真説・企業論 ビジネススクールが教えない経営学 (講談社現代新書)

著者 :
  • 講談社
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感想 : 27
  • Amazon.co.jp ・本 (256ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784062884259

作品紹介・あらすじ

ベンチャー企業とイノベーションについて本書で言及する5つの論点。
・アメリカはベンチャー企業の天国ではない。アメリカの開業率はこの30年間で半減している。
・アメリカのハイテク・ベンチャー企業を育てたのは、もっぱら政府の強力な軍事産業育成政策である。
・イノベーションは、共同体的な組織や長期的に持続する人間関係から生まれる。
・アメリカは新自由主義的改革による金融化・グローバル化が進んだ結果、生産性は鈍化し、画期的なイノベーションが起きなくなっている。
・日本はアメリカを模範とした「コーポレート・ガバナンス改革」を続けた結果、長期の停滞に陥っている。
これらの実態を知ったうえで、企業が目指すべき方向とは?

感想・レビュー・書評

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  • 視点が面白かった。

    メディアや書籍でよく出てくる経営コンサル出身の冨山氏や赤羽氏の記事を引用し、
    それをガシガシ否定していく。
    自分もやや盲目的に彼らの意見には同意・納得していただけに、グサグサ切られながら読んだ、笑。

    一方、否定された方々からすると、怒り心頭だろう。
    自分の短い記事だけを引用され、一方的に否定されているのだから、感じは悪い。
    どうせなら、本の中で思い切って対談して、議論してもよかったと思う。

    また、よくよく本を読んでいると、著者側に一方的につくのもどうかと思ってくる。
    例えば、著者と否定された方々で使っている「ベンチャー」という言葉一つとっても、
    両社で定義が違っているように思えてくる。
    著者は、個人(or少数)として独立した人や中小企業を立ち上げた人も含めて、ベンチャーと言っているような気がするのに対して、
    否定された方々の言うベンチャーはいわゆる「スタートアップ」のことだろう。
    といった感じで、あらゆるところにビッグワードの定義の統一がなされていないまま、議論が進んでいるように見えるので、
    著者の意見に納得するところと「??」と思ってしまうところがある。
    また、(本を読む限りは)記事だけから相手の意見を拾ってきているので、
    冨山さんの他の本なども読むと、「そういう意図ではなさそうだ」というところも、やっぱり出てきてしまう。

    面白い投げかけだっただけに、その点がちょっと残念だ。
    やはり著者には否定した相手とディベートしてもらいたい、笑。

    この本は、「どちらが正しいか?」という視点で読むより、
    「一方的にどちらかの視点を信じるのではなく、
    批判的に物事を見れるようになりましょう」という視点で
    読み進めるのが良いのかもしれない。

  • いつもながら、この人の指摘は斬新で鋭いね〜

  • 総評: 「アメリカ式経営」偏重に一石は投じるが、「じゃあ、日本はどうする?」は物足りないかと。
    ーーーーー

    読んでいる時は「ふむふむ」と納得しながら読めた。

    (1) アメリカがイノベーションを生み出し繁栄したのは軍事産業のおかげ

    (2)日本の「終身雇用」的な人事制度はイノベーションに必要な

    「長期の濃密な人間関係」

    を築く上では有効であり、必ずしも時代遅れで廃止しないといけないというようなものではない。

    (3)アメリカは株主利益を偏重するがゆえに四半期(超短期)業績主義によってイノベーションの力はむしろ落ちている。

    (4)日本の停滞の原因は金融政策の失敗と、(3)のアメリカ型ガバナンスを導入したことによってイノベーションが生まれなくなってしまったからだ

    (5)日本は長期目線でイノベーションを生み出す「老舗企業」を増やすことを目指すべきだ

    このような感じかと。

    確かに、

    「アメリカ型の超短期業績主義のガバナンス=イノベーションを生んでいる」

    と短絡的に結びつけていたのでそれについては目線を変えることができた。

    ただ残念なのは、そうは言っても現状、アメリカや中国の企業がどんどん売り上げを伸ばしていて、日本企業が売り上げを伸ばせていないのは事実なので、それに対して日本がどうしていくのかと言うアイデアがあまりなかったのは残念。

