しないのか?
    漠然と斜め読みした私は論外ですが、仕事や生活設計に活かせる人がこれからの社会を動かしていく人なのだろう。
    斜め読みでも、同様の書籍を3冊斜め読みしたら、それなりに頭に残るものが出てくるはず。
    そんな読書をたくらんで、今回は深追いしないでおく。"

  • 中国の台頭と高齢化、インドの台頭を意識した今後の対応を考える視点を持っている。
    中国の若者は減少しており、それは大学出願者の減少に現れている。
    水資源、食料不足になる。

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著者プロフィール

1979年設立。CIAや国防総省、司法省、国土安全保障委員会ほか、アメリカの各情報担当機関や著名大学の学者から提供された膨大な情報を元に、15~20年程度のスパンで世界情勢の予測を行う国家の諮問機関。同会議がまとめた「国家情報評価」と呼ばれる指針は合衆国大統領が政策や決断のための参考にするなど、世界でもっとも精度の高い予測を行う機関である。

「2013年 『2030年 世界はこう変わる アメリカ情報機関が分析した「17年後の未来」』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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