東京五輪後でもぐんぐん伸びるニッポン企業 2020年以降の業界地図 (講談社+α新書)

  • 講談社 (2018年10月20日発売)
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Amazon.co.jp ・本 (224ページ) / ISBN・EAN: 9784065137673

作品紹介・あらすじ

「業界地図」シリーズで、知られざる優良企業を発掘して人気の東洋経済編集委員が、は「投資するなら日本の未来に投資しよう」と、優良企業を上場企業中心に厳選。「これから本格化する電気自動車関連」「外国人消費者を取り込む」「少子高齢化に打ち勝つ」「人口急増のイスラム商圏を狙う」「社会貢献」などをテーマとして各企業を概説することとで、2020年以降の新しい業界地図が見えてきた。


今から投資するのなら、日本の明るい未来へ。

株式市場本格化を前に、ベストセラー『みんなが知らない超優良企業』『無名でもすごい超優良企業』の著者がこれから有望な企業を徹底取材をもとにピックアップ。

・世界的な競争が始まっている電気自動車関連企業。
・五輪後のインバウンド消費が期待されるIRと越境EC。
・人口増加が著しいイスラム圏への進出企業。
・人口減少にも負けない企業。
・世界的にも投資銘柄として注目されている社会貢献企業。

東京五輪以降の日本経済を支える企業群はこれだ!

投資だけではなく、ビジネス、就活にも最適な一冊です。

感想・レビュー・書評

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  • 何とか2026年位迄、景気が持ってくれればと思います。

  • タイトルに惹かれて購入。

    感想。紹介企業が多すぎて、1社あたりの説明には数行しか割かれておらず、各テーマに強い関心を持って読まないと頭に入ってこない。のちの資料集の1つか。。


    備忘録。
    ・掲載テーマ
    ①EVの電池関連
    ②EVの部品、素材(モーター、パワー半導体とか)
    ③カジノ、IR関連
    ④イスラム関連
    ⑤国内の少子高齢化

  • ★EV、IR、ハラル、少子高齢化、事業継承、ESG、女性活躍など。社会課題と注目企業がわかる。

  • 『東京五輪後でもぐんぐん伸びるニッポン企業』
    東京五輪の後は不景気になる、土地の値段が下がるなどと言われており、不安な気持ちがなんとなくある。
    また、消費税増税を控えていたり、日韓、米中対立もあり、将来に不安を感じる人は数多くいると思う。

    だが、そんな不安感を冷静な分析で解消してくれるのが本書である。

    2020年以降も上昇する企業とその要因を筋道立ててわかりやすく掲載してくれている。
    2027のリニア、それに伴う高層ビル群の建設ラッシュ、2020年に4000万人の訪日外国人数を目指しているインバウンド、1964年のオリンピック後の分析による本オリンピック後の分析などなど、はじめにから夢中に読める。

    今回紹介したいのは大変革の起きている車の業界の項目。われわれも毎日のように新聞を見ていて、なんとなくEVの話や自動運転の話を知った気になっている。
    だが、この書籍は一二章分をさき、項目も豊富に語ってくれている。
    EVの心臓部電池関係の企業、受託試験・製造機器で光る企業、リチウムイオン二次電池の次は全固定電池、モーター、インバーター、コンバーター、パワー半導体、素材、タイヤなど。
    たしかに自動車にまつわる企業が多数あることは知っていたが、具体的にこれだけの企業群を考えることは普段ないのではないか?
    それをわかりやすく並べてくれている上に、簡潔に述べてくれる著者に感謝である。

    また、これから伸びる産業には企業群が必要で、自動車の事例を見て、モデルケースにすればどこが伸びてくるのかも理解しやすい。

    そして、私が今回本書で気になったのは賛否両論あるカジノ。遊戯メーカーがここに投資してきたらたしかに凄いことになりそうだ。遊戯台、サイバーセキュリティ、物理的セキュリティ、メダル交換機などには世界に冠たる日本企業がある。
    こういった細かい企業群を考えたこともなかったし、こういった細かいジャンルにこそ、優良企業がいるのだということに新たな発見があった。

    新書なので税金込みでも1000円以内で読めて、持ち運びもできるので重宝できる一冊だ。

    私はビジネスパーソンなので、まず日本を動かしている企業を具体的に知ることに役立った。
    そして、企画のアプローチにも非常に役立っている。
    若手ビジネスパーソンはまず経済の入門書としてこの本を読んでおくと、営業トークや、会社の上司との話し合いにも使えて便利だ。

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著者プロフィール

経済ジャーナリスト、東洋経済新報社編集局編集委員、明治大学講師(学部間共通総合講座)、拓殖大学客員教授(商学部・政経学部)。東京都出身。明治大学経営学部卒業後、日本経済新聞グループのラジオたんぱ(現・ラジオ日経)、米国ウィスコンシン州ワパン高校教員を経て1993年東洋経済新報社に入社。企業情報部や金融証券部、名古屋支社で記者として活動した後、『週刊東洋経済』編集部デスクとなる。2007年、株式雑誌の『オール投資』編集長に就任。2009年、就職・採用・人事などの情報を配信する「東洋経済HRオンライン」を立ち上げて編集長となる。これまで取材してきた業界は自動車、生保、損保、証券、食品、住宅、百貨店、スーパー、コンビニエンスストア、外食、化学など。『週刊東洋経済』デスク時代は特集面を担当し、マクロ経済からミクロ経済まで様々な題材を取り上げた。2014年に「就職四季報プラスワン」編集長を兼務。2016年から現職。

「2023年 『ビジネスエリートが実践している 教養としての企業分析』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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