軍事力が中国経済を殺す (講談社+α新書)

著者 : 相沢幸悦
  • 講談社 (2014年7月23日発売)
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  • レビュー :2
  • Amazon.co.jp ・本 (192ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784062728614

作品紹介

2014年春、ついに中国でデフォルトが始まった! しかし、世界不況下、かつての日本が行ったように欧米へ「集中豪雨的輸出」をすることもできない。そこで工業設備の活用のため、お鉢が回ってきたのが軍事力の増強、すなわち軍拡である。
 こうして中央銀行たる中国人民銀行は、この軍拡と、治安維持、不良債権の買い取り、環境対策のため、政府へのマネー供給機関に成り下がる。すると中国元の信認が失われ、インフレが亢進していく。そして、中国経済の命脈は2017年に途絶える――。

軍事力が中国経済を殺す (講談社+α新書)の感想・レビュー・書評

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  • 2014年刊。著者は埼玉学園大学経済経営学部教授。
     
     中国破綻を煽る書だが、厚みのなき内容で、短時間でのスキッピング・ザッピングに適している。
     結局、日本の平成バブルに酷似した現中国の資産バブルがどの程度か、そして米サブプライムローン破綻に類似するオフ・バランス目的の証券価値の暴落が、どの範囲の金融機関の体力を、どの程度痛めつけるかにかかるのだろうなぁとの感。
     これは公開情報が乏しく(実際本書でもデータ的には大したことは書かず。かつ資産バブルは簿価と時価をどうとるかで損失規模を隠蔽できるので判断が難しい)不明点多し。
     そうなる可能性もあるし、破綻範囲・損失規模が小さければそこまでには至らず、ソフトランディングは可能。というくらいしか言えない。

     エネルギー・資源問題は別として、軍事覇権よりも、軍装備品輸出大国を指向した軍備の技術的進展(さらには米へのキャッチアップ)を狙っているのではという印象。
     さすがに、正面切って米国と現在対決できると考えているほど、能天気ではあるまい。

     なお、中国のエネルギー問題は、石炭=環境という観点以外、本書では余り触れられない。

     そもそも、著者の著作を見ると、金融論(恐慌やバブル等を含む)・金融制度論(中央銀行論を含む)が専門のように見える。生データに信憑性の置けない中国の金融政策論をどこまで論じられるのかは疑問なしとしない。まして軍事政策論は著者のテリトリーとしてはどうなんだろうか…。

  • 2014年春、ついに中国でデフォルトが始まった! が、世界不況下、かつての日本のように欧米へ「集中豪雨的輸出」をすることもできない。そこで工業設備の活用のため、お鉢が回ってきたのが軍事力の増強、すなわち軍拡である。こうして中央銀行たる中国人民銀行は、この軍拡と、治安維持、不良債権の買い取り、環境対策のため、政府へのマネー供給機関に成り下がる。インフレの亢進で、中国経済の命脈は2017年に途絶える!

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