縮んで勝つ 人口減少日本の活路 (小学館新書 477)

  • 小学館 (2024年8月1日発売)
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  • 本 ・本 (244ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784098254774

作品紹介・あらすじ

発売即重版! ベストセラー著者の最新提言

「直近5年間の出生数は毎年4.54%ずつ減少」──。このペースで減り続ければ、日本人人口は50年で半減、100年後に8割減となってしまう。もはや少子化を止めることはできず、日本社会の激変は避けられない。“不都合な現実”に対し、われわれはどうすべきか。

〈日本社会が目に見えて崩壊を始めている。要因は、言うまでもなく人口減少だ。
ところが、政府も地方自治体も対応がことごとく後手に回っている。的を射ていない対策が幅を利かせ、効果が表れるどころか、むしろ状況を悪化させる政策も目につく。
もはや、日本の人口減少は止めようがない。100年もすれば日本人は8割近くも減る。本来、政府が取るべき政策は、この不都合な現実を受け入れ、人口が減ることを前提として社会を作り直すことである。
日本という国家が残るか消えるかの瀬戸際にあるのだ。われわれは大一番に打って出るしかない。〉
(「はじめに」より抜粋)

答えは、人口減少を前提とした社会への作り替えだ──。

独自の分析で四半世紀前から警鐘を鳴らし続けてきた人口問題の第一人者が「縮んで勝つ」という“日本の活路”を緊急提言する。

【編集担当からのおすすめ情報】
「合計特殊出生率1.20」「東京都は0.99」「出生数72.7万人」……急激な人口減少を象徴する統計が次々と公表されています。

著者の河合氏は、それらの最新統計をもとに新たな傾向を読み解き、独自の分析を加えて、“未来”を予見しようと試みます。そのキーナンバーの1つが、「出生数マイナス4.54%」です。この激減ペースが続いていくと、日本はいったいどんな社会になるのか──。その“不都合な現実”が、本書で明らかにされています。

ベストセラー『未来の年表』シリーズ著者によるこの最新刊を読まずして、これからの人口減少・地方再生問題は語れません。全国民必読の1冊です。

感想・レビュー・書評

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  • #読みたい本

    僕が生まれた1962年の人口はほぼ1億、現人口が1億切るのは2055年。人口は同じでも生産年齢人口(15〜64歳)は、1962年が約7,500万、2055年は約5,000万で人口の半分が非生産年齢。活路はどこにあるのだろう

    #縮んで勝つ: 人口減少日本の活路
    #河合雅司
    24/8/1出版
    https://amzn.to/3Wm70cA

  • この新書を思いっきり要約すれば、、、

    日本の人口減少はもう避けられない。
    移民に頼っても無駄、女性を働きやすくして、
    道州制を引いて地域単位で成長しよう。
    企業は生産性を上げよう。海外にも出よう。

    ってなとこか。
    言ってることは道州制だけど、その言葉を使わなかったところを見ると、
    著者は大前研一さんの弟子ではないな。
    人口減少により起こるであろう悲惨な日本の未来をこれでもかと提示しているわりに、
    解決策はプアな気がした。というか、これしか書けないだろうな。

    私は人口を増やす政策もまだありうるような気もするんだけど、、、
    安心して若い夫婦が3人以上の子を産む政策。

    広い家、適切な労働時間、通勤時間、家事時間、
    子育てに関する費用の無償化、つまりベーシックサービスの導入。

    ・・・これを実現するためには、

    東京一極集中をやめ、
    地方企業が競争力、付加価値の高い製品を作る、

    ことが必要、、、
    あ。結局著者の解決策と近くなる。

    ついでに戸籍法をなくし、夫婦別姓は当たり前にするどころか、
    結婚していなくても当たり前に子が産めるようにする、
    憲法や法律を改正して同性婚を認める。

    的な環境も大事だと思うね。

    今話題の国民民主党の103万円の壁、
    本丸は130万円の壁のはず。立憲民主の言う通り。
    パートでも何でも存分に働けるようにしないと、
    労働力が足りるはずがない。
    年金受給者の労働も同じだね。月50万稼ぐと年金がもらえない。
    そりゃないよ、だ。


    それと、農業。
    日本の農業をずたずたにしてきたのは間違いなくアメリカ。
    アメリカの属国でいる以上は農業は立ち直れない。
    ここからだよな、、、

    結局、すべての政治の無策が少子化につながるんだよね。
    当然か。
    そうして滅びていく、、、
    反転させたい!