    あくまでも

    「なんでもアメリカの経営を真似したら日本も良くなるよ」

    と言うことじゃないと言う目線を与えてくれた本であると思う。

  • 経産省で長らく勤務してきた作者が、日本経済にまつわる、ふわっとした著名人の提言を、バッサバッサと切り倒していく本作。

    元マッキンゼーの赤羽氏、元BCGの冨山氏などのコメントに対し切り込んでいく。

    近年の日本経済は、アメリカ(特にシリコンバレー)礼賛主義を強め、とにかく起業、テクノロジー、オープンイノベーションなどの推進を強く主張している。

    しかし、実はアメリカの起業率はそれほど高くなく、軍事技術と密接に絡んだ一部IT企業は成功しているものの、経済の短期利益獲得競争により、経済としては疲弊、つまり成功とはいえない状態である。

    そうしたものを盲信するのではなく、改めて日本型の経済を考える必要があるというのが筆者の主張。惜しむらくは、ではその日本型のあるべきは?というところに、もう少し意見が欲しかった。

  • 色んな企業について取り上げた一冊。

    老舗の企業の方が新興のベンチャーより上というのは考えとしては理解できるものの、それではいつまで経っても新興のベンチャーは育たないと思った。

  • 「非生産手な」アメリカ・シリコンバレーの実態というのは、同感。

    ただ、途中から、「アメリカに洗脳された日本」という、いつもの中野剛志節にはうんざり。

    簡単に「陰謀論」を使うのは、それこそ陰謀論者の思う壺。

  • 【貸出状況・配架場所はこちらから確認できます】
    https://lib-opac.bunri-u.ac.jp/opac/volume/685758

  • 得たもの:
    ーーー
    日本的な人事慣習として評判の良くない「長期雇用志向」「年功序列型賃金制度」について、「イノベーションを産むために必要な人事制度」という方向性の目線を得ることができた。
    企業人事を考える上でいたずらに社内での昇格降格を激しくすれば良いと言うわけでもないと言うバランスの良い感覚を持つ一助になったように思う。

    内容:
    ーーー


    感想
    ーーー

    読んでいる時は「ふむふむ」と納得しながら読めた。

    (1) アメリカがイノベーションを生み出し繁栄したのは軍事産業のおかげ

    (2)日本の「終身雇用」的な人事制度はイノベーションに必要な

    「長期の濃密な人間関係」

    を築く上では有効であり、必ずしも時代遅れで廃止しないといけないというようなものではない。

    (3)アメリカは株主利益を偏重するがゆえに四半期(超短期)業績主義によってイノベーションの力はむしろ落ちている。

    (4)日本の停滞の原因は金融政策の失敗と、(3)のアメリカ型ガバナンスを導入したことによってイノベーションが生まれなくなってしまったからだ

    (5)日本は長期目線でイノベーションを生み出す「老舗企業」を増やすことを目指すべきだ

    このような感じかと。

    確かに、

    「アメリカ型の超短期業績主義のガバナンス=イノベーションを生んでいる」

    と短絡的に結びつけていたのでそれについては目線を変えることができた。

    ただ残念なのは、そうは言っても現状、アメリカや中国の企業がどんどん売り上げを伸ばしていて、日本企業が売り上げを伸ばせていないのは事実なので、それに対して日本がどうしていくのかと言うアイデアがあまりなかったのは残念。

    なんでもアメリカの経営を真似したら日本も良くなると言うことじゃないと言う目線を与えてくれた本であると思う。


  • うすうす、そうじゃないかなーと言葉にできずに思ってたことが、明確な根拠をつけてバシバシ書いてあって、まさに膝を打つってかんじだった。

  • 失われた平成の30年が、どれだけ間違った方向へ進められていたのか・・・中野先生の視点は「鋭い!」と感じさせられます。
    失われた30年を取り戻す「令和」に時代を作れるのか?
    早々に世代交代を望みたいと思います。

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著者プロフィール

中野 剛志(ナカノ タケシ)
評論家
評論家。1971年、神奈川県生まれ。元・京都大学大学院工学研究科准教授。専門は政治経済思想。1996年、東京大学教養学部(国際関係論)卒業後、通商産業省(現・経済産業省)に入省。2000年よりエディンバラ大学大学院に留学し、政治思想を専攻。 2001年に同大学院より優等修士号、2005年に博士号を取得。2003年、論文“Theorising Economic Nationalism”(Nations and Nationalism)でNations and Nationalism Prizeを受賞。著書に山本七平賞奨励賞を受賞した『日本思想史新論』(ちくま新書)、『TPP亡国論』 (集英社新書)、『国力論』(以文社)、『富国と強兵ー地政経済学序説』(東洋経済新報社)、『変異する資本主義』(ダイヤモンド社)などがある。

「2023年 『WOKE CAPITALISM 「意識高い系」資本主義が民主主義を滅ぼす』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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