決裂する世界で始まる金融制裁戦争 米中朝の衝突で急変するアジア 共謀罪・マイナンバーで叩き潰される者たち

  • 徳間書店 (2017年7月29日発売)
4.13
  • (4)
  • (3)
  • (0)
  • (0)
  • (1)
本棚登録 : 26
感想 : 4
サイトに貼り付ける

本ページはアフィリエイトプログラムによる収益を得ています

Amazon.co.jp ・本 (224ページ) / ISBN・EAN: 9784198644383

作品紹介・あらすじ

北朝鮮問題に何ら対処せず、ICBMの開発を許した中国に対して、米国はついに金融制裁を発動! 朝鮮・アジア情勢は今後、新局面へと突入する。
 一方、日本はテロ等準備罪が成立し、パレルモ条約締結にようやくこぎつけた。これでマイナンバー、テロ3法と合わせて、中国・北朝鮮とつながる反日過激派テロリストが炙り出されることになる。
 激変する世界のなかで進む「金融制裁戦争」の行方とは!?

みんなの感想まとめ

金融制裁戦争の進展を描いた本書は、テロ等準備罪やマイナンバー法などの新たな法律が成立した後の世界情勢に焦点を当てています。これらの法律が、資金移動やマネーロンダリングを制限し、テロ活動の資金確保を難し...

感想・レビュー・書評

並び替え
表示形式
表示件数
絞り込み
  •  テロ等準備罪、マイナンバー、テロ3法。ここで書かれていることはこれらの法律が成立したあとに何が起きるのかということである。これらは個別の法律のように見える。しかし”カネ”という軸で見ると全てがつながっていることが示されている。つまりこれらの法が成立することに反対していた人たち――いわゆる”お困りの人びと”――がなぜ反対していたのかがよく分かる。呆れるほどにやりたい放題だった資金移動、マネーロンダリングができなくなる。結局のところテロも”カネ”であり、れらの成立により資金確保ができずテロの準備ができなくなる。だから成立が困るのである。
     さて、一般人への影響についてはほとんど触れられていないため、どれだけの影響があるのか分からないが、全く影響がないといい切ることは難しいだろう。とはいえテロの準備でもしていない限りは直接的な影響を受けることはないだろうから、何らかの影響があるにしても限定的かつ軽微なのものではないかと思われる。

  • 中国のバブルは、既に崩壊している。国営企業の大多数がゾンビ化し且つ過剰生産の温床となっている。
    当局は、打つ手がない。

  • 中国のバブルは、既に崩壊している。

    既に、過剰流動性となっているが、金利を上げる事は出来ない。企業崩壊・銀行の不良債権が顕在化して手がつけられなくなる。

全3件中 1 - 3件を表示

この本が好きな人におすすめの本

著者プロフィール

1969年生まれ。日本大学法学部経営法学科卒業。貿易会社に勤務した後、独立。海外の経済情勢に精通すると同時に内外の経済・政治状況のリサーチと解析に定評があり、2009年に出版した「本当にヤバイ!欧州経済」(彩図社)で欧州危機を警告してベストセラーになる。
近著「山口組分裂と国際金融」「パナマ文書」(徳間書店)「トランプ! ~世界が変わる日本が動く」(ビジネス社)「貧者の一票」(扶桑社)など。

「2017年 『平和ボケ お花畑を論破するリアリストの思考法』 で使われていた紹介文から引用しています。」

渡邉哲也の作品

  • 話題の本に出会えて、蔵書管理を手軽にできる!ブクログのアプリ AppStoreからダウンロード GooglePlayで手に入れよう
ツイートする
×