やってはいけない老後対策: 定年後貧困にならないための処方箋 (小学館新書 お 14-3)

著者 :
  • 小学館
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  • Amazon.co.jp ・本 (224ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784098253197

作品紹介・あらすじ

老後破綻しないための裏技を大公開

老後破綻という言葉を聞いて久しい。現在、生活保護受給者の半数以上が65歳以上の高齢者で、しかも年々増え続けているのが現実だ。元々、平均的なサラリーマンが一人でもらえる厚生年金は、税金や社会保険料を差し引かれると生活保護レベルと変わらないほど安い。
税金や医療費が無料になる生活保護の方がいいかもしれないくらいなのだ。そして夫婦二人世帯でなんとかギリギリやっていけるのだが、離別や死別で一人になった途端、たちまち困窮してしまう。事実、高齢者の生活保護受給世帯の9割が単身者なのだ。
さらに公的年金だけでは生活はギリギリにもかかわらず、今後は減らされる一方になることがすでに決まっている。「定年時に3000万円の貯蓄が必要」などともいわれるが、用意できる人などごく一部だけだ。定年時に住宅ローンが残っていたり、子どもの教育費がかかるような人は老後のための貯蓄などできるわけもない。それでは、いったいどうすればいいのか。生活をダウンサイジングさせておくことに加えて、ありとあらゆる手段を使って、節税した上で「自分年金」を増やしていくしかない。元国税調査官が、法律スレスレのテクニックを伝授する。

【編集担当からのおすすめ情報】
著者の大村さんは元国税調査官という経歴を持つ税金のプロフェッショナルです。節税はもちろん、いかにすれば将来年金をたくさんもらえるかをやさしく解説してくれます。老後対策は早く始めて損はありません。定年が見えてきた人はもちろん、30代、40代の若い層も必読です。

感想・レビュー・書評

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  • 2020.1.13読了

    こういう類いの本はたくさん有るけど良心的な方かな?今まで目を背けてたけど、ちゃんと向き合わなきゃなぁ。

  • ●携帯代、パソコン代、書籍代は、絶対会社の経費にする。
    「情報収集」にあたるので、通信関係費。

    ●国民年金基金のiDecoとの違い
    終身年金
    運用指示の必要無し

  • 第1章 公的年金だけでは、まともな老後は送れない(「定年時に3000万円の貯蓄が必要」の根拠/年金を目減りさせる「マクロ経済スライド」方式 ほか)/第2章 定年退職を迎えたら(退職金のもらい方は一時金の方が得/再就職して給料が激減しても国から最大15%が補填される ほか)/第3章 年金不足分は投資よりプチ起業で補おう(元プロの証券マンでも株の売買益を狙って大失敗/売買益ではなく配当目的に長期保有しよう ほか)/第4章 リタイア後の住居で最後が決まる(持ち家の人は老後に得をする/定年後の移住先は国民健康保険料や助成金も考慮せよ ほか)/第5章 賢い年金のもらい方と相続対策(繰り下げ受給で年金が78万円から110万円にまで増える/年金は遅くもらうほど節税になる ほか)

  • 2022.03.12 朝活読書サロンで紹介を受ける。著者は元税務署員。現役の時の70%の生活費。車を手放す。金。フランチャイズはNG。

  • 色々税については為になるが、個人年金は複利の考えがなかった。

  • 2021/03/02:読了
     新書サイズで、良くまとまっていて、い本だとは思うが、目新しい情報はなかった。

  • 元税務官の大村大次郎氏による、老後の資金対策についての一冊。

    中々簡単にはできないこともあるが、それも含めて参考になった。

  • こちらもやはり基本的な事項が多い内容でした。大まかな概要は理解出来ますが、正確には税理士に個別に相談ですね!

  • 「やってはいけない」とありながら提案する内容は
    「こうした方がいい」というものが多かった気が
    しましたが、国税局出身の著者の提言だけあって、
    肝に銘じるべきアドバイスは役に立ちます。

    最後に「これだけは本当にやってはいけない」と
    痛切に挙げている事柄は「なるほどなあ」と、
    これが一番言いたかったことに違いないと納得する
    内容でした。

  • 老後2,000問題も有り、興味深く読めた。
    色々記事を読んでいるが、まだ吸収しないといけない知識は大分ありそう。

    購入する。

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著者プロフィール

1960年生まれ、大阪府出身。
元国税調査官。主に法人税担当調査官として10年間国税庁に勤務。
現在は経営コンサルタントの傍ら、ビジネス・税金関係の執筆を行なっている。フジテレビドラマ「マルサ!!」監修。著書に『脱税のススメ』シリーズ(彩図社)、『完全図解版 税務署対策最強マニュアル』(ビジネス社)、『サラリーマンのための起業の教科書』(小学館)などがある。

「2023年 『正しい脱税』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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