突き破る日本経済 (一般書)

  • 徳間書店 (2015年1月7日発売)
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Amazon.co.jp ・本 (240ページ) / ISBN・EAN: 9784198638986

作品紹介・あらすじ

2014年はアメリカ株が史上最最高値を更新する一方、世界ではロシア通貨危機、香港反中デモ、エボラ出血熱、イスラム国、ウクライナ問題、スコットランド独立など、さまざまな問題が一気に噴出。行きすぎたグローバリズムによって、経済不安とともに対立や分裂の動きがますます激化・拡散しようとしている。そんななか、年末の総選挙で再び安倍政権が圧勝した日本。これから世界と日本に何が起こるのか。気鋭の評論家が未来を読む。緊急出版!

感想・レビュー・書評

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  • 中国やヨーロッパもふくめこの先の経済のことまとめてあるが、どこかで聞いた話が多いのと、少し薄いように思う。

    例えば、労働人口減るから電気代が問題になるとの論。労働人口の減少の一方策として自動化があるから、自動化は電気なしにはできないから云々。。自動化、確かに電気がいるが、消費電力量が自動化により増える?どういった産業分野を想定されたのかわからないが、一般に自動化せずとも、動力源や熱源他でいるわけだから人がやっていても、電気はいる。むしろ自動化で、省エネになるケースが多いはず。(例えば溶接の効率が良くなるとか、、)少なくとも照明にかかるエネルギーは減る。

    なんかおかしい。。l

    突き破る日本経済◎目次

    はじめに

    第1章
    アベノミクスのリベンジで何が起こるか
    ◎世界が求めた消費増税の延期
    ◎解散以外にありえなかった理由
    ◎財務省と党内対策としてのウルトラC
    ◎なぜ日本のメディアは増税延期論に転じたのか
    ◎2016年夏までに結果が求められる経済効果
    ◎アベノミクスで何を得て、何を失ったのか
    ◎賃金が上昇していないというのは本当か
    ◎株価上昇で儲かるのはお金持ちだけ?
    ◎アベノ三クスで伸びた企業、苦しむ企業
    ◎アベノミクスの再進撃は本当に成功するか
    第2章
    く急激に不安定化する世界経済
    ◎グローバル金融の弱体化を端緒とするナショナリズムの台頭
    ◎先進国の高い失業率で進んだ新興国離れ
    ◎世界で起きている「夕力派」と「八卜派」の争い
    ◎ついにドイツにも陰りが見え始めたヨーロッパ経済の現状
    ◎なぜアメリカは日本の消費増税に反対したのか
    ◎世界の景気後退を招いた財政均衡主義の大罪
    ◎不景気時の緊縮財政はかえつて財政の悪化を招く
    ◎租税回避するグローバル企業との戦い
    ◎金融規制、租税回避、テロとの戦いの根はひとつ
    第3章
    分裂と対立と混乱へ向かう世界
    ◎世界中に拡散する対立
    ◎なぜスコットランド問題は起きたのか
    ◎2015年以降も世界各地で独立運動が続く
    ◎世界的な分離・独立の陰にあるメディアの崩壊
    ◎新たな冷戦を望んでいたアメリカ
    ◎デフォルトの危機に陥るロシア
    ◎10年ぶりに戻ってきた「有事のドル買い」
    ◎レームダック化するオバマ政権
    ◎アメリカと中東のエネルギー価格をめぐる対立
    ◎世界と日本が向き合ライスラム国との戦い
    ◎エボラ,ショックに揺れた世界の株式市場
    第4章
    世界から切り捨てられる中国
    ◎国内も国外も対立と混乱が激化する中国
    ◎バブル崩壊が明らかになった中国
    ◎金融自由化が中国経済崩壊の引き金となる
    ◎「三つ巴の争い」から太子党と北京閥の死闘へ
    ◎イギリスとの対立激化で国際金融から排除される可能性
    ◎融和的にならざるをえない中国の危機感
    ◎日本の勝利に終わった日中首脳会談
    ◎中国から去る日本とアメリカ、中国を潰せないヨーロッパ
    ◎中国に吸い取られて終わる韓国
    第5章
    大きく変質する日本経済
    ◎日本だけが世界を変えられる理由
    ◎土木、建設での深刻な人手不足をどうするか
    ◎労働人口減少のための「自動化」
    ◎電力不足と価格上昇の解消を急げ
    ◎拙速な移民政策は国を滅ぼす
    ◎外国人労働者の受け入れに必要な条件
    ◎円安なのに輸出が伸びないのはなぜか
    ◎世界的な新自由主義の否定で進む産業再生
    ◎先進国の合い言葉は「虚業から実業へ」
    ◎「BtoB」から「BtoG」のビジネスモデルへ
    ◎2017年の再増税で日本はどうなる
    ◎「相続税ゼロ」「相続税100%」の暴論
    ◎国債破綻論や八イパーインフレ論の嘘
    ◎増税延期の間に何をすべきか
    ◎日本企業が直面するリスク
    ◎テロ3法が目指すもの
    ◎戦後70周年、日本の逆襲が始まる
    おわりに

  •  日本経済よりも日本を取り巻く世界の状況がよくまとまっている。こうして俯瞰すると確かに日本だけが「身動きができる」ということが見えてくる。とはいえ日本も世界経済の一部であり、グローバル化の影響を完全に排除することはできない。そのため遅れて不況がやってくる可能性は十分にあり得る。本書でも触れられているが、次の増税までの1年が日本経済が復活するかどうかの鍵となることは間違いない。

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著者プロフィール

1969年生まれ。日本大学法学部経営法学科卒業。貿易会社に勤務した後、独立。海外の経済情勢に精通すると同時に内外の経済・政治状況のリサーチと解析に定評があり、2009年に出版した「本当にヤバイ!欧州経済」(彩図社)で欧州危機を警告してベストセラーになる。
近著「山口組分裂と国際金融」「パナマ文書」(徳間書店)「トランプ! ~世界が変わる日本が動く」(ビジネス社)「貧者の一票」(扶桑社)など。

「2017年 『平和ボケ お花畑を論破するリアリストの思考法』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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