未来の地図帳 人口減少日本で各地に起きること (講談社現代新書)

著者 :
  • 講談社
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レビュー : 12
  • Amazon.co.jp ・本 (272ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784065160893

作品紹介・あらすじ

47都道府県はもはや維持できない。20年後の日本人はどこに暮らしているのか? 累計75万部超の『未来の年表』シリーズ著者最新作!

映画に登場するゴジラが大都市を次々と破壊していくように、人口減少は、10年後、20年後の日本のどの地域を、いつごろ、どのような形で襲っていくのか?

今回は、これまで誰も本格的に試みることのなかった2つのアプローチに挑んだ。
1つは、現在を生きる人々が国土をどう動いているのかを追うこと。
もう1つは、「未来の日本人」が日本列島のどこに暮らしているのかを明らかにすることだ。

2045年までに全自治体の人口がどう変動するかをまとめた、最新版の「日本の地域別将来推計人口」が公表されて以降、その詳細を深堀りした一般書はなかった。

本書はその先陣を切るものである。

感想・レビュー・書評

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  • 現在の人口減少と人の移動、そこから2045年までの予測と対応策を示している。
    現状と近い未来の動きとしては、まず地方の中核都市に人口が吸い寄せられ、そこからさらに東京に吸い寄せられるが、そのうち供給元である地方の人口が急減するため、日本全体の人口としても減少していくという流れ。
    大都市内でも人口の偏りが出る。
    対応策はちょっと安易かなと思うが、都道府県が基礎自治体の役割を担う、それぞれの都市が面的に存在せず都市国家のようになりドット型国家を形成する等はなかなかこれまでにない面白い発想だと思った。

  • 2015年から2045年の30年間に、人口がどう変化するかを予測したもの。

    どこから、どこへ、どの年代の人々が移動していくか。

    本書を読んでいた時、東京に滞在しており、折しも「東京一極集中」のニュースを聞く。観光客や通勤客でひっきりなしに東京駅の往来をみて実感。

    なるほど、確かに東京一極集中というは頷ける。しかし、その一極集中も、ごく一部の区に限られ、そして、急激に老いるという問題も抱える。

    東京への人口流入があるということは、それ以外の地域からの人口転出・人口減があるということだ。

    その東京への人口を供給している地方都市も、別のところからの人口供給を受けており、その地域の人口が減り…、という具合だ。

    2020年以降、この国の行政サービス、安定したインフラ、衣食住はどうなるのか、というある種の不安を改めて感じる。
    自分の住んでいる場所、地域、働いている場所の状況を見ても、20年後先、どのようになっているのか。

    たとえ、外国人労働者の増加、技術の発達があるのせよ、急激な人口減に追いつけないと思う。

    筆者が提言する「戦略的に縮む」のは、賛同できる部分もあるが、一部やはり東京目線の考え方が窺え、納得できない部分もあった。

  • 今後、47都道府県は維持できない!? 人口減少が進む日本で今後何が起こるのか、どのような対策が考えられるか、『未来の年表』シリーズ著者が解説する。

    第1部 現在の人口減少地図 ――日本人はこう移動している
     序 市区町村による「住民の綱引き」に勝者はいない
     1―1東京圏 東京は共存の道を探るべき「日本の外国」である
     1―2関西圏 三大都市圏の中で減少スピードが最も速いのは、関西圏
     1―3大阪市 「西の都」の人口拡大を下支えしているのは、外国人住民
     1―4名古屋圏 名古屋市最大の懸念材料は、リニア新幹線と広すぎる道路
     1―5北海道 「ところてん式」の札幌市は、200万人を超えるか
     1―6東北 政令指定都市なのに通過都市、仙台パッシングの理由とは
     1―7中国 周辺から人を集めきれず、「磁力の弱い」広島市
     1―8九州 福岡市は北九州市と熊本市の二大都市を吸収か
     1―9東京圏 一極集中が続く東京圏、その内側を覗いてみれば

    第2部 未来の日本ランキング ――20年後、日本人はどこに暮らしているか
     序 塗り替えられてゆく日本列島
     2―1 都道府県の人口差は30倍超へ
     2―2 東京圏という「外国」は、老化に苦しむ
     2―3 政令指定都市は、極端に明暗が分かれる
     2―4 県庁所在地・地方都市は、不便さの増すエリアが拡大
     2―5 出産期の若い女性が減少する地域はここだ

  • 東京一局集中で地方が過疎になる中、どの様にして、日本を活性化していけば良いのかがわかった。王国を築いて少しでも、安寧が訪れることを祈りたい。

  • 334.31||Ka

  • 東2法経図・6F開架:B1/2/2524/K

  • 過去の少子化のツケでこれから出産期に入る若い女性がハイレベルで減っていくため、当分の間、出生数は下げ止まらない。人口減少社会は年々酷くなっていくことは避けられない現実なのである

    国民の数が減りゆく中で、どこかの市町村やエリアだけがうまく立ち回り、単体で生き残ることは不可能だ。地域ごとの対応策を考えるためにも、他地域の実情を知り、補完関係を作っていくことが不可欠となる

    中核都市構想 いささかちゃう種が遅すぎた

    国交省 国土のグランドデザイン2050
    人口が15万人程度になると、百貨店や救命救急センター施設、先進医療を実施する病院が維持しづらくなる。映画館や、大学、公認会計士事務所が撤退を始める。都市としての風格や機能の衰えは地域経済にも波及するので、人口流出をさらに加速させる要因ともなる

    東京の都心への集中以上に、地方圏では各県庁所在地にの便利な市街地への人口集中が進む

    東京都の特殊出生率 2017 1.21 全国の1.43に比べて低いが、0-4歳の人口総数で診ると上位10位は東京23区

    東京都は、全国から出産できる年齢の女性を多く集めている割には、出生数はこの程度しか伸びなかった

    拡大路線による過去の成功モデルで東京圏が日本の経済成長をなんとか牽引しているうちに、人口減少が続く地方の社会基盤を、人口が減ってもやっていけるように根本から作り直すのだ

    丸亀商店街の成功

  • 未来シリーズ第3弾
    正しいしどうにもならないのかもしれないけれど、単にコンパクトにしていくしかないのかしら?と反発してしまう

  • 三島あり

  • 20年後、日本人はどこに暮らしているか

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著者プロフィール

1963年、名古屋市生まれ。産経新聞社論説委員、大正大学客員教授(専門は人口政策・社会保障政策)。中央大学卒業。内閣官房有識者会議委員、厚労省検討会委員、農水省第三者委員会委員、拓殖大学客員教授などを歴任。2014年、「ファイザー医学記事賞」大賞を受賞。『未来の年表』(講談社)で2018年新書大賞2位、「読者が選ぶビジネス書グランプリ2018」政治経済部門賞受賞。

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