ソフトバンク「巨額赤字の結末」とメガバンク危機 (講談社+α新書)

著者 :
  • 講談社
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レビュー : 3
  • Amazon.co.jp ・本 (200ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784065208427

作品紹介・あらすじ

カリスマYouTuber黒川敦彦氏の好評第二弾!
黒川氏が「予言」していた金融危機は、2020年3月、コロナショックという形で現実のものになった。
世界の株価は急減し、巨大な投資企業に変貌していたソフトバンクは1兆4000億円もの巨額の赤字を計上、農林中金、ゆうちょ銀行が保有する巨額のCLOの価格が暴落、日本銀行・金融庁が警告を発するなど、前著の指摘はことごとく現実のものになった。
アメリカ、EU、日本など各国の巨額の財政出動、金融緩和によって株式市場は持ち直したが、本当の超巨大金融危機はこれから訪れる。
リーマン・ショックを救ったのはチャイナマネーだった。
コロナ・ショックでは各国政府が市場を支えた。
しかし、近い将来、膨らみに膨らみ切ったバブルが破裂すれば、それを救えるものは誰もいない。
そのとき、真っ先に危機を迎えるのはどの企業か。
生保、メガバンク、航空会社、商社、ITなど、「危ない会社」を名指しし、危機を生き残る道を説く。
全国民必読の一冊。

感想・レビュー・書評

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  • 孫氏みずからが、「後継者」に指名し、140億円もの報酬でソフトバンクに招いたニケシュ・アローラ氏も、退任の本当の理由を口にしないまま、会社を去って行きました。もはや、孫氏に諫言(かんげん)できる人は誰もいません。

    「金融市場は、欲望と恐怖の間を揺れ動く」@proverb
    恐怖が去れば、欲望がふたたび顔を出す。欲望に衝き動かされて走った先に、恐怖が待っている。

    MMR(モダン・マネー・セオリー=インフレになるギリギリまで財政出動を主張する理論)→さらに赤字国債を増発し国民に金をばらまけ!

    椿事(ちんじ)

    歪(いびつ)な事実

    石井紘基議員刺殺
    「資本主義の仮面をつけた官僚制社会主義国家」
    「日本のGDPのうち6割は官製企業に吸い取られてしまい、まともな経済は4割しかない。これで国が保つわけはない」

    猪瀬氏は徳洲会からの資金提供問題で辞任。

    干天の慈雨・・・日照り続きのときに降る、恵みの雨。 待ち望んでいた物事の実現、困っているときにさしのべられる救いの手にたとえる。

    byデヴィッド・グレーバー教授
    Bullshit Jobs.A Theory
    ブルシットジョブを理論化する
    どうでもいい仕事・・・金融業やコンサルタント業などは実体のないどうでもいい仕事にもかかわらず、なんでそんなに高給なのであろうか、と問う。

  • ソフトバンクは投資会社に変化している、コロナショックの経済への影響、危険な会社(金融商品)がよく分かった。貯蓄型、年金型、外貨建て保険商品は危険、CLO(ローン担保証券)を所有しているのは農林中金、年金制度を廃止しベーシックインカム導入を検討すべき、等現在の危機的状況を認識させてくれる点で啓発書だと思う。

  • 今から12年ほど前(2008)にリーマンショックというものがあり、株式市場が大暴落したのを皮切りに日本経済が大打撃を受けたのを記憶しています。そのときは、低所得者にお金を貸し付けて家を買わせて、土地価格の上昇がとまると同時に返せなくなった人たちの債権が不良債権となったのが引き金になったと理解しています。

    この本によれば、前回と同様なこと、さらにスケールをアップさせたことが進行しているようですね。前回と比較しても投入されている金額が途方も無い額のようなので、クラッシュするときは前回の比ではないそうです。人間って学習できないのでしょうか、それとも学習して巧妙に騙す仕組みを考えているのでしょうか。残念でなりません。

