2020年新聞は生き残れるか

著者 :
  • 講談社
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感想 : 14
  • Amazon.co.jp ・本 (234ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784062186940

作品紹介・あらすじ

東京五輪決定の大ニュース翌日は新聞休刊日。
しかし、私たちに不都合があっただろうか?
新聞は本当に必要なのか?

東京新聞論説副主幹がリアルに告発する、
マスメディアのポチ化、言論の堕落。

◇目次◇
序章 こんな新聞ならもういらない?
第一章 ジャーナリズムのデフレ敗戦
第二章 日銀と財務省に洗脳される記者たち
第三章 なぜメディアは政策をまともに論じられないのか
第四章 ジャーナリストの仕事、私の流儀
第五章 新聞を出し抜くネット・ジャーナリズム
第六章 メディアと政府の関係を変える「オープン・ガバメント」
第七章 ジャーナリズムが生き残るためにすべきこと
特別収録 大鹿靖明インタビュー
終章 職業ジャーナリストは何で食っていくのか

もはや情報はインサイダーだけのものではない。情報公開が進むオープン・ガバメント時代はデータ・ジャーナリズムというジャンルを生み、公開データの読解からニュースが生まれている。復興予算流用問題を最初に報じたのは、フリージャーナリストが書いた「週刊ポスト」の記事だった。新聞記者の常識に反し、彼女は一人も取材相手に会わず、電話取材とインターネットだけで大スクープを放った。財務省や日銀の権威に弱く、政府の発表を検証できず、政府に不都合な真実を書かない新聞記者に、存在意義はあるのか?

感想・レビュー・書評

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  • デジタル時代の「新聞の行方」新聞 メディア+ジャーナリズム+人材育成→購読者
    全体のビジネスモデルを考えている人は少ない 参入障壁で守られた特権階級だから
    同様の産業は全て同じ 銀行 電力 
    新しい産業は「ガチンコ」旧体制の人間は戦えない 体制変革 江戸時代と同じ
    黒船の到来に支配階級の武士はなす術を知らなかった 下級武士は別
    唯一「アベノミクス賛歌」はいただけなかった 2013年の発行 今の意見は?
    若田部さんを高く評価 金融緩和 円安 輸出企業の増益 株価上昇 好景気 リスク?

    1.経済記事と経済学が分離 経済学の体系的教養は無い 断片的・思い付き的
    若田部教授①インセンティブ②トレードオフ③トレード④マネー制約条件付最大化問題
    経済政策の大本営発表 ポチ記者・ポチ論説委員 「構造改革が大好き」
    日本の学生 知識の記憶力競争 人間ウィキペディア 「思考の放棄」
    2.ジャーナリズムの価値=新たな発見(田原総一朗)マンネリは不可
    記者が新たなストーリーを作っていく 斬新なロジックと考え抜かれた結論
    3.日本の課題 官僚主導の中央集権体制の打破・変革
    予算情報の公開 予算監視 新しい政策立案・新しいビジネス創出
    ITの普及と相まって、新しい民主化と新社会の創造が始まっている時代に
    日本はその変革ができず、停滞の局面を脱せない
    cfオバマ政権2009「透明性と公開政府オープンガバメント」
      ①透明性②参加③協働
    メディアには「生データ」の整理分析能力が必要(169)
    4.アメリカンフットボール型のチームへ
    多様な人材、多様な役割分担 
    ①ゼネラリスト②専門記者・・・取材・データ・整理③マネージメント
    「型にはめない」入社後、一律社会部サツ回り
    多忙なルーティンは「考える力」を殺す=自分の頭で考えなくなる
    膨大な取材メモ→アンカーにあげて「記事」にまとめる
    新聞の特権 参入障壁 ①記者クラブ②再販制③宅配制
    ネットメディアはガチンコ
    5.現実の変化は加速する 販売部数
    2000年 5,370万部
    2012年 4,778万部(Δ11%)

  • 新聞の立ち位置、取材対象との関わり、ネットが浸透してくることによる取材方法などの変化。

    おそらく、メディアや、ジャーナリズム、マスコミという言葉の定義を行なった最終章が、本当のまとめになるのだろう。

    テレビなどと違って、新聞は記者の主観や主張排除することはできないし、排除して仕舞えば存在価値がない。

    唯一のジャーナリズムであった特権を失った今、根本から存在価値を疑われてしょうがないと思う。

    なんか、表現の公平性に縛られているという部分だけは笑ってしまったが、刊行から4年が過ぎた今、痛感する部分が多い。本当に、2020年どんな形で残っているんだろう。

  • 私のスタンスは、今後、紙の新聞は解説記事が命であり、速報性や生のデータはネットで一次情報を取る、という方向性だと思っています。

    本書で一貫して読み取れるのは、新聞記者はもちろんのこと、読者、いえ読んでいなくても国民は、自分の頭で考えなければいけないということ。

    目の前で起こっていることや、公表された統計データを分析する能力がどれだけあるかによって、その人のチャンスや目的達成の可能性は変わって来るのだと気づかされました。

    複雑化した社会を生きるには、手取り足取り新聞から教えてもらうのではなく、自立した情報処理が必要だと思いました。

  • ネットというメディアが台頭してきた中で、新聞には何が必要になってくるのか?
    どちらかというと新聞ではなく、記者が生き残るためにということがメインな気もした。
    ただ、読者としてどういった視点で読むべきかを考えさせられた。

