100年予測―世界最強のインテリジェンス企業が示す未来覇権地図

  • 早川書房
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  • Amazon.co.jp ・本 (381ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784152090744

作品紹介・あらすじ

「影のCIA」と呼ばれる情報機関ストラトフォーの創立者でCEOをつとめる政治アナリスト・フリードマンが予想する衝撃のこれからの世界は…。地政学の手法を駆使してフリードマンが見通す未来は、一見荒唐無稽に感じられても合理的で、的確な洞察力を感じさせる。示唆に富む未来覇権地図がここに描かれている。

感想・レビュー・書評

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  • 地政学という手法を用いて世界の未来を予測した本。
    日本は2050年に月からアメリカに戦争を仕掛ける運命にあるそうです。
    というような話が、なぜそうなるのかの説明つきで書かれているので読み応えがありました。
    地政学というのがなんなのかも最初に解説してくれていて面白いです。

  • 近年のロシアの動きは色々あったので、地政学を知らない人や興味がなかった人でも、このタイミングで読むのは頭に入りやすくて良いのではないかと思う。ただ、このタイミングで読むと、当たっているか当たっていないかではなく、プロセスが大事ということを書いていても、結局当たっているか当たっていないかに視点を当ててしまいそうになる人が多いかもしれない。
    本書では、ロシアに限らずなぜその国がそういう動きをするのか、というのが経済地理政治等色んな視点から考えられているので、ニュースを見るだけではどうしても偏ってしまいがちな思考を多少はフラットに戻してくれそう。
    筆者の書いている考えや予測が全て正しいわけでも今後必ずしもそうなるというわけではないと思いながら読んでいたので、様々な国について考える時には、自分で調べて考えた事と本書で何が違ったのかを比べて、出た相違点はまた調べ直すきっかけになったので勉強として役立った。

  • 今後100年の間に起こる世界の出来事を
    「影のCIA(笑)」と呼ばれる企業ストラトフォーの社員が書いた本です。
    日本は、今後2050年にまたアメリカの覇権に挑戦するという展開があるから読み進めるのが楽しかったです。
    宇宙戦争シーンは荒唐無稽に感じられたけど、監視衛星の発展を見るとあながち無いとも言い切れないなぁ。

  • 書評はブログに書きました。
    https://dark-pla.net/?p=3239

  • ロシアに関して、第6章 2020年のロシアで論じている。(p.182)「ロシアは1917年に崩壊し、1991年に再び崩壊した。そしてこの国の軍隊は、2020年を少し過ぎた頃に、いまひとたび崩壊するのである。」。本書の原著の出版は2009年。

  • 2009年以前に未来の国際情勢を予測した本。答え合わせのつもりで中国の予想の章を読み直した。

    これを読むと習近平はうまく国民をコントロールできていると思える。国際貿易は海岸沿いと内陸での格差は依然としてあるのだろうけれど、不満が爆発するほどにはなっていない。地政学的に「島国」である問題は一帯一路で何とかしようとしている。強国でいるためには海軍を増強しなければならないというのは、海軍に限らず、軍事費は2500億ドルでアメリカの1/3ではあるが、堂々の世界2位。

    一方で日本が外国人移民を受け入れないなど、外国人にとって住みやすい国でなくなり、再度中国に労働力を求めると言う予想はハズレと言い切っていいだろう。

    この手の予想本の答え合わせをするのは楽しい。2001年宇宙の旅、2010年宇宙の旅、ドラえもんなどの作品を時間が過ぎてから見るのと同じ感じ。

    2022/12/30追記
    さらにもう一度読み直した。第5章2020年の中国、第6章2020年のロシア、第11章世界戦争。特にロシアについてどう予想されていたかを読んだ。技術より資源に力を入れて経済を立て直すこと、資源で儲けたお金を軍備にあてて2020年頃にまた戦争を起こすこと、などは正解。この予想の中ではウクライナはもっとあっさりとロシア側に寄る予想で、今のように戦争すること、さらにこんなに長期化することなどまったく考えられていなかった。コーカサス地方ではもっとトルコが強くなるような予想だったがそうでもない。フェールガスを採る技術が開発されて産油国の勢力図が変わることも予想されてはなかった大きな変化か?中国についてはこの著者の希望的なものもあるかもしれないが、中国の経済成長はもっと早くに鈍化してバブルが弾け、国内が混乱して分裂するような予想だったが、現時点でまだ成長は続いており、習近平が異例の3期目の続投をしている。日本のGDPが21世紀中は2位のままと予想してくれていたが、残念ながらあっさりと中国に抜かれている。