    著者のように、人口減少を前提に、とは素直に受け入れられない。



    はじめに──人口減少を前提として未来を創造しよう

    第1部 100年で日本人8割減

    第2部 見えてきた日本崩壊の予兆 

    「線路」を残して「住民」消える
    ──赤字ローカル線“延命策”の末路
    路線バス廃止で各地が“陸の孤島”へ
    ──地価下落、高齢者は足止め
    地方空港は開店休業?
    ──パイロット不足で飛行機が飛ばなくなる日
    「空気」を運ぶトラック運転手の悲哀
    ──人手不足による「物流崩壊」のウラ事情
    本日も「空っぽの郵便ポスト」を確認中
    ──ユニバーサルサービス維持へ“現場はつらいよ”
    水道料金は平均5割アップへ
    ──「地方ほど生活費が高くつく」現実
    学び舎は遠くになりにけり
    ──小中学校統合後に「20キロ以上通学」の子が1割
    東大生がそっぽを向いた
    ──「官邸主導」が招いたキャリア官僚離れ
    出生数ゼロ自治体は職員の「なり手」なし
    ──「安定した勤務先」で起きている“真の地方消滅”
    「議員報酬の低さが原因」という勘違い
    ──地方選挙で「立候補者不足」が拡大中
    空き家解消で「地方」を襲う不幸な未来
    ──移住促進で“ポツンと5軒家”をつくってはいけない
    「2つの老い」が生み出す“高齢住宅難民”
    ──老朽化マンションの住民が迫られる「厳しい現実」
    日本を襲う飢餓クライシス
    ──「20年後に農業従事者8割減」という悲惨な未来
    「買い物難民」5人に1人は東京圏
    ──食品スーパー撤退で老後の“サバイバル戦”勃発
    医学部の定員増が“医師不足”を生み出す皮肉
    ──医師偏在を引き起こす「患者不足」
    「全世代社会保障」という幻想
    ──就職氷河期世代の高齢化で困窮世帯が激増

    第3部 人口減少を逆手に取る

    【第1の活路】外国人依存から脱却せよ
    ──量的拡大という「成功体験」を否定する──
    【第2の活路】女性を「安い労働力」から「戦力」に転換せよ
    ──労働集約型ビジネスモデルは続かない──
    【第3の活路】「従業員1人あたりの利益」を経営目標とせよ
    ──生産性向上で個々の「稼ぐ力」をアップさせる──
    【第4の活路】商品を高付加価値化せよ
    ──「薄利多売」型のモデルは通用しなくなる
    【第5の活路】中小企業も独自に海外へ進出せよ
    ──日本ならではの“キラーコンテンツ”を輸出する──
    【第6の活路】全国に30万人規模の「独立国」を構築せよ
    ──地方自治体の単位で物事を捉えない──
    【第7の活路】「地域」を戦略的に縮めよ
    ──「人口集積の二層化」という勝ち残り策──

    おわりに──「次なる一歩」に向けて

  • 問題が山積していることは理解出来るが未来に向かっての提言はやや弱い気がする。理解出来る所もあるがちょっとだけ違うなと思う所もあったりした、しかしながら多様な考えを集結しないとこの人口減を乗り切ることは出来ないと思う。

  • 日本の人口減少がいかにヤバいのかとてもよくまとめられている。色々な分野を取り上げているので気になるところだけ読むのも良いと思う。
    具体的な対策の提示を試みているのも素晴らしいが、こたらの内容は薄く感じた。では対案があるかと言えばそんなはずもなく、それだけ事態は深刻ということかもしれない。

  • 2025.01.15 『未来の年表』河合雅司氏の新著。

  • 人口減少という問題をそろそろ自分事として捉える必要があるのではないでしょうか。現代の上がりまくった生活水準(例えば、24時間空いているコンビニ、すぐ来る通販、定時に来る電車…)が人手不足という理由で成立しなくなる未来が近くに来ています。

    だからって子供を産まない人は非国民だとは言い過ぎだと思うけど、それは個人の自由に委ねるべきだとは思うけど、人口減少というメガトレンドに合わせた動きは各自行うべきでしょう。

  • 【学び】人口減少のリスクについては嫌と言うほど理解できた。
    【実践】あまり実践できることがないかも。。

    •人口減少社会の真の問題は働き手不足だけではなく、むしろ消費者の減少だ。
    •トラックの積載率は40%。競争から協議へ。
    •質的成長へ

  • 付加価値型にとか、人の生産性あげるとか、もう何十年言ってるんだろう。働きたい人がこれだけいるのに人手不足とか、若くないと採用しないとか、企業側のやり方は変えないままでゆっくりと死んでいってもらえばいいのだけれど。押さえつけないでくれればそれでいい。
    食料の買い負けと農業者の減少それでも新規就農も移住も慣習で縛る農村。筆者は地域ごとの人口集約を提案している。薄利多売せざるを得ない事業は社会貢献として一人当たり付加価値の高い事業とバンドルで残す。30万人生活圏。二地域居住で集約する際に、共助を条件に移住者を優遇する。
    無理があるのが当たり前なんだけどなかなかそういう風には受け取ってもらえないだろうなあ。

  • そろそろ在り来たり気味かも

  • 今すぐ自分ができることの具体的なイメージはまだ持てていませんが、急激な人口減少を想定した対応が必要であることはよくわかりました。

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著者プロフィール

1963年、名古屋市生まれの作家・ジャーナリスト。人口減少対策総合研究所理事長、高知大学客員教授、大正大学客員教授、産経新聞社客員論説委員のほか、厚労省や人事院など政府の有識者会議委員も務める。中央大学卒業。2014年の「ファイザー医学記事賞」大賞をはじめ受賞多数。主な著書にはベストセラーの『未来の年表』『未来の年表2』『未来の地図帳』『未来のドリル』(いずれも講談社現代新書)のほか、『日本の少子化 百年の迷走』(新潮選書)などがある。


「2022年 『未来の年表 業界大変化 瀬戸際の日本で起きること』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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