稼ぐ力: 「仕事がなくなる」時代の新しい働き方

著者 :
  • 小学館
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  • Amazon.co.jp ・本 (224ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784093798471

作品紹介・あらすじ

あなたは自分に”値札”をつけられますか?

「上司や先輩の真似をしていても業績は上がらない。彼らとは違う能力とスキルが必要なのだ。いかに“自立”して稼げるか? それが今、問われている」

就活生も新入社員も中高年社員も必読! 世界的経営コンサルタントによる最新&世代別「サバイバル仕事術」--。

パナソニックやソニー、シャープといった日本を代表する大企業までが赤字転落、次々と大規模なリストラを余儀なくされています。成果主義や裁量労働が広がり、グローバル化やIT・ロボット化が進む今、従来までの仕事では利益が出なくなり、「仕事がなくなる」時代へと移り変わりつつあります。そんな中で、ビジネスマン一人一人の“稼ぐ力”がシビアに問われています。

日本企業は今、何に苦しんでいるのか? 現在の低迷から脱却するために必要な人材とは何か? そして、ビジネスマンが今こそ身につけるべき能力やスキル、仕事観とは……。

著者の大前研一氏が、マッキンゼー時代から今に至るまで指導してきた人材育成の要諦や採用基準、仕事力の鍛え方などを織り交ぜながら、厳しい雇用劇変時代を生き抜くための考え方と働き方を指南します。



【編集担当からのおすすめ情報】
「大前さん」だって、日々勉強している--。
大前氏は、1日500本、1週間3500本のニュースをチェックし、国内外のメディアを通じて常に新しい情報や知識をインプットしながら、いま世界で何が起きているのかを分析しています。世の中がこれほど激しく変化している時代に、大学を出たらもう勉強しないというのは実に恐ろしいことだと言います。
本書では、そんな大前氏が、「仕事を生み」「利益を生み」「社会を変える」ための新しい働き方を提案しています。

感想・レビュー・書評

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  • 「まえがき」と「あとがき」に、ぎゅっと本のエッセンスが凝縮されてる

  • ■ Before(本の選定理由)
    言わずと知れたマッキンゼーの元日本代表である著者の本。実力主義を説き、政府方針を批判するのだろうか。

    ■ 気づき
    国力を上げるには、雇用の創出と人材開発が肝、という趣旨の本と認識した。

    【雇用】JETROが毎年240億円の予算でやっていることは、国内企業の海外進出サポート。結果して海外から日本への投資と就業者数を奪っている側面がある。
    【教育】偏差値の導入により「身の程」を定義され、それ以上の野心を持たなくなった、というのは強く同感する。中学・高校は特にそれに縛られるような雰囲気が支配的だったし、結局その枠内で頑張っていたように思う。

    ■ Todo
    実例との比較を必ず挙げるから、主張に圧倒的な説得力がある。今の私にできることは、自分の人生の野心を持って計画を立てること、子供たちにもそれを伝えていくことだと思う。

  • 日本を代表する経営者、大前研一さんが解く、これからの日本人に必要な力。
    マッキンゼーという世界を舞台にした仕事でトップを走ってきた方だからこそ、見える視点があるんだなと思いました。
    そして、日本はやっぱりぬるい環境にあるんだなと理解できます。
    というか、近いうち本当にグローバルに飲まれるんじゃないかと危機感を覚える。
    個人の時代に入った今、稼ぐ力をつけていきたいですね。

  • さすがの大前節。勉強になります。

    会社の仕事には標準化できる「定型業務」と標準化できない「非定型業務」がある。サラリーマンは定型業務を優先する癖がある。

    本気で本社機能を改革するのであれば,今日会社が誕生したと想定し,ゼロベースで組織を作り直した方が早い。松下幸之助はいつも「スクラップ・アンド・ビルド」と言っていた。つまり部分的な改修や補修ではなく全部一度壊して最新の考え方で置き換えないといけない。

    平均点の仕事をしていたら仕事はなくなる。
    誰でもできる平均点の仕事をしていたら,劣化するのみ。平均点=昨日と同じ仕事。徐々に売り上げは下がっていく(=自分の評価も下がり落第点になる)。
    仕事というのは自分でみつけて,自分なりのやり方を加えていくものである。
    客からAと指示を受けたら,A+Bの結果を出す。ここでいうBが付加価値である。
    言われたことをやるだけでは成長できない。言われるまでサボる,自分で判断できない状態。

    他人にできないことをやるのが仕事であり,誰でもできることは作業である。

    仕事を依頼するときには仕上がりのクオリティや納期を具体的に示し,サービス・レベル・アグリーメントを合意しておく必要がある。日本企業ではこれがあいまいなことが多く,アウトプットではなく時間で管理することが主流である。