  • 偏愛が盲目となり外れ過ぎ、会社の評判も危ういか

  • 今後100年の覇権国の動向を予測するという大胆な内容。現在持て囃されている中国やBRICsの新興国、オーストラリアや南アのような資源国はほとんど登場しない。 著者は地政学というツールを使って将来を予測している。地政学的視点からするとこの先100年も引き続きアメリカが覇権国となるという。、

  • 発売から10年も経ち、ちょっと検索するとすでに続編も出ている中、賞味期限切れ感はあるが、読破。筆者が言う様に確かに20年ごとに世界が大きく変わってきたことから、起こりうる未来の一つとしての要素が詰まっているのかもしれないが、年度が先に行けば行くほど、現時点から想像しづらいからというより、単純にファンタジー感が増している感じがしてしまうのは致し方ないか。。ただし筆者が根拠とする理由を過去の歴史にあてはめて語るとき、確かにと思わせる理屈となっている。

    地政学というものをベースにそれぞれの国が意思決定をするというロジックで書かれているが、ちょっと日本を買いかぶり過ぎかな。。地政学的に合理的であったとしても、文化的にその選択肢は選びづらいという事もあるのでは?と思わなくもない。

    筆者はトルコ、ポーランド、メキシコが今後世界史の上で重要になると見ているようだ。

    P.12
    ある意味、未来について唯一確信をもって言えるのは、そこでは常識が通用しないということだけだ。魔法の様な二〇年周期など存在しない。歴史のパターンは、単純な力に支配されてなどいない。歴史上のどの瞬間にこの上なく永続的で支配的と思われたことも、信じられないほどの速さで変わり得る。時代は移りゆくものだ。

    P.23
    地政学とは、世界について考え、将来のできごとを予測するための手法をいう。経済学には「見えざる手」という概念がある。人間の利己的なその場しのぎの行動がアダム・スミスの言う「国の富」を増大させるという考え方だ。地政学は見えざる手の概念を、国家をはじめとする国際舞台の主体の行動に当てはめる。国家やその指導者たちによる短期的な自己利益の追求が、国富とはいかないまでも、すくなくとも予測可能な行動をもたらすため、結果として将来の国際システムのあり方が予測可能になると考える。

    P.24
    国家を構成する数千万、数億の人たちは、現実という制約の中で動いている。かれらの中から出てくる指導者は、不合理であれば指導者になれたはずがない。数千万人のトップに上りつめるなど、愚か者にはそうそうできないことだ。指導者はメニューにある次の一手を理解し、それを完璧でなくとも、少なくともそつなく実行する。もちろん時には名手がやってきて、思わず息を呑むような意外な手を打って成功することもある。だが統治行為とはほとんどの場合、必要かつ論理的な次の行ってを実行に移すことにすぎない。国の外交政策を運営する政治家も、同じ理屈で行動する。指導者が亡くなり交代しても、次の指導者は前任者のやっていたことをそのまま踏襲することが多い。

    P.25
    確かに指導者は過ちを犯すものだ。だが注意深く検証してみると、愚かな過ちはほとんどないことが分かる。むしろ行きがかり上、やむなく犯した過ちであることが多い。誰しも自分なら、あるいは自分の期待する候補者なら、あれほど愚かな行動を取ったはずがないと思うものだが、実際にはそうはいかない。(中略)
    政治家が自由意志で行動できることなどまずない。政治家の行動は状況によって決定され、政策は現実への対応でしかない。ごく狭い範囲で考えれば、政治的決定が状況を大きく左右する場合もある。だがアイスランドの指導者がどれほど優秀であっても、自国を世界の主要国にすることはできないし、ローマ帝国全盛期の指導者は、どれほど愚かでであってもローマの基本的な力を損なうことはなかった。地政学が問題とするのは物事の善悪ではないし、政治家の美徳や悪徳でも、外国の政策論争でもない。地政学が扱うのは、国家や人間に制約を課し、特定の方法で行動するように仕向ける、非人格的な大きな力なのだ。

    P.32
    アメリカの巨大な経済規模を考えると、その人口密度が依然として国際水準より低いことは興味深い。世界全体の人口密度は一平方キロメートルあたり四九人である。日本の人口密度が同三三八人、ドイツが二三〇人であるのに対し、アメリカはわずか三一人に過ぎない。

    P.42
    アメリカとソ連の対立、いわゆる冷戦は、本当の意味での地球規模の紛争だった。端的に言えば冷戦は、荒廃したヨーロッパ帝国の継承者を決める戦いだった。米ソのどちらもが強大な軍事力を有していたが、アメリカには本質的な強みがあった。ソ連が巨大ではあるが事実上の内陸国だったのに対し、アメリカはほぼ同等の規模を持ちながら、世界中の海洋に容易に出ることができた。ソ連は相手を封じ込めることができなかったが、アメリカには当然それができた。そしてアメリカが取ったのが、まだにその戦略だった。

