それでも「日本バブル」は終わらない

原田武夫

• 徳間書店 (2013年9月1日発売)

感想・レビュー・書評

[arafunesanさんの感想 · 2014年5月2日]

2014/05/02：読了
アベノミクスという日本バブル。
日本は海外勢の国債の売り崩しによりデフォルトするというのではなく、日本の積極的な意思によりデフォルトをし、海外勢に打撃を与える。
デフォルトの先に、日本の新しい未来がある。
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コメント
　デフォルトしない論者に対し、日本が負債を消すために戦略的なデフォルトをするというのが、新しい論。
　具体的には、銀行救済の代わりに、銀行が持つ国債を国に提出さえ、ペイオフで銀行預金者の預金を消すことで、実質的なデフォルトを行うということ。
　国内の借金は消え、対外債権は残るので、日本は立ち直るということらしい。
　そんなに上手くいく筈無いじゃんとか思うけど。

[yaszさんの感想 · 2014年2月11日]

この本は読み終わっても消化不良であったのでレビューを書くのが遅れました。昨年(2013)９月頃に書かれた本で昨年末に読んだのですが、いまだに理解できていません。

この本によると、今年(2014)からインフレが進み、来年(2015)にはバブルが弾けたり、取り付け騒ぎがおきて日本がどん底に落ちて、そこから回復するという内容です。

どん底になる場合には、国の債務を預金（ペイオフ対象外）と相殺することでデフォルト処理をするようですね。

以前読んだ本で、預金というのは使いきれなかったお金なので、それが一部相殺されても日本では暴動は起きないだろうというのが記憶に残っています。太平洋戦争が終わったときに皆が貧乏になって一からやり直していった日本人なので、これと似たような展開になるのでしょうか。

以下は気になったポイントです。

・５年ほど前まで１台１億円といわれていた燃料電池車の価格だが、トヨタは平成27円に20分の１の約500万円まで下げて発売できる目処をつけた（ｐ４３）

・わが国企業が中国企業に投資して連結対象にしておらず、かつ中国側もある程度の市は支配権を持っているような企業がかなり存在している、海外法人が1.17万社ある一方で、中国に存在する現地法人は23％、問題はこれらの企業のほとんどが売上げを計算していない（ｐ５１）

・ルクセンブルク、オーストリアが、銀行口座に関する情報公開を矢継ぎ早に表明し、ついにはスイスも追随せざるを得なかった（ｐ８１）

・ベルリン壁崩壊は偶発的な出来事ではなく、バチカンマネーがパナマ経由でポーランドへ動かされた結果（ｐ９１）

・これから2015年半ばまでは「日本バブル」が続く、史上空前の規模となるこのバブルをどのように乗り切るかで企業のその後の運命は決まってくる（ｐ２１８）

・ペイオフで守られている金額以上の預金債権は、この強制的な債務相殺によって消滅することになる、これは国が国民（債権者）に対してデフォルトを宣言するのに等しい（ｐ２３９）

2014年2月11日作成

[水源地さんの感想 · 2013年12月28日]

著者の本は初めて読んだが、欧米の階層社会の中で、ルールや基本的な方策は決められているとして、その結果、今後の日本に起こることを予測している。

ある意味陰謀論・極論かもしれないが、もう少し著者の本を読んでみたいと思った。本書の評価は、ある程度読んでからにしたいと思う。

[ikitaさんの感想 · 2013年11月24日]

わかりやすい本。若干極論のようにも感じるが、原油高騰が一つの引き金になるとか中国や中東の絡み、読みやすかった。
バブルがこれからより大きくなって、それを外資にやられないように、、、、気をつけましょう。

著者プロフィール

株式会社原田武夫国際戦略情報研究所(IISIA)代表取締役CEO。東京大学法学部在学中に外交官試験に合格、外務省に外務公務員Ⅰ種職員として入省。アジア大洋州局北東アジア課課長補佐(北朝鮮班長)などを歴任し、2005 年、外務省を自主退職。2007年、株式会社原田武夫国際戦略情報研究所(IISIA)を設立。2017年より国際商業会議所(ICC)G20 CEO AdvisoryGroupのメンバーを務める。2022年より学習院女子大学で教鞭を執る。『PAX JAPONICA The Resurrection of Japan 』を英国にて出版(2017年)。その他、日独英で著書・翻訳書多数。2023年に立教大学大学院人工知能科学研究科にて修士号取得。独自の手法により作成・提示する「未来シナリオ」は、大きな反響を呼んでいる。

「2023年 『図解でわかる! 2030年の未来予想図』 で使われていた紹介文から引用しています。」