日本の国難 2020年からの賃金・雇用・企業 (講談社現代新書)

著者 :
  • 講談社
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レビュー : 25
  • Amazon.co.jp ・本 (224ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784062884631

作品紹介・あらすじ

アメリカ人の借金の総額がすでにリーマン・ショック時を超え、過去最高水準を更新するなど、
いま、世界では「借金バブル」が暴発寸前となっていることをご存じだろうか。

翻って日本では、大企業の淘汰・再編、増税による可処分所得の減少、生産性向上に伴う失業者の増加など、
日常生活を脅かす様々なリスクが訪れようとしている。

まさに「国難」ともいえるこの状況に、私たちはどう立ち向かえばいいのか。

いち早く「サブプライム崩壊とその後の株価暴落」を予見していた経済アナリストが、
金融危機「再来」の可能性について警鐘を鳴らすとともに、大きく様変わりする日本の近未来を描く――。

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私がいつも疑問に思っているのは、「経済政策や金融政策は
いったい誰のために存在するのか」ということです。

アメリカの大型減税策や日本のアベノミクス、主要な中央銀行のインフレ目標政策などは、
富裕層や大企業などごく一部に恩恵が集中させる政策のため、
普通に暮らす大多数の人々の立場から見ると、あまりにも希望が持てないものばかりです。

本書は、これからの日本経済や国民生活がどうなっていくのかについて、
日本の企業や雇用、賃金にスポットをあてながら、冷静に述べたものです。

2020年前後から世界経済の大きな流れが変わるなか、少子高齢化が世界で
いち早く進む日本は、ITやAIといった技術革新によって本当に国民生活を豊かにできるのか――。

経済の常識がはらんだ根本的な誤りも含めて説明したいと思います。

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【本書のおもな内容】
第1章 世界金融危機「再来」の可能性―いつはじけてもおかしくない「借金バブル」
第2章 日本経済を蝕む最大の病―30年間放置されていた「深刻で静かなる危機」
第3章 2020年以後の日本の雇用―イノベーションと生産性向上が失業者を増やす
第4章 2020年以後の日本の企業―トヨタが「東芝化」する可能性
第5章 2020年以後の日本の賃金―増税・ドル円相場・原油価格から考える
第6章 生き残る自治体と転げ落ちる自治体―少子化対策と地方創生をどうするか

感想・レビュー・書評

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  • 文字通り、日本の今後を見据えた一冊。

    冷静に現状分析をし、基本的には悲観的ながらも、その中で解決策を見出す姿勢は勉強になった。

  • どこかで勧められてたから読んでみたけど、目新しいこと書いて無いですね。
    コマツの事例は地方再生の好例ですが、こういうことできる企業がいくつあんのかとか、できて20としても救われる自治体は20ってことでしょ。切り札にならないよなぁと。

  • 中国の電気自動車メーカーは、今後再編が進み、比亜汽車(BYD)をはじめとする数社の大手企業が誕生し、先進国のメーカーと互角以上の競争をするようになるかもしれない。

    日本で2013~15年の実質賃金が大きく下落し、2014~16年の個人消費を減少させた理由は、円安が進行して輸入品の価格が上昇したため。

    本社機能を地方に分散したコマツでは、結婚率が東京本社で50%、石川で80%、結婚した女性の子どもの数は東京で0.9人、石川では1.9人となり、掛け合わせた子どもの数は3.4倍の開きが出ている。

  • 世界情勢を冷静に分析。
    とはいえ悲観より。現状の洗い出し。
    知識としてはわかるが実情としてはどうかを考えるきっかけに。
    ただ、雇用がなくなる問題を楽観視しない視点は興味深い。
    本当に人が世界レベルで労働力として必要ないならどう生きるのか。
    生き方を考えるレベルで稼ぐも念頭におく時代がじわり。

  • 日本の近未来について、人口動態、労働分配率、物価あたりを題材に論じている。

    ・少子化の影響から現役世代の負担が増加し、実質賃金低下の原因となっている。
    ・近代化以降労働分配率は低下の一途。RPA、AIにより更に下がる見通し。結果失業増加を予想。
    ・円安による物価上昇は、実質賃金マイナスよういんとなった。


    出生率2が必要な事はよく分かった。行政の動きがなくてはまず不可能でしょう。

    私は生産性上昇は今後も止められないと予想しています。手の空いた人は人間にしか出来ない「意味、意義」を生み出す仕事をすべきと考えます。このため一人一人が自身の生きる意義をよく考えることが大事だと思いました。

  • 世界を視野に経済を説明する、グローバル時代のエコノミスト ようやく巡り会えた
    異常な金融緩和が世界経済を好況にしているが、積み上がる債務は持続可能ではない現実
    世界経済は、米国の消費拡大、それはローン急増による クルマ・クレジット・学生
    中国の対米輸出拡大 世界からの輸入拡大 日本もこの恩恵
    米国経済好転のツィンクル効果が実現している

    問題は米国経済・中国経済の拡大が持続可能なのかどうか 
    中国経済は巨額な民間債務の処理ができるかどうか、90年代の日本のようなへまはしない
    日本経済も巨額な公的債務問題は大きくのしかかる 若者を萎縮させる最大の課題

    1.世界金融危機の再来
    積み上がる金融債務は持続不可能 しかし専門家はそれを指摘しない
    リーマンを上回る家計債務
    人々の実質賃金を引き下げたアベノミクス

    2.人口減少問題の先送り 出生率 1.26(05年) 1.44(16年)
    cf 結婚率50%では、子ども4人産まなければ
    生産年齢人口 95年8,700万人 15年7,600万人 Δ1,100万人

  • 少子高齢化などにより日本の近未来が大変なことになることを、データや統計を駆使して説明する本。技術革新によって雇用に悪影響が出ることも指摘している。まあ、そういうことなのだろう。

  • 日本及び世界の現状と、今後の見通しについてまんべんなく書かれています。

    ただ、
    ふだんから日経新聞程度のニュースを追っていれば、既に頭に入っているような内容でした。

    今後の対策などについても、特に目新しいと感じるものはなく、期待しただけにちょっと残念です。

    半日あれば、読了できます。

  •  特に印象に残ったのは、将来的にはAI+ロボット化の進展により、医者さえも淘汰の対象になるという点。第四次産業革命がそれ以前の技術革命とは異なり、労働者を必要としないという事は、ほかの文献でも見聞きしていた。しかし、医者まで淘汰されるとは、盲点だった。
     人が人(生身の労働者)を必要としない、そんな時代が益々進んでいく。

  • 客観的なデータをもとに日本と諸外国の現状と今後を予測した本。

    データの見方と考え方が参考になります。

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著者プロフィール

1970年、茨城県生まれ。慶應義塾大学卒業後、金融機関勤務等を経て、現在は経営・金融 のコンサルティング会社「アセットベストパートナーズ株式会社」の経営アドバイザー・経済アナリストとして、企業・金融機関・地方公共団体等への助言・提案を行っている。サブプライム問題がまだ表面化していない2005年、アメリカ経済が好調の最中、サブプライム崩壊とその後の株価暴落を予見するなど、「もっとも予測が当たる経済アナリスト」として評価が高い。近著に『中原圭介の経済はこう動く〔2017年版〕』(東洋経済新報社)、『ビジネスで使える経済予測入門』 (ダイヤモンド社)、『格差大国アメリカを追う日本のゆくえ』(朝日新聞出版)などがある。東洋経済オンラインで「中原圭介の未来予想図」、ヤフーで「経済の視点から日本の将来を考える」を好評連載中。

「2018年 『日本の国難 2020年からの賃金・雇用・企業』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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