結局、勝ち続けるアメリカ経済 一人負けする中国経済 (講談社+α新書)

著者 :
  • 講談社
3.16
  • (2)
  • (6)
  • (5)
  • (5)
  • (1)
本棚登録 : 52
レビュー : 6
  • Amazon.co.jp ・本 (224ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784062207287

作品紹介・あらすじ

トランプ大統領の政策が後押しし、サイバー空間という名の「第7大陸」を支配して好調なアメリカ経済は、さらに隆盛する。また、優秀なインド人がアメリカで起業するように、新技術や新ビジネス・モデルも、結局、アメリカでしか生まれない。
 一方、ボストン・コンサルティング・グループによると、米中の生産コストは1%以内に……「メイク・イン・アメリカ」政策で主要な製造工場を失う中国は最後の一撃を見舞われ、バブル崩壊の坂道を転げ落ちる!
 2020年の世界経済が見える!!

感想・レビュー・書評

並び替え
表示形式
表示件数
絞り込み
  • 2020/02/05:読了
     日本の株価が、2020年に4万円になるってのは、景気づけみたいだが、それ以外の分析は、結構、参考になった。

  • 2019年29冊目。満足度★★★☆☆

  • ドイツ証券副会長を務めた経済通による、米中日の経済展望について書いたもの。すべてを理解できたわけではないが、経済では米国が圧倒的に優位にあって、中国の状況は厳しいことが、よく理解できた。さまざまなデータを駆使して説明しており、説得力があった。
    「アメリカで必要なことは英知とアントレプレーナーシップ(企業家精神)、中国では巧みに政商化すること。米中で正反対なのです」p7
    「(ピーター・ナバロ)アメリカの対中経済関与が中国経済を成長させたが、それは中国共産党の独裁権力を強め、中国の軍事力増強に資金を提供したに過ぎない」p32
    「生産性がどんどん高まって労働力の余剰が増えたとき、仕事がなくて遊んでいる人が何をするかといえば、実は新たな、もっと人々を喜ばせる仕事を見つける、あるいは自分で起業するのです。すると、そこに雇用が生まれます」p92

  • 私の記録によればこの本は昨年(2017)の秋頃に読んだようですが、部屋の片隅に置かれたままレビューを書くのを忘れていました。読んだときに気になった部分が付箋で残されていたので、それらを抽出しながら、この本を振り返ってみようと思います。

    以下は気になったポイントです。

    ・これからのアメリカ経済は、その圧倒的な優位性が顕在化するだろう、理由は、1)イノベーションによる価値創造の健全性、2)強い消費力である、2016年における個人消費の比率は、69.4%(1957:58%)、これが中国だと39%程度(p30)

    ・これから始まるアメリカ経済の大きな飛躍と、中国を封じ込めるための強固な日米同盟によって、日本経済には歴史的な順風がふくはず(p36)

    ・帝国とは、1)皇帝によって統治されている国家、王国や公国、首長国という名称が国名についている、2)異なる地域や民族を統治して広大な領土を持っている(p49)

    ・イギリスが最後の植民地を失ったのは、1997年の香港返還、ただしケイマン諸島のように現在も独立せず、イギリスの海外領土という地位で統治されているケースもある、他には、アメリカ・フランス・オランダ・デンマーク・ノルウェー(p50)

    ・アメリカはTPP協定から永久に離脱することを表明した、現地調達率が45%と、NAFTAの62%よりも低いので、アメリカ国内工場の海外シフトを強めると懸念があるから(p56)

    ・消費税を実施している国は、輸入品については消費税を課す一方で、輸出品については、輸出企業が原材料・サービスなどの購入時に支払った消費税を還付している(p57)

    ・ドル高となる条件として、1)アメリカ経常収支の赤字減少が顕著、2)金融引き締めにより、アメリカ金利が上昇する、日米金利差は拡大し、それがドル買いを誘発する(p61、62)

    ・中国は共産党一党独裁のもとで強い政治力によって国全体がまとまっているように見えるが、中国企業には健全な価値創造力がない(p76)

    ・2015年に人民元はIMFのSDR通貨バスケット入りをしたが、その対価として行った資本取引規制緩和と情報公開が逆噴射し、資本流出を容易にしている(p138)

    ・今後の中国は日本病以上に深刻である、相違点として、1)過剰投資の規模の大きさ、2)過剰投資・不良債権処理を調整してきたが、中国は一度にする必要がある、3)政策司令塔の違い、習近平が二期目を終える2023年頃がポイント(p149)

    ・日本企業は海外で得た利益の大半は日本に還流させずに、現地で再投資している、なので円高にならない(p176)

    ・プレゼンスを失った日本がどこで収益を回復させているか、1)デジタルが機能するためのインプット部分のセンサー、2)アウトプットとしてのアクチュエータ(駆動装置・モータ)、3)デジタルの基礎を作る素材・部品・装置である、負けたのは、基本的にデジタル中枢である、半導体・液晶・スマホ・パソコンで原因は価格競争である(p209)

    2018年6月24日作成

  • そっかー、って感じ。
    多分、アメリカは強いし、中国は虚構部分があるんだろう。
    でも、だからってトランプ大統領の発言を全て肯定するのも変じゃないか。
    軍事オプションも入ってないし。
    日本はどこ行くんだ。

  • あまりに当たり前のことを書いていて読む価値はないと思う。日経新聞を読んでいれば十分な内容。この手の本は競馬予想のようなもので、今の段階では書いてあることに蓋然性があるかどうかは全くわからないところがミソで、結局は10年後に読み返してみて先見性があったのかどうかを判断するしかないだろう。日経新聞の書評で高評価だったので買ったのだが、日経新聞の書評は少なくとも私にはあてにできないことが分かった。

全6件中 1 - 6件を表示

著者プロフィール

株式会社武者リサーチ代表。ドイツ証券アドバイザー、ドイツ銀行東京支店アドバイザー。
1949年9月長野県生まれ。横浜国立大学経済学部卒業後、73年大和証券株式会社に入社し、調査部配属、87年まで企業調査アナリストとして繊維、建設、不動産、自動車、電機・エレクトロニクスを担当。ニューヨーク駐在の大和総研アメリカでチーフアナリスト、大和総研企業調査第二部長を経て、1997年1月ドイツ証券入社し、調査部長兼チーフストラテジスト、2005年副会長兼チーフ・インベストメント・アドバイザーに就任。2009年7月株式会社 武者リサーチ設立、現在にいたる。
主要著作に『史上最大の「メガ景気」がやってくる 日本の将来を楽観視すべき五つの理由』(角川書店)、『結局、勝ち続けるアメリカ経済一人負けする中国経済 』(講談社)、 『超金融緩和の時代』(日本実業出版社)などがある

「2020年 『アフターコロナ V字回復する世界経済』 で使われていた紹介文から引用しています。」

武者陵司の作品

この本を読んでいる人は、こんな本も本棚に登録しています。

有効な左矢印 無効な左矢印
古賀 茂明
内館 牧子
村上 世彰
ジャレド・ダイア...
有効な右矢印 無効な右矢印
ツイートする
×