    P.54
    実際、旧ソ連と国境を接していた国々の中で、最も人工的な国がユーゴスラビアだった。ユーゴスラビアは国民国家ではなく、互いに敵意を持つ多様な国、民族、宗教から成る地域だった。第一次世界大戦の戦勝国が作り上げたユーゴスラビアは、さながらヨーロッパの最もたちの悪い敵対関係を閉じ込めた檻のようだった。バルカン半島における戦争を回避するためには、統一体を作り、その中にすべてを一つの国家としてまとめるべきだというのが、戦勝国の理論だった。理論としては興味をそそるものだった。しかしその所産であるユーゴスラビアは、古代の征服者たちによって残され、異質なアイデンティティにいまだ固執する、化石化した諸国が掘り起こされた発掘現場だった。

    P.73
    戦略目標を組織的に達成したアメリカは、ユーラシアに強国を存在させないという、究極の目標を持っていた。しかしこの目標は矛盾をはらんでいた。介入の狙いはー政治的にどのように喧伝されようとー何かを達成することではなく、そしすることにあった。アメリカが目指したのは地域を安定させることではなく、不安定に陥れることだったのだ。

    P.80
    オサマ・ビン・ラディンは、二〇〇二年に書いた「アメリカへの手紙」の中で、次のように述べている。「お前たちは、女性をまるで消費財であるかのように搾取し、まるで顧客に購入を呼びかける宣伝道具であるかのように利用する。そんな国だ。女性を使って乗客や観光客、よそ者たちにサービスを提供し、もうけを増やしている。それでいて、女性解放を支持するなどとぶちあげるのだ」。
    この引用が示すように、アルカイダが戦いの大義として掲げているのは、伝統的な家族間である。それはかれらの計画の中の、些細な一部分などではなく、その中核をなしている。伝統的家族制度は、明確に定義づけされたいくつかの原則を中心に成り立っている。第一に、家族は女性の聖域であり、家族街の生活は男性の領分である。第二に、性は家族内、家庭内にとどめられるべきもので、婚姻外、家庭外のセックスは許されない。社会に進出する女性は、家庭の外にいるというだけで婚外交渉を即している。第三に、女性の主な務めは出産と次世代の教育である。したがって家族と社会の一貫性を保つために、女性を厳しく律しなければならない。興味深いことに、すべてが女性に関わることであり、ビン・ラディんの手紙はまさにこのことをはっきり強調している。かれがアメリカを嫌うのは、アメリカがまったく異質の女性観や家族観を喧伝しているからにほかならない。

    P.120
    ヨーロッパをアメリカや中国のような一つの統一体として扱うことは実情にそぐわない。ヨーロッパは第二次世界大戦、冷戦、そして帝国喪失の戦争神経症からまだ立ち直れずにいる、国民国家の集合体なのだ。どの国もきわめて偏狭で、自国の利益に基づいて取るべき地政学的行動を決定する。また世界とのつきあいではなく、ヨーロッパ諸国同士のつきあいに重きを置いている。この意味でヨーロッパは、一つの大国というよりは、むしろラテンアメリカに近い行動を取る。たとえばラテンアメリカのブラジルとアルゼンチンは、世界に対して限られた影響力しか持たないことを自覚し、ニコ区間の関係を主な関心事としている。

    P.128
    一人あたりの国民所得は確かに重要だ。だが国際的な影響力にとっては、経済全体の規模の方がより一層重要である。貧困は確かに問題だが、軍事関連費に充当できる原資の規模を決定するのは、経済規模なのだ。ソ連と中国は、どちらも一人あたりの国民所得は低かったが、経済規模がとてつもなく大きかったために、強国になることができた。実際歴史を振り返れば、貧しくても巨大な経済と莫大な人工を併せ持つ国が、侮れない国になっている。

    P.131
    一般的な移住と、国境地帯に見られる人口移動とは、まったくの別物である。通常、移民集団は異国にやって来ると、自国から物理的に引き離され、子どもたちをいつしかその国の文化や経済に引きずり込む、強力な力に取り囲まれる。だが国境地帯への移動はこれとは違う。それは故郷を拡張する動きであって、故郷からの離脱ではない。国境は単なる政治的境界であり、文化的、経済的境界ではなく、移民は生まれ故郷から距離的にそれほどはなれるわけではない。物理的にまだ母国とつながっているため、かれらの忠誠心は複雑で移ろいやすい。
    国境地帯に移り住むメキシコ人は、たとえばシカゴに住むメキシコ人と行動パターンが異なる。