  •  
    http://booklog.jp/users/awalibrary/archives/1/4062186942
    ── 長谷川 幸洋《2020年新聞は生き残れるか 20131128 講談社》
     

  • 東京五輪決定の大ニュース翌日は新聞休刊日。だが、私たちに不都合があっただろうか? それでも新聞は必要なのか? マスメディアのポチ化、言論の堕落について、東京新聞論説副主幹がリアルに告発する。

    序 章 こんな新聞ならもういらない?
    第1章 ジャーナリズムのデフレ敗戦
    第2章 日銀と財務省に洗脳される記者たち
    第3章 なぜメディアは政策をまともに論じられないのか
    第4章 ジャーナリストの仕事、私の流儀
    第5章 新聞を出し抜くネット・ジャーナリズム
    第6章 メディアと政府の関係を変える「オープン・ガバメント」
    第7章 ジャーナリズムが生き残るためにすべきこと

  • ■新聞

    A.デフレは日本経済を長く苦しめた。その責任は、マスコミにもある。記者クラブは日銀の強い影響下にあり、日銀の主張を分析・批判することなく垂れ流してきた。それは、「日銀は強力な金融緩和をしていない」などと書けば、日銀に目を付けられ、特ダネにありつけなくなるからである。

    B.東日本大震災の復興予算の流用問題を最初に報じたのは新聞やテレビではなく、週刊誌だった。ここに大手メディアの病理が潜んでいる。この問題を報じたフリーランス記者は、ネットの情報を基に、官僚とケンカしつつ情報を得た。記者クラブ所属の既存のメディアの記者は、こうした手法をとらない。

  • 財政再建とは、国の経済規模に比べた借金総額をへらす、あるいはすくなくとも一定の横ばい傾向にすること

    福場ひとみ フリーランス
    復興予算の流用 取材相手に合わず、インターネットと電話のみで突き止める
    ネットで入手した基礎情報 名目明細書

    記者会見会場にあふれるトリテキ 一言一句を会見中からパソコンに入力 テキストをとるから トリテキ

  • ローカル紙ですが一応、新聞記者の端くれ。
    タイトルが気になって借りて読んでみました。
    すみません、前半はあまり新味はなかったです。
    ただ、「データ・ジャーナリズム」については、私も必要性を痛感していたので興味深く読みました。
    復興予算流用問題を最初に報じたのは、フリージャーナリストでした。
    インターネットに公開されている「各目明細書」を読み込み、スクープを放ったのでした。
    中央省庁を最も身近で取材しているはずの新聞記者は書けなかったのです。
    インターネットには様々なデータが公開されており、恐らく宝の山なのでしょう。
    ただ、私も含め、旧来型のメディアである新聞記者はおしなべてデータの加工、分析が苦手です。
    多忙なせいもあるでしょう。
    ただ、市民のニーズに応えるためにも、精通しなければなりませんね。
    あ、「ニコ生」に小沢一郎さんが生出演した時、会場の下のフロアで新聞記者たちはモニター画面を見ながら「トリテキ」(パソコンでぱちぱちメモを取ること)していたそうです。
    ネットで生中継しているんですよ。
    私は悲しくなりました。
    時代に乗り遅れまい。

  • ■書名

    書名:2020年新聞は生き残れるか
    著者:長谷川幸洋

    ■概要

    東京五輪決定の大ニュース翌日は新聞休刊日。だが、私たちに不都
    合があっただろうか? それでも新聞は必要なのか? 東京新聞論
    説副主幹がリアルに告発する、ポチ化するマスメディア、堕落する
    言論。
    (From amazon)

    ■気になった点

    なし

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著者プロフィール

ジャーナリスト。1953年、千葉県に生まれる。慶応義塾大学経済学部卒、1977年に中日新聞社入社、2018年3月、東京新聞・中日新聞論説委員を最後に退社。ジョンズホプキンス大学高等国際問題研究大学院(SAIS)で国際公共政策修士。財政制度等審議会臨時委員、政府税制調査会委員などを歴任。規制改革推進会議委員。『日本国の正体 政治家・官僚・メディア---本当の権力者は誰か』(講談社)で第18回山本七平賞。『2020年新聞は生き残れるか』『官僚との死闘700日』(以上、講談社)、「ケント&幸洋の大放言!」(ビジネス社)など著書多数。テレビ朝日「朝まで生テレビ!」、BS朝日「激論!クロスファイア」、読売テレビ「そこまで言って委員会NP」など、テレビ・ラジオ出演多数。


「2018年 『明日の日本を予測する技術 「権力者の絶対法則」を知ると未来が見える!』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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