韓国人、韓国を叱る 日韓歴史問題の新証言者たち (小学館新書)

  • 小学館 (2020年4月2日発売)
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Amazon.co.jp ・本 (240ページ) / ISBN・EAN: 9784098253692

作品紹介・あらすじ

『反日種族主義』著者らが憂国の声を上げた

気鋭の日本人ジャ-ナリストが、文在寅政権の反日路線に異を唱える識者らを次々と取材。実名証言で浮かび上がっていたのは、知られざる韓国人の本音と実態だった。
経済学者は「このまま日本との対立を続けると韓国経済は滅びるかもしれない」と警告し、元慰安婦支援活動家は「慰安婦問題は金儲けになってしまった」と嘆き、徴用工被害者団体代表は、「金を出すべきは日本ではなく韓国政府だ」と訴える。そして著者は、元徴用工の証言に辿り着く。彼らは本当に日本からの賠償を望んでいるのか……。
数々の証言からは、歴史の闇も見えてくる。元米軍慰安婦は「なぜ日本軍慰安婦だけが」と嘆き、ベトナム戦争犯罪を追及した記者は「韓国軍は何をしたか」と問い、脱北作家は「大統領は脱北者を見捨てた」と告発する。そしてベストセラー『反日種族主義』の著者は、「塩酸をばらまくぞ」と脅され、ツバを吐きかけられるなどの圧力に遭いながら、「歴史を正すための戦いをする」と決意するのだ。
日本と韓国が対立を乗り越えるために、彼らの声を埋もれさせてはいけない。

【編集担当からのおすすめ情報】
『週刊文春』の記者時代に韓国の米軍慰安婦の存在を明らかにし、フリー転身後は『週刊ポスト』で 日韓問題の告発レポートを数々執筆してきた気鋭のジャーナリストによる初の著作です。日韓問題で置き去りにされてきた、政府とは違う「韓国人自身の声」は、日本人にとっての”反日韓国”のイメージを変えることにもつながるでしょう。

感想・レビュー・書評

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  • トランプの手法の「非を認めない」「つねに攻撃」を思い出させる、韓国の政府・市民団体・メディアの反日対応。ひどいのは日本からの賠償金を被害者に渡さずに、漢江の奇跡という経済活動に使ったり、市民団体の上層部が私腹を肥やしたりと、やりたい放題が描かれている。その根底には統一教会同様、日本には何を言っても、日本人からむしり取っても大丈夫。メディア、世論はついてくると言う意識が根差している。しかし、本当に考えなければならないのは、問題になっているすべての悲惨な状況は、第二次大戦、朝鮮戦争、ベトナム戦争という戦争が引き起こしたものだと言うこと。戦争は普通の人を狂気にする。新たな被害者を生まないためにも、戦争はしてはいけない。真実を見つめて、良き隣人になることを願う。

  • 隣国とのいろんな問題について、隣国人の、生の声を聞く。
    叱る、と言うタイトル通り、隣国の動きに対して批判的な声を拾っている。報道される隣国の、大勢とは違う声があると言うそれはそうなのだろうなと思う。
    ただ、根っこの、被害者であり救済されるべきだ、という考えは変わらない。

    なんかその辺がやっぱり違うと感じた。

    まあ、この国の、ネロナムブルな面も、基地村とかベトナム戦の話とか思いっきり記述されてるのはいいね。どう答えるんだろうね。

    答える気がないところが隣国だけどね。

  • ●年間800万人近くが日本に旅行しているのに、韓国国内では日本が嫌いと言う。本音は違うとしか思いません。
    ●いわゆる従軍慰安婦問題とは、戦時中に日本軍将校への相手をした慰安婦をめぐり、韓国や国際機関、元慰安婦など日本政府に謝罪や賠償などを求めている1連の問題を指す。1993年に発表した調査報告などによると、将兵の性犯罪や性病の広がりを防ぐため、軍の要請によって、主として民間業者が占領地などで慰安所を経営した。慰安婦たちは慰安所で対価を得て従事していたが、戦地では外出制限などもあって不自由な生活を強いられた。当時は、国内でも売春を合法的に認め、公的に管理する「公娼制度」が存在した。貧しさからの「身売り」と言う悲劇もあった。慰安婦制度は、いわば「公娼の戦地版」と言う側面がある。ただ慰安婦は軍組織に所属する「軍属」ではない。当時従軍画家、従軍記者、と言う表現はあっても「従軍慰安婦」と言う呼び名はなかった。このため、政府は「いわゆる従軍慰安婦」と表現している。
    ●2004年13人の元慰安婦は、挺対協やナヌムの家に対して、募金活動やデモの禁止の裁判を起こした。文在寅が「被害者の声を無視していた」と語ったのは、実は被害者の声を指していたのではなく「市民団体の声」なのだ。
    ●釜山もソウルと並び反日運動の拠点となっている。
    ●挺対協は行き着くところまで行ってしまった。本当は詳細な記録や証拠を残す仕事をしなくてはいけないのに、それらを疎かにしている。
    ●米軍慰安婦とは、1960〜80年代に在韓米軍維持のために政府が管理していた慰安所で働いていた人をさす。
    ●韓国軍が犯した事実を直視する事は、韓国が極端な国粋主義に走らないためのブレーキ役を果たすはずです。お互いの過去を正直に見つめ直すと言うプロセスを経てこそ、韓国と日本は「普遍的な人権問題」として歴史問題の議論を始めることができるのではないでしょうか。
    ●戦争がある限り「歴史問題」はどの国も抱え得る。韓国もまた戦争加害者であるからだ。

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