    P.137
    地政学という枠組みを使って、まず基本事項を確認しておこう。第一に、中国は「島国」である。もちろん四方を海に囲まれているわけではないが、通過不能な地形や荒地に囲まれており、他の地域から事実嬢隔離されている。(中略)中国が完全に征服されたことは一度しかなくー一二世紀にモンゴル民族の征服を受けたー現在の国境を超えて勢力を拡大したことはほどんとない。歴史を振り返ってみると、中国は攻撃的な国ではなく、外の世界とは断続的にしか関わりを持っていない。中国がつねに国際貿易にかかわってきたわけではなく、周期的に鎖国を行い、外国との接触を避けていることを忘れてはならない。

    P.141
    二一世紀初頭の中国は、いつまでも綱渡りを続けられることにかけている。この前提となっているのが、沿岸部の抵抗や内陸部の不穏を招かずに、豊かな沿岸地域から内陸部へ、富を徐々に再配分できるという考えである。中国政府は地方の不満を買わないよう、あらゆる手段を講じている。
    この問題の根底には、深刻でさらに大きな脅威を呈する、もう一つの問題がある。中国は私有財産制や銀行などで資本主義の体裁を整え、一見すると資本主義国家のように見える。だが資本配分が市場で決定されないという点で、本当の意味での資本主義的ではない。中国では優れた事業計画より、人脈がものを言う。アジア的な家族制度や社会的人脈、共産主義の政治的人脈など、事業の真価とはたいして関係のない、さまざまな理由から融資が決定される。その結果当然のごとく、こうした融資案件の相当数が焦げ付いているー銀行用語で言えば不良債権化している。(中略)
    こうした不良債権は、安価な製品の輸出を牽引力とする、急激な経済成長を通じて処理されてきた。世界には安価な輸出品に対する莫大な需要があり、各国から流入する現金のおかげで、莫大な負債を抱える企業は破綻を免れている。だが価格を低く設定すればするほど、利益は少なくなる。儲けのない輸出は、経済エンジンをフル回転させているだけで、何の効果ももたらさない。せ品を原価割れで販売する企業にたとえると分かりやすい。

    P.202
    二〇〇九年の今はとても考えられないことだが、二〇三〇年になると先進国は移民の争奪戦を繰り広げるようになる。移民を締め出す方法ではなく、移民にヨーロッパではなくアメリカにきてもらう様に方法を見出すことが、アメリカの移民政策の目的になるだろう。

    P.283
    本書の冒頭で、歴史はチェスのゲームであり、現実に指すことのできる手は思ったよりも少ないと述べた。チェスの名手であればあるほど、指し手に潜む欠点を深く理解しているため、実際に指せる手の数は激減する。この原則は未来にも適用できる。

    P.321
    地政学の興味深い一面は、地政学的問題を永久に解決する方法が存在しないことだ。

    P.335
    移民二世は成人するとアメリカ文化に同化し、経済的機会を追求するために国中に散らばっていった。民族居住区での暮らしは、広い社会の提供する機会に比べて魅力に乏しかった。アメリカでは、マイノリティ集団が不同化分子だったことはない。自発的にアメリカに渡って来たのではない唯一の民族集団(アフリカ系アメリカ人)と、ヨーロッパ人到来以前からアメリカにいた集団(アメリカンインディアン)という大きな例外はあるが、それ以外の集団はすべてこの地に到着し、群がり、そして散らばって、一般社会に文化の層を加えてきた。
    これが昔からアメリカの強みだった。

    P.339
    アメリカで技術開発によく見られるパターンの一つに、次の様なものがある。
    一、基礎科学や基礎的な設計が、大学または個人の発明家によって生み出され、多くの場合、そこから画期的な概念が生まれ、限定的に実用化され、商業利用がある程度進められる。
    二、軍事上の必要から国家がプロジェクトに巨額の資金を投入し、特定の軍事目的を遂行するために開発を加速する。
    三、民間部門が技術を商業化し、新しい産業を興す。

    P.349
    メキシコの成長を牽引している要因はもう一つある。組織犯罪と麻薬取引だ。一般に犯罪には二種類ある。一つは分配や消費に関わるもの、つまり誰かからテレビを盗んで売り飛ばすといった犯罪だ。もう一つが、莫大な資金プールを生み出すものである。酒の密造・密売を取り仕切っていたアメリカのマフィアは、そこで得た資金を元手に合法的な事業に進出した。元手はやがて一般的な資本の流れに合流し、それが犯罪行為に由来する資金であることを問題にされなくなった。これが国内で起これば、経済成長が促される。だが資金移動がに二国間で起こるとき、爆発的な成長が起きる。ここで重要なのは、商品が違法であるために、その価格が人為的にかさ上げされることだ。このことがカルテルの発生を促す。カルテルは消費を抑制し、競争を抑圧し、物価を高止まりさせ、資金の移動を円滑にする。

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