    日本では、その危ない金融商品に大きな銀行やこの本のタイトルとなっている、ソフトバンク等が絡んでいるようですね。数日前、ソフトバンクがまた大きな会社を買収したというニュースが流れました。買収することで、手っ取り早く事業を拡大するのは良いのですが、この買収はソフトバンク、そしてそのサービスを提供を受けることになる日本人にとって幸せなことなのでしょうか。

    あと数年以内に大きなクラッシュがくると思いますが、その日に備えて自分はどんな準備をしておくべきか、また現在の通過が価値をそれなりに持っている間に、それをどうすれば自分や家族のために活用できるのかを考えさせられた本でした。

    以下は気になったポイントです。

    ・昔の銀行は本業の融資で利益を出せたが、ゼロ金利が定着すると本業で儲けられないので、金融資本家の組成した元本の保証されていないハイリスクな金融商品(CLO)を大量二購入した(P12)

    ・今回の危機はコロナウィルスの感染拡大が実体経済を直撃し、実体経済の落ち込みが金融市場に波及するという、リーマンショックとは逆の流れとなる(P17)

    ・孫氏はソフトバンクグループの27%を握る筆頭株主であるが、そのうちの4割が担保として押さえれれてしまった(P58)

    ・危険と思われる保険商品は、貯蓄型・年金型・外貨建てである(P68)

    ・経営リスクの高い保険会社は、日本生命・大樹生命、安全なのは、東京海上・住友生命・損保ジャパンである(P76)

    ・日本の会計基準は、のれん代(10億円の会社を100億円かけて買った場合、資産の部に差額の90億円をのれん代=無稽固定資産)として計上し、毎年償却する、20年以内で自由に設定して良い、国際会計基準では償却は不要(P87)

    ・世界中でお金は余っているので国債の増発は不要、ベージックインカムなどで分配のやり方を変えるべき(P91)

    ・丸紅は1858年に伊藤中兵衛が創業し、のちに伊藤忠と丸紅に分割された(P95)

    ・1バレルあたりの採算ラインは、サウジアラビア:7ドル、シェールオイル:50ドルであるが、サウジアラビアの贅沢な国家予算を維持するには90ドルが必要とされる(P99)

    ・丸紅はガビロンを買収して世界2−3位の取引量を占めているが、穀物メジャーにはいれてもらえない(P100)

    ・今回の一律10万円給付にあたり諸経費も含めて、12.8兆円必要、赤字国債発行額は当初14.5兆円が23.4兆円となった、2020年の新規国債発行額は、58.2兆円となった(P172)

    ・FRBもいつまでもドルを擦り続けるわけにはいかない、いずれ弾が切れる、2023年には量的緩和が限界を迎えるだろう(P186)

    ・基軸通貨が破綻すると、土地を含めた金融資産が4分の1となる、そこで大きな問題は食糧危機が起きること(P187)

    2020年9月21日作成  

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著者プロフィール

1978年、愛媛県今治市出身。大阪大学工学部卒業後、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構の研究員として大阪大学の大学発ベンチャーの設立支援業務に従事する。大阪大学歯学部発ベンチャー企業の株式会社アイキャットを設立、代表取締役CEOとして製品化・マーケティング体制構築の実務に従事(のち退社)。技術系ベンチャー十数社を設立、ベンチャー企業への投資、経営支援業務に従事する。
リーマン・ショックを機に金融業界を離れ、2011年春、今治に帰郷し農業と政治活動を始める。地元今治で加計学園問題を追及する社会運動を起こし、2017年安倍晋三総理のおひざ元山口4区から衆院選出馬。政治団体「オリーブの木」を設立、代表となり、2019年参院選に候補者10名を擁立。
2018年からYouTube上での発信を開始して爆発的な人気を獲得、2020年7月現在20万人を超えるチャンネル登録者がいる。著書に『ソフトバンク崩壊の恐怖と農中・ゆうちょに迫る金融危機』(講談社+α新書)。


「2020年 『ソフトバンク「巨額赤字の結末」とメガバンク危機』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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