    CXM(Contract XXX management):
    研究開発,設計,製造,販売,サービスを全て自前で持つのではなく,他社に外注することで効率化する企業がある。
    例)製造管理契約,販売管理契約等々

    Shaper and Shaker
    過去の延長線上にない新しいものをShapeする。固定観念をShakeする。

    グローバルリーダーの共通点:
    一番最初によく人の話を聞き,実態を分析して正しい方向性を見つけるまでは謙虚そのもので全く先入観や偏見をもたずに取り組む。そして,改革案が出てきたら,強いリーダーシップで周囲を説得して断行する。このフェーズの切り替えは3か月でやることが重要で数年かけたら意味がない。

  • 今後は更にプロ意識を持って働かねば生き残れなくなってくる。稼ぎたいのであれば自己研鑽を怠らず努力すべき。しかしゆっくりとプライベートの時間を充実させることも大切。であれば高給は臨めない。二極化が進行していくとの分析をされている。今後の労働社会の変化を予想させる一冊であった。ただタイトルにある「稼ぐ力」の付け方はいまいち学習出来なかった。

  • 大前氏は多くの著書を出版されているので...その中の数冊は拝読したが、主張されている事は一貫しておられ、文面の歯切れも良い。なぜ、今のサラリーマン(特に40代後半〜50代)に「稼ぐ力」が無いのかを正確に的確に突いておられる。
    「稼ぐ力」とは余人をもって代え難いスキルと意欲のある人が持っている力。
    なんともわかりやすい...腹に落ちるフレーズだ。

  • 「稼ぐ力」が問われる時代。当たり前かと思っていたら、実はそうではないというのが日本企業。上司が言うこと、先輩がやってきたことをそのまま同じようにやれば給料がもらえるという、今の50歳前後の人達が持っている固定観念と自分はできるという妄想を打破すべし。その為には、語学、金融、ITという3つのスキル、当たり前になるViberなどのツール、様々な日本固有の技術自体がコモディティ化(アプリ化)しているトレンドを理解するアンテナ、グローバル化にともなったコミュニケーションスキルなど。ソフトとハードスキルをしっかり身につけることが大事だ。もう一つ新たな指摘だと思ったのは、日本のホワイトカラーは仕事の定義ができないということである。そもそも我々が20世紀型の場所と時間を縛るマネジメントを強いられている原因は、間接業務が曖昧でアウトソースできず、高給取りがみんなでこうした付加価値の低い作業をしているからで、会議なども「これは非常に難しい問題で」で始まり「軽々に結論付けられない」で終わってしまうことにある。例えば意味の無い会議が多いのも、何をすればいくらもらえるかということが非常に曖昧で、出来ない人は仕事をやっている風を装う必要があるという面白い状況にあるからだ。あまりにも意識が低いと、こうしたことさえ考えなくなるだろうね。若い時には一生懸命走ることで上司の仕事の分担をしているイメージだが、これが仕事の定義として付加価値に焦点が当たり始めると、とたんに付加価値が無くなる。スキルを使って、新しい事や進んだ何かを探さなくてはならない。大前氏は、日に500本以上のニュースをインプットして、それがどんな意味を持つのか考えることに時間を割く。ニュースを追うことでトレンドも理解できているし、そこから何が起きるのか、原因は何なのか等をまっすぐに持っていて、特に大きく数字でしっかり頭に入っているのは凄いと思う。自身が持つ考え方に、大きな変化をもたらした人だ。

  • 自分で仕事を作り出す

    どうしたらこの会社を稼がせることができるか

    他の人にはできない自分だけの名刺を考える

    成功したグローバルリーダーは学習の鬼

  • 今読み直してみても示唆に富む内容だ。
    時代が変わったようで、そんなに変わっていないのかな。
    時々読み直したい。

  • 参考図書

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著者プロフィール

1943年、福岡県生まれ。早稲田大学理工学部卒業後、東京工業大学大学院原子核工学科で修士号を、マサチューセッツ工科大学大学院原子力工学科で博士号を取得。(株)日立製作所原子力開発部技師を経て、1972年、マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク入社。 以来ディレクター、日本支社長、アジア太平洋地区会長を務める。現在はビジネス・ブレークスルー大学学長を務めるとともに、世界の大企業やアジア・太平洋における国家レベルのアドバイザーとして活躍のかたわら、グローバルな視点と大胆な発想で、活発な提言を行っている。

「2018年 『勝ち組企業の「ビジネスモデル」大全 』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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