稼ぐまちが地方を変える 誰も言わなかった10の鉄則 (NHK出版新書)

著者 :
  • NHK出版
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  • Amazon.co.jp ・本 (208ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784140884607

作品紹介・あらすじ

人口減少社会でも、経営者視点でまちを見直せば地方は再生する!補助金頼りで利益を生まないスローガンだけの「地方創生」はもう終わった。小さくても確実に稼ぐ「まち会社」をつくり、民間から地域を変えよう!まちおこし業界の風雲児が、心構えから具体的な事業のつくり方、回し方まで、これからの時代を生き抜く「10の鉄則」として初公開。自らまちを変えようとする仲間に向け、想いと知恵のすべてを吐露します。

感想・レビュー・書評

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  • 新しい事に挑戦する時には、少人数で小さく始めるフットワークの軽さと、リスクに尻込みせず思い立ったら即実行のスピード、自分たちで変えたいという当事者意識が重要。まちづくりに限らず自分の仕事や様々な事に対する姿勢に応用できると思った。悩んでばかりでいたずらに時間が過ぎる事が多いので耳が痛かったが、身の回りの不満に愚痴を言うのではなく、まずはできる事から改善してみようと思った。

  • まちづくりに携わる人の必読書。
    地方自治体の頭がお堅い方々に配りたい。
    いや、行政に携わる人間全員に課題図書に指定して読ませたい。たぶん、頭が痛くなって読みたくないはずw

  • 地方に強い興味があったわけではなかったが、得られるものが多く、面白い本だった。初めて読んだ木下斉さんの本。
    初めての事業での苦しみ、コスト削減による投資資本の捻出方法、まちづくり=事業を軌道に乗せるための10の鉄則、成功した事業の具体例について書かれている。まちづくりについて学びたい人というよりむしろ、自分で事業を起こしたい人に勧めたくなる一冊だ。

    印象に残ったところメモ。
    ・誰にも悪意がなくても、お金による支援というのは、相手を一気に蝕む。
    →発展途上国への資金援助、子どもの過保護、過剰な支援がうまくいかない理由を説明していると思った。
    ・自分で考え、決めたことなら本気になり、たとえうまくいかない場合でも、軌道修正も撤退も自分で決断できる。
    ・重要なのは、システムをつくり上げたり、必要に応じて臨機応変に組み替えたりすること。
    →全体のお金、ものの収支が見えていると、システムを作ることが行いやすくなるように感じた。
    ・言い訳をせず、できることから始める。
    ・見方をかえれば、早めに見切ることは、「下手な鉄砲数打ちゃ当たる」ということでもある。

  •  仕事に少し関係があるため読んでみた。事例収集していた時に知った事例もちらほら。色とりどりの付箋を使って意見を吸い上げるワークショップはただの自己満足と切り捨てられており、うっすら思っていたことが指摘されてスッキリした。
     地域活性化・まちおこしは行政に丸投げせず、民間で小さく始めて好循環を促す、とあり意外に思った。官民連携で上手くバランスを取り、補助金に頼らず、まずやってみようというスタンスは、私の仕事には直接活かされないものの、読みものとしては楽しく読めた。

  • 突きつけられるものがある。
    行政に必要なのは、補助金をとって分配することじゃなく、活力を生み出すためにルールを見直したり、地域とのつながりを活かして下支えすること。

    「やりたい」なら実行に移せ!

    まちづくりをやりたいなら、地主を巻き込むべし。魅力的なまちができ、地価が上昇することが地主にとっては望ましいこと。
    それくらい合理的に考えないとな。
    カネを出さないと覚悟をしない。

    まちづくりを成功させる「10の鉄則」は、他のことにも共通するのでメモ。

    ・小さく初めよ
    ・補助金を当てにするな
    ・「一蓮托生」のパートナーを見つけよう
     -まずは二、三人の仲間で十分
    ・「全員の合意」は必要ない
    ・「先回り営業」で確実に回収
     -まちの未来に必要なテナント
     -再投資のサイクル
    ・「利益率」にとことんこだわれ
    ・「稼ぎ」を流出さるな
    ・撤退ラインは最初に決めておけ
    ・「お金」のルールは厳格に

  • 地方人らしく地方創生に関わりたいとの思いから購入。筆者の木下さんのアツイ思いに引っ張られる。
    一般企業にも当てはまる鉄則が多く、またモチベーションを上げたい時に読もう。

    ・小さく始めて大きく育てる
    ・経済原理を踏まえながら社会的課題解決につなげる
    ・あたたかい街、心が通い合う街はきれいごと。稼がなければ衰退する
    ・全員の合意は不要、決めるのは事業者自身。回答を求めるのは無責任
    ・施設建設は公共性と市場性が一致していることが大事
    ・自分たちに必要なものは自分たちで作るという自立した姿勢が必要

  • 書かれている内容は、まったくそのとおりだと思う。
    補助金に頼ったさまざまな事業の実態、それに関わる人々の考えや動き、その結果どうなるかは、ここで描かれている通り。

    国や地方自治体には、産業活性化や地域活性化の助成制度が山ほどあるが、成功したものがどれだけあるのだろう。
    ビジネスモデルを作るといいながら、補助金が切れたら事業はおしまい。
    そういうのが大半ではなかろうか。

    本書を読むと、そもそもそういうやり方では、地域の振興も産業の創出も無理だと分かる。
    自前でビジネスを立ち上げる覚悟がないところでは、活性化もクソもない。
    その当たり前のことを、はっきりと伝えてくれる。

  • 民間には高い公共意識、行政には高い経営意識が求められている。縮小社会においては自治体も小さくしていって民間に任せていくべき。

  • 「地方創生」という言葉が出回るようになり、地域を地域のチカラで経済を回せるようにできるようにするのはこれから欠かせなくなる。「私はまちづくりのトップランナーだ」と言う人であっても意外に行政からの補助金ありきでプランしてしまう中、まちづくりに稼ぐ仕組みをどのようにして取り込むか、著者の経験を持って捉えた本。

  • 不動産オーナーが中心となって進める。
    物件を閉めたままにしているのはその不動産オーナーの生活に余裕がある証拠。
    当事者意識をもって行うのが大事。

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著者プロフィール

木下斉
1982年生まれ。高校在学時からまちづくり事業に取り組み、00年に全国商店街による共同出資会社を設立、同年「IT革命」で新語流行語大賞を受賞。早稲田大学政治経済学部政治学科卒業、一橋大学大学院商学研究科修士課程修了。08年に設立した熊本城東マネジメント株式会社をはじめ全国各地のまちづくり会社役員を兼務し、09年には全国各地の事業型まちづくり組織の連携と政策提言を行うために一般社団法人エリア・イノベーション・アライアンスを設立。15年から都市経営プロフェッショナルスクールを東北芸術工科大学、公民連携事業機構等と設立し、既に350名を超える卒業生を輩出。20年には北海道の新時代に向けた「えぞ財団」を仲間と共に発足している。また内閣府地域活性化伝道師等の政府アドバイザーも務める。著書『稼ぐまちが地方を変える』『凡人のための地域再生入門』『地方創生大全』等多数。

「2021年 『まちづくり幻想』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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